転職して1年目で仕事を辞める人は多くいます。しかし、一般的に早期離職はマイナスなイメージを持たれやすく、選考で不利になってしまうケースも珍しくありません。転職1年目で再び転職を志すのであれば、ポイントを押さえた転職活動が重要です。

この記事では、転職1年目で仕事を辞めたいときの対処法について解説します。また転職後1年以内に転職するメリット・デメリットや、ミスマッチを防ぐための方法についても紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

転職して1年目だけど辞めたいとき、どうするのが正解？

転職1年目で仕事を辞めたいと思っても、いったん冷静になって状況を整理しましょう。勢いのままに仕事を辞めてしまうと、同じような失敗を繰り返してしまいかねません。ここでは、仕事を辞めたいときの考え方や対処法について解説します。

まずは辞めたい理由を整理しよう

まずは、なぜ仕事を辞めたいのかを整理しましょう。仕事を辞めたい理由を明確にすると、次の職場選びに活かせます。「人間関係がうまくいかなかった」「給与が低かった」「社風が合わなかった」など、考えられる理由を紙に書き出してみてください。

また次の転職の際に、応募先企業から前職の退職理由について聞かれる場合もあります。転職1年目で退職することに対し、企業側も不安になるためです。前向きな転職理由を自分の言葉で伝えられるようにしておきましょう。

現職で悩みや不満を解消できないか考えよう

現在の職場で働く中でつらい気持ちや厄介な問題を抱えていた場合、いますぐにでも辞めたいと考える方も多いでしょう。しかしすぐに転職を決断するのではなく、現職で抱えている問題を転職せずに解決できないかを一度考えることをおすすめします。

転職活動には時間も労力もかかります。転職先が思うように見つからない可能性もあるでしょう。現職で問題が解決できれば転職する必要がなくなり、リスクを回避できます。自分ひとりで問題を解決するのが難しい場合は、信頼できる上司や同僚に相談するのもよいでしょう。

大きなストレスを抱えているなら無理せず退職を

大きなストレスを抱えたまま働き続けるのは、健康面に悪影響を与えます。ストレスの蓄積によって精神的な病を患うと、社会復帰が難しくなるケースもあります。心身の限界を超える前に、早めの転職を検討したほうがよいでしょう。

また、心のケアをするためにカウンセラーに相談するのもおすすめです。つらい気持ちのときは、自分で何をどうしたらよいのか分からなくなってしまうことが少なくありません。話を専門家に聞いてもらうことで、問題を整理できたり解決の糸口をつかめたりします。

1年以内に転職する人の主な退職理由

転職活動を成功させるには退職理由を明確にすることが大事ですが、言語化できずに困っている方もいるのではないでしょうか。ここでは、1年以内に転職する人の主な退職理由を4つ紹介します。以下の退職理由を参考にしながら、自分の言葉で説明できるようにしましょう。

人間関係がうまくいかない

「上司と合わない」「社内の雰囲気になじめない」など、職場内で人間関係の悩みを抱える方は多くいます。人には相性があるため、人間関係の悩みは改善が難しい問題です。苦手な人と同じ環境で働き続けるのは大きなストレスがたまり、早めに退職したいと考えても無理はありません。

仕事内容が自分に合わない

自身の価値観や仕事のスタイルと現在の職場の風土や経営理念が合わない場合、転職を考えることがあります。また、求人に書かれていた仕事内容と実際の業務が異なるケースも珍しくありません。仕事内容が自分に合わないと、スキルや経験を最大限発揮できなかったり、やりがいを感じなかったりします。

残業が多い

「働いてみたら残業が予想以上に多かった」というケースも、よくある退職理由のひとつです。残業が多いと疲労がたまりやすく、仕事が苦痛に感じてしまうでしょう。また仕事が終わる時間が遅いと、趣味を楽しんだり、リラックスしたりする時間が制限されてしまいます。

給与が低い

給与が想定していた金額ではなかった場合、転職1年目で退職を考えることが多い傾向にあります。お金が人生のすべてではないものの、給与が高ければ生活にゆとりが生まれやすく、将来的にも安心です。現職で働き続けて給与アップの見込みがなければ、早期転職も視野に入ってくるでしょう。

転職して1年以内で辞めるのはイメージが悪い？

「転職1年目で早期離職しても問題はないだろうか」と不安に感じている方も多いのではないでしょうか。ここでは、一般的に企業側が早期離職者に対して抱くイメージを解説します。すべての企業に当てはまるわけではありませんが、転職1年目での再転職を成功させるには企業側が抱える懸念材料を解消することが大切です。

一般的に短期離職はあまり印象がよくない

企業側は短期離職者に対して「忍耐力がない」「またすぐに辞めるのでは」などとマイナスなイメージを抱きやすい傾向にあります。

一般的に、企業側は長期的に働いてくれる人材を採用したいと考えています。採用や教育には多くのコストがかかるため、すぐに辞めてしまいそうな人材を採用するのはリスクが大きいといわざるを得ません。そのため、選考時には入社に対する熱意やキャリアビジョンなどを伝え、長期的に働く意思を示すことが重要です。

新卒入社して1年目で退職する人の割合は約2割

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況（平成31年3月卒業者）を公表します」によると、新卒入社して1年以内に転職している人の割合は約2割です。また、新卒入社して3年以内に転職活動をする第二新卒の割合は約4割にのぼります。

このように早期離職をして転職をする人は一定数いるため、1年目の転職だからといって過度に不安になる必要はありません。ただし、短期離職を何度も繰り返すと採用では不利になる点には注意が必要です。

参照：新規学卒就職者の離職状況(平成31年３月卒業者)を公表します｜厚生労働省

転職後1年以内に退職するメリット

転職後1年以内に退職することに対してネガティブなイメージを持つ方は多くいますが、メリットもあります。退職するか迷っている場合は、メリットとデメリットを踏まえて検討してみてください。ここでは、転職後1年以内に退職するメリットを2つ紹介します。

ストレスや体調の悪化を防げる

現職で肉体的・精神的な負担を多く感じている場合は、早めに退職することで健康面の悪化を防げます。一度病気になってしまうと回復に時間がかかってしまうほか、取り返しのつかないほど症状がひどくなるケースも珍しくありません。

仕事をするうえで大事なのは健康です。健康面に悪影響が出ているときは、転職して職場環境を一新すると改善できる可能性があります。

早めに理想のキャリアを積める

「やりたい仕事が見つかった」「現職では成長できそうにない」といった場合は、早めに転職したほうがよいでしょう。辞めたいと思う仕事を続けていても、モチベーションが上がらずに時間を浪費するだけです。

自分の好きなこと、興味のある分野に携わると前向きに仕事に取り組めるようになり、より自身を成長させられます。理想のキャリアを築くために方向転換が必要であれば、早めに転職するのはよい決断といえるでしょう。

転職後1年以内に退職するデメリット

転職は人生における大きな決断であり、よい方向に進むこともあれば、失敗する可能性もゼロではありません。しかし転職するデメリットやリスクを先に知っておけば、適切な対策を講じられて成功しやすくなります。退職前に、ここで紹介する2つのデメリットをしっかりと押さえておきましょう。

年収が下がる恐れがある

短期間で離職するとスキルや経験が定着せず、転職しても年収が下がる恐れがあります。特に異業種への転職を繰り返している場合は、自分の市場価値が向上せず、社会人経験が長くても新卒と同様の年収になる可能性があるでしょう。年収を上げたい場合には、これまでに培ってきた経験やスキルを活かせる同業界・同職種への転職がおすすめです。

転職が難しくなる場合がある

短期離職に対してマイナスなイメージを抱く企業は少なくないため、転職活動が難航する可能性があります。退職してから転職活動を始めると、転職先が決まらないことで長期的なブランク（離職期間）が生じてしまうでしょう。しかし焦って転職先を決めれば、再びミスマッチに悩まされかねません。退職してから転職活動をする場合は、しっかりとしたキャリアプランを考えるとともに入念な選考対策が必要です。

短期離職を繰り返さない！ミスマッチを防ぐ3つの方法

短期離職の原因で多いのが「思っていた仕事ではなかった」「職場の雰囲気と合わなかった」といった入社後のミスマッチです。入社後のミスマッチは、きちんと対策を講じることで防げる場合があります。ここで紹介する3つの方法を参考にしてみてください。

1.キャリアプランを立てる

キャリアプランとは、自分が思い描く理想のキャリアの実現に向けた計画のことです。

短期離職を繰り返す原因としては、「自分のキャリアの方向性が定まっていない」「やりたいことが頻繁に変わっている」などが挙げられます。しかしキャリアプランを明確にすると転職活動に一貫性が生まれ、短期離職を防止できます。またキャリアプランに沿って企業研究をすれば、ミスマッチも防げるでしょう。キャリアプランは面接で聞かれることもあるため、選考対策の面でも重要です。

2.情報収集を徹底する

情報収集が不足しているためにミスマッチが発生している可能性があります。求人票に記載された情報以外にも、企業の公式サイトやSNS、口コミサイトなどを駆使して入念に情報を集めましょう。

職場の雰囲気を体感するのもおすすめです。応募先企業が職場見学に対応しているのであれば、積極的に見学を申し出るとよいでしょう。また志望先が飲食店や小売店などのサービス業であれば、実際に客として足を運ぶのも大切です。

3.転職エージェントを活用する

転職エージェントは人材を募集する企業と求職者をつなぐサービスを提供しています。転職エージェントに登録すると求人の紹介や応募書類の添削、面接対策のアドバイスなど転職活動に関する全面的なサポートを受けられるので、より転職成功率を上げられるでしょう。

また転職エージェントは取り扱う求人の詳細な情報を持っており、応募先企業のリアルな職場の雰囲気を教えてもらえることがある点もメリットです。転職事情に精通したキャリアアドバイザーがキャリアプランを一緒に立ててくれるため、転職の方向性が定まっていない方にもおすすめです。

転職1年目に関するよくある質問

転職経験が少なく、さまざまな不安や疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。ここでは、転職1年目に関するよくある質問を5つ紹介します。前向きに転職活動を進めるためにも、気になる点はきちんと解消しておきましょう。

転職1年目でもボーナスは支給される？

ボーナスの支給は法律で定められているわけではなく、支給されるか否かは企業によって異なります。しかし、転職1年目でもボーナスが支給されるケースは多いようです。

たとえば、前年の10月1日〜3月31日までをボーナスの計算規定とし、6月に支給する企業があったとします。この場合は前年の10月1日までに入社していれば、転職1年目でも6月にボーナスが支給されます。

転職1年目の住民税は「いつ」「どのように」納める？

住民税は前年の所得を基に算出される税金で、納付方法には自分で納める「普通徴収」と、会社が社員の給与から納税額を差し引いて代わりに納める「特別徴収」の2種類があります。なお、新卒1年目で前年度に課税対象となる所得がない場合には徴収されません。

現在「特別徴収」で納税していて、転職先でもそれを継続する場合は転職前の会社に「給与所得者異動届出書」を作成してもらい、転職先経由で自治体に提出します。

ただし手続きには時間を要するため、一定期間は「普通徴収」での納税が必要な場合もあります。普通徴収の場合は自治体から送付される納税通知書に記載された納付期間内に一括、もしくは年4回に分けて納めます。

転職1年目で妊娠。産休・育休は利用できる？

転職1年目でも産休は利用できます。ただし、育休は労使協定の内容によって取得できない場合があるため注意しましょう。特に契約社員やアルバイトといった期間の定めのある雇用契約（有期雇用）の場合は、育休の取得が難しい場合もあるので、事前に応募先企業への確認が必要です。

30代で転職後1年未満の退職は避けたほうがよい？

これまでの職歴にもよりますが、転職では20代よりも30代の短期離職者のほうが厳しい目で見られる傾向にあります。ただし、現職で大きなストレスを抱えている場合やキャリアアップが難しい場合など、状況によっては転職後1年未満でも退職したほうがよいでしょう。

転職1年目で住宅ローンを組むのは難しい？

住宅ローンの審査で重視されるのは「返済能力」です。転職1年目は経済的に不安定と見なされる傾向にあり、住宅ローンを組むのは難しいといえるでしょう。ただし審査基準は金融機関によって異なるため、不可能ではありません。住宅ローンを組むために転職のタイミングをずらすのもひとつの手です。

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転職活動はひとりでも進められますが、働きながら自分に合った求人を探して企業研究をし、応募書類を作成するのは大変です。仕事終わりや休日を使った転職活動は精神的な負担も多くかかるでしょう。

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まとめ

たとえ転職してから1年経過していない場合であっても、現職で働き続けるのがつらい方は退職を検討しましょう。早めに退職することで、ストレスの蓄積や体調の悪化を防げます。ただし早期離職は転職で不利になる場合もあるため、選考では企業側が抱えやすい懸念点を解消することが大切です。

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