転職活動中に内定を得たとしても、迷う理由があるのであれば保留は可能です。ただし保留にしたい旨の伝え方を誤ると、企業からの評価を損ねかねません。

そこでこの記事では、内定を保留する前に知っておきたいことをさまざまな視点からまとめました。保留できる期間をはじめとした基礎知識だけでなく、保留を企業に伝える際のメール例文など実用的な知識も紹介します。内定先企業へ保留の連絡を入れる前にご一読ください。

転職で内定を保留するときによくある理由

転職活動中であれば、内定の獲得は本来なら望ましいことでしょう。それにもかかわらず「保留にしたい」と考えるのには、何らかの理由があるのが一般的です。

ここでは、実際に内定を保留した方のよくある理由を紹介します。

志望順位が高い企業の選考結果が出ていない

複数社の選考が並行していた場合、志望順位の高い順から選考結果が出るとは限りません。内定獲得時、より志望順位が高い企業の選考結果が出ていない場合には、「ひとまず結果を待ちたい」と考えるのはよくあることでしょう。

スピーディーな転職を最優先する場合を除き、このようなケースでは志望順位の高い企業の選考結果が出るまで内定を保留するのが一般的です。

本当に入社してもよいか迷っている

内定を得た企業に対し「本当に入社しても大丈夫か」何らかの不安を抱えている場合に、回答を保留することがあります。

しかし「企業から提示された雇用条件に不明瞭な点がある」などが不安の理由であれば、個人で調べるのには限界があるでしょう。そうした場合にはただ回答を保留するのではなく、改めて面談の機会を設けてもらうことを検討しましょう。

家族や親族から反対されている

転職に際して、家族や親族の反対を受けることもあります。このような場合には、説得の時間を設けるために内定を保留するケースがあるでしょう。家族の同意が得られないまま無理に転職しては、大きな問題に発展する恐れがあるためです。

退職に伴う手続きが思ったように進まない

転職する際には現職での退職手続きが必要ですが、それらがスムーズに進まないと退職日および入社日が定められません。たとえば強い引き留めに合うケースや、想定よりも引き継ぎに時間がかかっているケースなどが挙げられます。

ある程度のめどがつけば入社日の交渉も可能ですが、退職手続きが順調にいっていない場合には内定をひとまず保留するしかないでしょう。内定承諾後の辞退は、企業に迷惑をかけてしまうためです。入社準備にかかる手間やコストが無駄になることから、場合によっては損害賠償を請求される恐れもあります。

転職時の内定保留に関する基本情報

転職活動は複数社の選考を並行する形が一般的であることは企業側も理解しています。そのほか、やむを得ない事情も含めて転職時の内定保留は原則可能です。

ただし保留時の対応によっては内定取り消しやトラブルにつながる恐れもあるため、内定保留の連絡をするタイミングや保留可能な期間の目安などを事前に押さえておきましょう。ここでは、内定保留に関する基本的なポイントを解説します。

返答期限内に連絡するときは特段の連絡は必要なし

選考結果の通知メールには、通常であれば返答期限が記載されています。返答期限内に決断できそうであれば、保留の旨を伝える必要はありません。内定に対するお礼とともに、期限までに返答することを含めたメールを返信するとよいでしょう。

指定の返答期限は企業によってさまざまですが、数日～1週間程度が一般的です。

数日～1週間程度の保留であれば応じてもらえる可能性も

内定先に対して期限内の返答が難しい場合には、保留の連絡をします。返答期限から1週間ほどであれば、応じてもらえる可能性は高いでしょう。その際、内定に対するお礼をともに伝えることが大切です。

内定の回答までにさらに時間がほしい場合には、交渉も可能です。交渉が成立するかは企業の採用意欲や事情によりますが、納得感のある理由や入社意欲が伝わる文を添えられれば成功確率を上げられるでしょう。

内定を保留することで生じるリスクもある

内定保留の交渉は希望を受け入れてもらえるとは限らないだけでなく、企業からの評価を損ねるリスクがあります。「入社意欲が低い応募者」と捉えられかねないためです。結果、内定取り消しとなる可能性もゼロではないため、慎重に行動しましょう。

保留することを連絡するときは伝え方が大切

内定保留を交渉する際には、礼節をわきまえた伝え方を心掛けましょう。理由が同じでも言葉選びや応対次第で、相手の抱く印象は異なります。電話やメールにおけるビジネスマナーをきっちりと守るほか、なるべく早めに連絡することが大切です。

なお、内定保留にはいくらかのリスクがあるとはいえ、理由があれば遠慮する必要はないでしょう。むしろ状況を省みずに承諾しては、後悔やトラブルの原因につながりかねません。

転職で内定を保留するときに伝えたい3つの内容

応募先企業へ内定保留の連絡を入れるときには、電話とメールのいずれの手段においても明瞭な内容を心掛けることが大切です。ここでは、内定保留の連絡時に含めたい3つの内容と伝え方のコツを解説します。

これらのポイントを押さえたうえで内定保留の連絡を入れれば、ビジネスマナーが身についている応募者と捉えられて悪い印象を持たれにくくなるでしょう。

1.あくまでも「保留」であること

応募先企業へ連絡する際は、あくまでも内定の「保留」であることを印象づけましょう。辞退と勘違いされたり、入社意欲が低い応募者だと思われたりしては内定を取り消される恐れがあります。

誤解を招かないためには、要件をはっきりと伝えることが大切です。また、全体をとおして前向きに考えての判断であることが伝わる内容となるように意識しましょう。

2.なぜ内定を保留したいのか

内定を保留したい旨を伝えたら、次は理由を簡潔に添えます。嘘をつく必要はありませんが、企業にとっても納得しやすい理由にするのがおすすめです。たとえば他社の選考結果を待ちたい場合には、そのことを伝えつつも「後悔なく、すがすがしい気持ちで入社したい」というように入社意欲を示すとよいでしょう。

保留の理由が雇用条件に関する疑問である場合は、保留の連絡とともに質問をしても構いません。話が混み入るようであれば、面談の機会を設けてもらうのもひとつの方法です。

3.いつまでに回答するか

保留期間は、「○日までお待ちいただくことは可能でしょうか」といった形で自ら提示しましょう。提示しなかった場合、企業に「いつごろになるか」と確認させる手間を取らせてしまいます。多忙な企業であれば、その時点で内定取り消しとなる恐れがあるでしょう。

ただし、保留を受け入れてもらいやすい期間は、内定通知メールに記載された返答期日から1週間ほどです。企業が人材の確保を急いでいない場合には2週間以上待ってもらえるケースもありますが、1ヵ月以上の保留期間を提示するのは、よほどの理由がない限り避けたほうが無難です。

転職で内定保留を伝えるときのポイント＆注意点

ここでは、内定保留を伝えるときに意識したいポイントや注意点を解説します。これらの点が守られていなかった場合、企業からの評価を大きく損ねてしまいかねません。保留交渉の決裂や内定取り消しといった事態に陥らないためにも、事前にしっかりと押さえておきましょう。

理由は選考で伝えた内容と矛盾しないようにする

内定を保留したい理由と選考時に企業へ伝えた内容に矛盾が生じないように気をつけましょう。たとえば、以下のような回答はNGです。

• 「御社が第一志望です」と伝えていたにもかかわらず、「他者の選考結果を待ちたい」と伝える
• 「すぐに入社が可能です」と伝えていたものの、「家族に相談したい」「退職の都合がつかない」と回答する

このように一貫性がない回答をすると企業に不信感を与えてしまい、内定を取り消される可能性があります。

企業側に回答までの見通しを伝えておく

内定を保留する際には、返答期間とともに見通しも併せて伝えましょう。適当に期間を設定しているわけではないことを企業側に伝えられるので、より安心感を与えられます。

たとえば「○月○日に他社の選考結果が出るので、△日までには回答します」「○月○日に退職日が正式に決まるため、△日に改めてご連絡差し上げます」といった具合です。もしも見通しと異なった場合には、その都度、こまめに報告や相談を入れることが大切です。

なお、最終的に内定を辞退することになったとしても、最後まで責任を持って連絡するようにしましょう。

約束は守る

提示した保留期間を含め、応募先企業へ約束したことは守りましょう。ビジネスでは信頼関係の構築が重要です。自ら約束したことを破る応募者は、ビジネスパートナーとしてふさわしくないと判断されてしまいかねません。

約束をしっかりと守るためにも、「何日間の内定保留期間が妥当か」はよく検討しましょう。また、有言実行が難しい内容は、たとえ企業からの心証を悪くする可能性があっても正直にできないと伝えることがポイントです。

ケース別｜転職で内定を保留するときのメールの例文

応募先企業から得た内定を保留したいと考えても、どのように伝えたらよいのかが分からない方もいるでしょう。そこでここでは、応募先企業へ内定保留を伝える際のメール例文をケース別に2つ紹介します。これらの例文を参考とし、自身の状況に合わせた内容の文面に作り替えることで内定保留の連絡をスムーズにできるようになるでしょう。

志望順位が高い企業の内定を待っているケース

志望順位が高い企業の選考結果を待つために内定を保留にしたいのであれば、「他社の優先順位が高い」のではなく、「真剣に検討したい」からこその保留であることが伝わる内容にします。

他社の選考を待ちたいという事実を隠す必要はありませんが、同時に「今回の内定や企業について軽く考えているわけではない」ことを示しましょう。

入社を決断してもよいか迷っているケース

求人内容や雇用条件に不明瞭な点があり、入社を決めかねているときにはその旨を簡潔かつ具体的に伝えましょう。

質問内容によっては、仕事に対する意欲や誠意性も伝えられます。ただし、企業のホームページや内定通知書などに記載されている内容を質問すると研究不足を感じさせてしまうので注意しましょう。

マイナビエージェントが後悔しない転職をバックアップ！

「複数企業の選考を並行して受けたいと考えているものの、内定保留を伝える自信がない」「保留を申し出て内定取り消しになったらどうしよう」と悩んでいる方は、ぜひマイナビエージェントをご活用ください。マイナビエージェントでは転職活動をすべてバックアップするほか、内定保留期間の交渉も代行いたします。

当社を通じて求人に応募した場合、「マイナビエージェントが自信を持っておすすめする求職者である」ことが企業には伝わるので、個人での応募よりも交渉をスムーズに進めやすくなります。

まとめ

転職活動を通じて応募先企業から得た内定の保留は可能です。しかし、内定保留に応じてもらえるかどうかは応募先企業次第であり、場合によっては内定が取り消されるリスクがある点に注意が必要です。

万が一のリスクを軽減したいのであれば、マイナビエージェントにお任せください。内定保留期間の延長をはじめ、入社日や雇用条件などさまざまな交渉を代行し、理想の転職を実現するサポートをいたします。