更新日:2022/05/23
中小企業の社内SEは、企業のIT管理者として、一人でシステムの保守・管理を任されることが多く、大企業に勤める社内SEや常駐SEとはまた違ったやりがいがあります。
ここでは、中小企業で働く社内SEの業務内容やメリット・デメリットをご紹介します。
また、中小企業の社内SEに転職する際に役立つ、資格についてもご紹介します。
目次
中小企業で働く社内SEと大手企業で働く社内SEの違いを比べる前に、まずは社内SEの仕事についてあらためてご紹介します。
社内SEとは、社内のIT環境を改善するのがメインの仕事で、「開発」の仕事よりも「保守」と「管理」が中心の業務となります。
また、顧客から発注を受け、客先で常駐しながら業務を行なう常駐SEとは異なり、社内SEは自社雇用であるため、仕事の発注元となるのは同じ会社の社員となります。
大手企業で働く社内SEと中小企業で働く社内SEの大きな違いは「業務範囲の広さ」です。
これは、社内SEという職種に限ったことではありませんが、大手企業では効率化を図った分業制になることが多いので、携わる仕事も狭く深くなる傾向にあります。
しかし、中小企業は多くの社員を抱えることが難しいため、一人の社内SEが広く業務をこなさなければならないといった状態になることが多くなります。
これによって生じる仕事内容の違いを、メリットと受け取るかデメリットと受け取るかはその人次第です。
以下に、中小企業で働く社内SEが感じる、一般的なメリット・デメリットについてご紹介します。
会社のシステムさえ順調に運用されていれば、あとは保守・管理がメインの仕事となるので普段の業務は楽
「何でも屋」をメリットという視点で広く捉えれば、会社全体でIT部門においてのプロジェクトマネージャーとしての立場が保証されるため、自分の思うようにすべて管理することができます。
この自由度を、魅力と感じる人も多いでしょう。
反面、すべて管理しているのですから、会社が満足する結果を出さなければいけません。
オンリーワンだからこその大変さと自由さ。これが、中小企業で働くSEとしての最大の特徴であり、やりがいです。
大手企業では報酬は高額、中小企業になればそこから多少は下がる場合は多いですが、社内SEとしての平均年収は、20代が平均442万円、30代が平均556万円です。(マイナビエージェント調べ、2015~2016年)
ただし、企業によって業務内容が大きく異なりますので、会社の大小にかかわらず社内SEの年収の上下限については大きな開きがあります。
社内SEに必須の資格はありませんが、幅広い対応力が必要となりますので、様々な資格も持っていれば、転職の際に有利に働きます。
以下に、社内SEにおすすめの資格をいくつかご紹介します。
社内の大きなシステム改変のときには、外部のベンダーを迎えていっしょに作業をすることになりますが、そのときに必要なのは、自分が開発をする能力ではなく、進捗状況の管理やシステム導入までのナビゲートといった、マネジメント能力となります。
「プロジェクトマネージャ試験」の資格を持っていれば、システム開発プロジェクトの責任者として、計画の達成について、責任を持ってプロジェクトを管理・運営できるという担保になります。
システム監視技術者とは、本来は外部からシステムを監視し、企業のIT活用について監視や規律を行うITガバナンスやコンプライアンスを守るのが仕事なのですが、もしもこの資格を持っている人が内部にいるとすれば、常にIT活用を監視、規律できるため、会社としては安心です。
情報処理安全確保支援士は、情報処理セキュリティに関する資格です。
社内SEは保守・運用が仕事のメインとなるため、セキュリティも重要な業務となります。
セキュリティはIT業界全般において重要ですが、社内SEにとってはより一層必要な能力といえます。
企業にもよりますが、ネットワークを管理することがあるのなら、「ネットワークスペシャリスト試験」や「シスコ技術者認定」といったネットワークの知識があることをアピールできる資格は持っておいて損はないでしょう。
会計システムを構築する際には、簿記の知識があれば役に立ちます。
中小企業と大手企業の社内SEを比べてみると、「自由度の高さ」と「裁量の大きさ」で大きな差が生まれているようです。
多くのSE経験者は、この2つが少ないことに不満を抱えることが多い傾向がありますので、そうした人にとっては、この2つがそろっている中小企業の社内SEのほうがメリットは多そうです。
しかし、仕事を決める要素はその一点だけではありません。
たとえば、給与面などの待遇面も大切な要素となります。
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