履歴書の「免許・資格欄」には自分が保有している各種資格や免許の内容を記します。しかし、具体的にどのように書けばよいのか分からずお困りの方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、履歴書に保有している免許や資格を記入するときに意識したいポイントを紹介します。応募書類の質を高めるためにも、履歴書の正しい書き方を把握しておきましょう。

履歴書の免許・資格欄を書く際の基本的なルールは6つ

まずは、保有している資格や免許を書くにあたって押さえておきたい基本的なルールを6つ解説します。履歴書全体の書き方と共通するものもありますが、ひとつずつ確認していきましょう。資格や免許数が多かったり、等級分けされている資格を保有していたりするときには特に注意が必要です。

1.時系列で記載する

履歴書の免許・資格欄には、取得年月日が早い資格から順番に時系列で書くことが基本です。多くの場合、免許証や合格証・証明書には取得年月日や発行年月日が入っているため、日付を確認したうえで記載する順番を決めましょう。

2.正式名称で書く

履歴書に学校名や会社名をすべて正式名称で書くのと同様に、資格や免許も正式名称で記載します。たとえば英検なら「実用英語技能検定」、運転免許なら「普通自動車第一種運転免許」、MOSなら「Microsoft Office Specialist」という具合です。

また、「電気工事士」「危険物取扱者」などの種類がある資格は、「第一種電気工事士」「甲種危険物取扱者」のように種類も明記します。

3.年号は学歴職歴欄と統一する

免許・資格を取得した年月日を記す際は、和暦と西暦のいずれを用いても構いません。ただし、学歴・職歴欄などに記載した年号と表記を統一します。同一の書類に複数の表記が混在していると、読みにくくなるため注意が必要です。場合によっては、読む人のことを考えられない応募者であると見なされてしまいかねません。

4.最後に「合格」「取得」などをつける

資格名を書くだけでなく、「～免許　取得」「～検定　合格」「～テスト◯点　取得」などのように、最後に「合格」や「取得」をつけるのが基本です。

資格によって末尾に「合格」「取得」「認定」「修了」のいずれを用いるかは異なります。多くの国家資格をはじめとして、免状や資格証が交付されるものは「取得」、何らかの試験に合格したものの免状などの交付がない場合は「合格」と記すのが基本です。

ほかにも、講座を受講して何らかの認定を受けた場合は「認定」、研修や特定のカリキュラムをすべて終えた場合は「修了」と記します。

5.何もなければ「特になし」と記載

記入できる資格が特に何もない場合は「特になし」と記載します。空欄にした場合、「記載漏れ」と勘違いされる可能性があるためです。

ただし、「特になし」と書いた場合はマイナス評価にはならないものの、プラスになるわけでもありません。選考を有利に進めることを考えると、できる限り避けたいところです。

そこで、資格取得に向けて勉強中であれば、「◯◯取得のため勉強中」などと書きましょう。また、「語学研修」として留学している場合なども、資格欄に記載できます。

6.最後に「以上」と記す

履歴書の免許・資格欄に保有している免許や資格を書き終えたら、最後に改行して右詰めで「以上」と記載します。「以上」は「（保有している免許や資格は）これ以上ない」ことを示すためのもので、書き足しや改ざんを防ぐ目的があります。

「以上」を書き忘れても、選考結果に大きな影響を与えることは基本的にありません。しかし、ルールに沿った書類を作成できないとしてマイナス評価を与えかねないため注意しましょう。

履歴書に運転免許を書くときの正式名称

資格や免許を記すときは正式名称で書くのがルールであるといっても、略称が広く使われていて正式名称が分からない場合もあります。代表的な例が自動車の運転免許です。そこで、以下では運転免許の正式名称について解説します。

広く「普通免許」と呼ばれている運転免許の正式名称は「普通自動車第一種運転免許」ですが、道路交通法の改正により取得時とは名称が変わっている可能性もあります。履歴書を書くときは、正式名称をきちんと確認しましょう。特にバスやタクシー・トラックなど、運転を仕事とする職種では重要です。

2024年7月時点で、自動車やバイクなどに関する運転免許は全部で15種類あります。そのうち、10種類が一般的な目的で運転する「第一種免許」で、残りの5種類が旅客の輸送を目的とする「第二種免許」です。運転免許の略称（運転免許証に記載の表記）と正式名称は以下のとおりです。

第一種運転免許 大型 大型自動車第一種運転免許 中型 中型第一種自動車運転免許 準中型 準中型第一種自動車運転免許 普通 普通自動車第一種運転免許 大特 大型特殊自動車第一種運転免許 け引 けん引自動車第一種運転免許 大自二 大型自動二輪車運転免許 普自二 普通自動二輪車運転免許 小特 小型特殊自動車運転免許 原付 原動機付自転車運転免許

第二種運転免許 普二 普通自動車第ニ種運転免許 中二 中型自動車第ニ種運転免許 大二 大型自動車第ニ種運転免許 大特二 大型特殊自動車第ニ種運転免許 け引二 けん引自動車第ニ種運転免許

履歴書に運転免許や資格を書く際のポイント

実際に履歴書の免許・資格欄を書くときには、ほかにも注意しておきたいことがいくつかあります。以下では、代表的なケースとして資格や免許に限定条件があるときと何らかの資格・免許を取得するために勉強している場合について見ていきましょう。該当する場合は、誤解がないように伝えるためにも事前に確認しておくことをおすすめします。

限定条件が付されている場合は忘れずに書く

保有している免許や資格に何らかの限定条件が付されている場合は、そのことを明確に記しましょう。限定条件の例を挙げると以下のとおりです。

資格・免許の種類 限定条件の例 準中型第一種自動車運転免許 準中型免許で運転できる準中型車は準中型車（5t）に限る 準中型車（5t）と普通車はATに限る 海技士（航海） Not permitted to serve on a ship equipped with ECDIS

限定条件の有無によって従事できる業務の幅に違いが出るケースもあるため、選考担当者が勘違いしないようにすることが大切です。

取得に向けて勉強中の資格も書いてよい

まだ免許や資格を取得できてはいないものの取得に向けて勉強している場合、履歴書の免許・資格欄にそのことを記載できます。取得中であることが分かるように表記しましょう。

履歴書に運転免許や資格を書く際によくある間違いと注意点

自分が保有している資格や免許を履歴書に記す場合、いくつか間違えやすいポイントがあります。以下では注意が必要な5つのポイントを詳しく見ていきましょう。法令や制度の変更など、取得から時間が経過していると忘れやすいものもあるため、注意が必要です。履歴書を書く前にひととおり確認し、間違いがないように書き進めましょう。

法令や制度の変更に注意する

保有している資格や免許の根拠になっている法令や制度が改正され、名称や内容が変わっていることがあります。一例として、2017年3月11日以前に普通自動車第一種運転免許を取得した方は、法令の改正によって保有免許が「準中型自動車運転免許（5t限定）」に変更されているため注意が必要です。

同様に無線従事者の資格の区分も、1990年5月1日に名称が大幅に変更されています。たとえば「第一級無線通信士」は「第一級総合無線通信士」となりました。古い資格や免許を保有している場合は、念のため名称や認められている内容が変更されていないかチェックしておきましょう。最新の情報に基づいて明記すると、選考担当者が誤解することを防げます。

応募先で活用できる資格を優先的に書く

履歴書に書き切れないほど多くの資格・免許を取得している場合は、応募先企業の業務で活用できるものを優先的に記しましょう。一例として、建設現場であれば作業主任者や施工管理技士などが該当します。業務にまったく関係ない資格はアピールポイントとして弱いため、履歴書に記載する必要はありません。取得中の資格について記載してアピールするときも、同様に応募先企業で活用できるものを優先して記します。

複数の等級に分かれている場合は上位等級のみを書く

運転免許や電気工事士のように資格が複数の等級に分かれていて、上位等級が下位等級の上位互換になっている資格は上位等級のみを記します。

一例として第一種電気工事士と第二種電気工事士では、第一種電気工事士に第二種電気工事士の資格範囲がすべて含まれます。そのため、第一種電気工事士の取得のみを記せば問題ありません。ただし、第一種電気工事士とネオン工事資格者のように資格範囲が異なる場合は、両方の資格を記載します。

取得時期を意識したい資格もある

TOEICや一部のMicrosoft認定資格など、資格や免許によっては有効期限が定められていたり、一定期間内の合格・取得実績が求められていたりする場合があります。求人情報に「TOEIC スコア800以上（3ヵ月以内に限る）」のように記されていた場合は、自分が合格した時期を確認しましょう。

上記の場合、3ヵ月より前に取得しているのであれば、再度受験して指定されたスコア以上の成績を収める必要があります。選考が近づいてから受験しようと思っても間に合わないケースがあるため、早めに確認することが大切です。

似たような名称の資格と混同しない

世の中には名称が似ている資格があるため、履歴書に書く際に混同しないように注意しましょう。間違えやすい資格の例は以下のとおりです。

• TOEICとTOEFL
• 陸上無線技術士と陸上特殊無線技士
• 防火管理者と防火管理技能者

名称が異なると、従事できる業務の範囲や証明できるスキルのレベルも変わります。そのため、自分が取得している資格の種類を確認して正しく記載しましょう。特に資格や免許を取得してから時間がたっている場合、勘違いしている可能性もあるため注意が必要です。

書いたほうがよい資格の選び方

履歴書の資格欄には「応募先企業のニーズにマッチしたものを優先して書く」のが基本です。しかし、ほかにも優先的に書いておきたい資格があります。特定の資格を記載したほうがよいか悩んだ際は、以下で紹介する4つのポイントを総合的に考えて判断しましょう。

国家資格や語学系の資格

国家資格は、スキルの証明として大きな効力があります。文字どおり国が設けた法令に基づいてスキルや知識レベルを測定する資格であるため、社会的な信頼性が高いと認識されています。

また、語学系の資格も書いたほうがよい資格のひとつです。英語や中国語・スペイン語などの語学スキルを求める企業もあるため、英検やTOEIC・DELEスペイン語検定などの語学関連の資格・試験は優先して書いておくとよいでしょう。応募先企業でどの言語を重視しているかを確認し、関連する資格を記載すると高評価につながります。

パソコン関連の資格

パソコンスキルは業界・職種を問わず役立つため、パソコンに関連する資格も書いておきたいところです。特に、多くの企業で使用されているMicrosoft Office製品の取り扱いスキルを測定するMOS（Microsoft Office Specialist）はおすすめです。

自動車の運転免許

運転を必要とする仕事に限らず、自動車の運転免許は履歴書に書いたほうがよい資格です。自動車の運転免許も国家資格の一種であり、取得までにはそれなりの勉強や訓練が必要です。そのため、社会的な信頼性や責任感を備えていることを示す要素となります。

そのほかの汎用性が高い資格

業務に直接関係する資格ではないものの、汎用性が高い資格であれば履歴書に書いてもよいでしょう。IT関連のスキルを証明する基本情報技術者試験や、金融に関連するファイナンシャル・プランナーが代表的な例です。

ITや金融に関する知識は、業界・職種を問わず評価されやすいといえます。そのため、書いたことがプラス評価につながる可能性はあっても、マイナスになる可能性は低いでしょう。ほかにも、日商簿記検定なども汎用性が高い資格のひとつです。

書かないほうがよい免許・資格もある？

一方、資格の等級や点数によっては、書かないほうがよい場合もあります。ビジネスに関連性がなく趣味の傾向が強いものはアピールポイントになりにくいため、履歴書の資格欄には書かないほうが無難です。たとえば、スポーツの段位や世界遺産検定・歴史能力検定などの資格です。何らかの理由で書きたい場合は、「趣味・特技」の項目で触れます。選考担当者が面接で話題にしてくれる可能性もあるでしょう。

また、前項で触れた語学系の資格に関しても、点数や等級によっては書かないほうがよい場合があります。語学系の資格は、一定の基準を満たしていなければ評価対象とされないケースが多々見受けられるためです。

たとえば、TOEICなら600点以上、英検なら2級以上がビジネスで活用できると判断される英語力の基準です。この点数を下回る場合、かつ試験結果の明記が義務づけられていない場合は、書かないほうが無難でしょう。「英検3級」などと記載すると、英語スキルが低いと自らアピールすることになります。そのほか、履歴書の書き方については、以下のマニュアルを参考にしてみることをおすすめします。

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まとめ

履歴書には自分のスキルレベルをアピールするため、取得している資格や免許を記載します。実際に書こうとすると名称や取得時期を忘れたり、何を書けばよいか分からなかったりすることもあるでしょう。基本的に、応募先企業で担当するビジネスに直結するものを時系列で書きます。

ほかにも、履歴書や職務経歴書を作成しているとさまざまな悩みを抱えることがあるでしょう。応募書類に関する悩みを抱えた際は、できるだけ早い段階でマイナビエージェントにご相談ください。マイナビエージェントでは、プロのキャリアアドバイザーが応募書類を添削し、効果的な書類に仕上げるサポートをしています。選考通過率を上げたい方は、お気軽にお問い合わせください。

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