更新日:2022/05/27
メーカー(製造業)とは、何らかの物を作っている企業全般を指す言葉です。自動車メーカーや家電メーカー、鉄やガラスといった素材メーカー、ネジや液晶パネルといった部品メーカーなど、非常に多くの種類があり、それぞれ異なる特徴を持っています。
ここでは、メーカーへの転職を考える上で知っておきたい、メーカーの種類による違いについて紹介していきます。
目次
経済産業省が発表した「平成28年経済センサス-活動調査」によると、2016年6月1日時点で、製造業を営む企業は全国で38万4,781社。売上高では、日本経済全体の24.4%を占めており、卸売業・小売業に次ぐ規模第2位の産業となっています。
メーカーは、作っている製品が、ものづくりの工程のうち、上流・中流・下流のどこにあたるかによって、次のように4つに分類することができます。
鉄やガラス、紙、セメント、化学素材、ゴム、樹脂、繊維など、他の商品の素となる素材を生産し、他のメーカーに提供しているのが素材メーカーです。有名なところでは、旭化成株式会社や株式会社神戸製鋼所、AGC株式会社(旭ガラス)、日本製紙株式会社、東レ株式会社などがこれにあたります。
多くが受注生産で、海外への進出に力を入れているメーカーが多いのが特徴であり、取引先はほぼ100%法人です。
素材メーカーが作った素材を使い、自動車や航空機に使われる精密部品や、テレビ、スマートフォンに内蔵する電子部品など、製品づくりに欠かせない部品を作るのが部品メーカーです。大きなところでは、株式会社デンソーやトヨタ紡織株式会社、京セラ株式会社などが挙げられます。
大手自動車会社の系列企業が多く、取引先はほぼ100%法人です。
素材や部品を加工したり、組み立てたりすることで、一般消費者向けに販売される製品を作っているのが加工メーカーです。自動車や家電、食品、アパレルなど、テレビCMや広告で知られている企業の多くが加工メーカーにあたります。
中には、一般消費者に直接販売するBtoCビジネスを行う企業もありますが、多くBtoBビジネスの形をとっています。
自社生産・加工メーカーは、素材の研究、開発、生産から最終的な製品づくりまで、すべて自社で行うメーカーです。
化粧品メーカーや医薬品メーカーに多く、有名なところでは花王株式会社や武田薬品工業株式会社などが挙げられます。
百貨店での化粧品販売や直販サイトなど、BtoCビジネスを行っている企業もあります。
ここからは、さらに詳しく、メーカーの種類別の特徴や求める人材の違いについてご紹介します。
食品・飲料メーカーは、安定的に需要があり、時代や社会情勢に左右されない点が特徴です。以前にも増して「食の安全」に注目が集まる中、安定した生産を行うためのシステムづくりや生産量の管理のほか、衛生環境や安全性の確保に力を発揮できる人材を求める企業が増えています。
電子・電機メーカーは、家電製品やAV機器、パソコン、スマートフォン、半導体、電子部品などを生産する企業です。 高い技術力を持つ企業が多く、IT技術を駆使して、仕事や生活の効率化を促す製品を生み出せる人材が求められています。
機械メーカーは、機械の部品や産業機器、部品を製造するための工作機械、建設機械などを生産する企業です。開発設計以外にも、加工やアフターサービス、品質管理など、様々な職種があります。
景気に左右されやすい業界なので、経済の動向や業界の状況には、常にアンテナを張っておくことが求められます。
自動車メーカーは、日本を代表する製造業のひとつであり、学生にも人気の高い企業です。多くのメーカーが世界市場でビジネスを行っていることから、国際的に活躍できる人材が求められています。
化学メーカーの大半は、電子機器や洋服、プラスチック製品の材料として使われる「基礎化学品」や「誘導品」などの製造を手掛ける素材・部品メーカーです。理系の人材が求められるイメージですが、研究職以外は、文系・理系の隔てなく採用する企業も珍しくありません。
鉄鋼メーカーは、鉄を加工して鋼板などを作り、自動車メーカーや建築業界、家電メーカーなどに提供する素材メーカーです。近年は、コスト削減とともにグローバルな業務提携のもとで付加価値の高い製品の製造・供給を行っていこうという取組みが進んでいます。
なお、ITソフトやアプリケーションの開発・生産と、住宅の建築・建設は、慣習や企業規模の観点から、メーカー・製造業に含めないのが一般的です。前者は「IT産業」、後者は「建築・建設業」という振り分けとなります。
同じメーカーでも、作っている物の違いによって、仕事内容や取引相手が異なります。メーカーへの転職を考える際は、「ものづくりが好き」から一歩進めて、なぜその業種なのか、なぜその会社に入りたいのかを突き詰めてみてください。
こういった内容は、面接でも必ず聞かれるため、同業他社ではなくその会社を選んだ理由をしっかり伝えるようにしましょう。
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