知識・スキルを採用担当者にアピール!職務経歴書の資格欄の書き方|求人・転職エージェント

更新日:2021/09/13

職務経歴書

知識・スキルを採用担当者にアピール!職務経歴書の資格欄の書き方

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転職活動で、履歴書とともに必要となる職務経歴書。職務経歴書の資格欄では、身に付けた知識やスキルを証明できるため、応募先からの評価を高めることにも役立ちます。
職務経歴書を作成するにあたって、資格名の書き方や日付の記入方法、資格を通して上手にアピールするためのコツなど、正しい記入方法を知りたいという方も多いのではないでしょうか。
また、どのように書かれた資格欄が、採用担当者からの印象を良くし、選考においてもプラスの評価となるのかもわかった上で、職務経歴書を作成したいところです。
ここでは、職務経歴書の資格欄の書き方について、注意点や書き方のルールをご紹介します。記入例と併せて、ぜひ参考にしてみてください。

目次

職務経歴書の資格欄でアピールできること

まずは資格欄の内容を通して、どのようなことをアピールできるのか見ていきましょう。

入社後に働く姿のイメージ

応募先の採用担当者は、職務経歴書に書かれた資格や免許から、応募者が「これまでにどのような仕事をしてきたのか」「入社後は、どのような分野で、知識やスキルを活かしてくれそうか」「資格を活かして、今後はどのようなキャリア形成を目指しているのか」といったことをイメージします。
資格欄は現時点の知識やスキルを知るだけでなく、入社後のイメージにもつながるのです。

入社後の働く姿がイメージしやすい人材ほど、採用の可能性もアップするため、資格欄の内容は「これまでのキャリアや実績に紐付いたもの」であることが望ましいといえるでしょう。

必ずしも資格の多さがアピールにつながるわけではない

これまでのキャリアや実績と関連した資格や免許以外に、複数の資格を取得している場合もあると思います。その場合、全ての資格を書く必要はあるのでしょうか。
結論としては、「応募先の仕事と無関係の資格は、記載しないか、簡潔に記載する程度にとどめる」ことがベターです。

持っている資格全てを書くことが、必ずしも好印象につながるというわけではありません。
というのも、採用担当者によっては、「いろいろな分野の資格に挑戦していて、成長意欲がある」と評価する方もいれば、「なぜこちらの資格を活かせるキャリア形成を目指さないのか」と疑問に思う方もいるのです。
職務経歴書の資格欄で重要なのは、資格の数ではなく、その資格がこれまでのキャリアや応募した仕事と、どれくらい関連性があるかということです。
資格を複数所持している場合は、職務経歴書に優先して記載すべき資格はどれか、判断することも大切です。

ただし、運転免許やPCスキル関連の資格など、幅広い職種で活かせる資格や免許は、記入しても構いません。

資格や免許を記入する6つのポイント

資格欄には、取得した資格や免許をただ羅列すればいいというわけではありません。応募先にアピールしたい内容を踏まえて、わかりやすくかつ正確に記入する必要があります。
ここでは、資格欄を記入する前に押さえておきたい、6つのポイントを見ていきましょう。

1.資格は正式名称で記入

「簿記」「英検」など、略称で広く知られている資格も多くあります。ただし、履歴書や職務経歴書などの応募書類では、略称ではなく正式名称で記入しましょう。

たとえば、「簿記」と一口にいっても、大手の「日商簿記」だけでなく「全商簿記」「全経簿記」という資格もあり、簿記という表記だけだと、どの資格を指しているのか判断に悩んでしまいます。こうした誤解を防ぐためにも、資格や免許は全て正式名称で記入することが推奨されているのです。

また、同じ資格でも「1級」「2級」「3級」と階級が分かれていたり、スコアがあったりと、知識やスキルのレベルが段階的に認定されているものも少なくありません。
専門的な資格ほど、資格の階級やスコアによって担当できる業務範囲も変わってくるため、こうした階級やスコアも正確に記入する必要があります。

2.取得年月日は和暦または西暦で統一

資格の取得年月日は、和暦か西暦のどちらで記入してもOKです。ただし、混在させずに、書類全体でどちらかに統一して記入します。
また、職務経歴書は履歴書と併せて提出することが多いため、職務経歴書と履歴書の両方で、和暦・西暦の表記をそろえるのがいいでしょう。

3.募集職種に関連する資格を中心に記載

先程解説したように、持っている資格が多い場合は、応募する職種の業務と関連性の高い資格をメインに記入しましょう。
たとえば、事務職であればPCスキル関連の資格、経理であれば簿記関連の資格、システムエンジニアならIT関連の資格をそれぞれ中心に記載します。あくまで、実務に活かせる知識やスキルをアピールすることを心掛けましょう。

ただし、TOEICやTOEFLといった英語系の資格や、PCスキル系の資格は、職種を問わず評価する企業が多くなっています。これらの資格を持っている場合は、忘れずに記入しましょう。

4.「職務経歴書の資格欄」と「履歴書の資格欄」を統一

資格欄は、職務経歴書、履歴書のそれぞれにあります。職務経歴書に書かれている内容と履歴書に書かれている内容は、重複して問題ありません。
反対に、履歴書に記載してある資格が職務経歴書にはないといったことは、採用担当者によっては不審に思ったり、マイナスイメージにつながってしまったりすることもあるため、履歴書と職務経歴書で記載する資格名は、統一したほうがいいでしょう。

5.「取得」「合格」「認定」の3つを正しく使い分ける

資格欄では、「取得」「合格」「認定」の3つを使い分けると、より正確かつ丁寧な内容にすることができます。
どの表記にすべきか調べる時間がない場合は、取得や合格を省略しても大きな問題にはなりませんが、より職務経歴書の質を高めたいという場合は、これら3つの言葉をきちんと使い分けることをおすすめします。

取得:自動車免許や医師、税理士といった「免許」を交付される資格が対象です
合格:英検や簿記といった「合格証」が交付される資格が対象です
認定:講座などを修了することで「認定証」が交付される資格や講座が対象です

6.資格の失効やスコアなどを必ず確認する

資格や免許によっては、有効期限が定められているものもあるため注意しましょう。職務経歴書に記入する前に、まだ有効な資格かどうかを必ず確認します。また、階級やスコアも、正確なものを記入できるように、あらためて確認しておくことが大切です。

特に記入できる資格がない場合は?

特に記入できる資格がない場合は、資格欄には「特になし」と記載します。
実務についてアピールできるのは保有資格だけでなく、これまでに身に付けたスキルや経験からも可能であるため、「資格以外でアピールしよう」と切り替えることが大切です。

もしも、取得に向けて学習中の資格などがあれば、「◯◯資格取得のために勉強中」と記載してもいいでしょう。
また、知識やスキルを学ぶためにセミナーやスクールなどへ通っている場合は、その内容を職務経歴書に書くこともおすすめです。
知識やスキル向上のために、意欲的に学ぼうとする姿勢をアピールすることができます。

転職エージェントで職務経歴書の添削を受けると安心!

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執筆・編集

荒木 雅人

株式会社マイナビ所属。アドバイザー歴4年。会計士や税理士等の士業の方から管理部門まで幅広く担当。ゴールではなくスタートになる転職をご支援すべく、お一人お一人の立場やその先を見据えたご提案を心がけています。

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