履歴書の職歴で採用担当者に興味を持たせる書き方と注意点は?|求人・転職エージェント

履歴書の書き方

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履歴書の職歴で採用担当者に
興味を持たせる書き方と注意点は?

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履歴書には、学歴と職歴を書く欄があります。初めての就職活動では職歴がないので記載する必要はありませんが、転職活動では正しく記載する必要があります。

「学歴と同じように書けばいいのかな?」と思いつつも、所属していた部署など、どのような内容をどこまで書けばいいのかわからないという人も少なくないでしょう。

ここでは、履歴書の職歴欄に関して、採用担当者が興味を持つような、具体的な書き方や気を付けるべきポイントを解説していきます。

履歴書の職歴欄の書き方

履歴書の職歴欄は、基本的には学歴と同様に「年月」「所属」を時系列で書いていくことになります。

記載内容は「会社名」と「入社」か「退社」を記載します。また、入社や退社だけでなく「◯◯株式会社 入社 △△事業部 配属」のように、配属先の「部署名」に加えると、その会社で何をしていたのかが、職務経歴書を見なくても想像できます。

これらを、1社につき2行でまとめましょう。現職の場合も、入社の次の行に「現在に至る」を記載し、2行にします。また、同じ会社内であっても、配属先の異動があった場合は、1行追加して「~事業部に転属」などと記載します。

ただし、職歴が多くある場合は、スペースの都合で書ききれなくなる場合もあります。その場合は、「入社」と「退社」だけを記載し、詳細は職務経歴書に譲りましょう。

なお、職歴欄に関して明確な決まりはないものの、記載内容に関して、採用担当者は正社員経験としての認識でいます。契約社員など、雇用形態が正社員ではない場合、誤解を招かないためにもその情報を合わせて記載しておくようにしてください。

記載例は、「正社員とその他雇用形態ごとの書き方の違い」にて詳しく紹介していますので、参考にしてください。

アルバイト経験は職歴に含まれる?

アルバイトの経験に関しては、基本的に職歴欄に記載しません。しかし、職歴がなかったり、空白期間が長く、マイナス評価につながったりするリスクがある場合は、記載してアピールする方法もあります。

アルバイト経験を記載する場合は、会社名と主な業務内容を書き、具体的にどのようなスキルを身に付けたのかを、イメージできるようにしましょう。

派遣社員として働いた職歴の書き方は?

派遣社員として働いていた場合は、派遣先企業ではなく、契約元である派遣会社を所属として書くようにします。そして、主な業務内容として派遣先企業を書いて補足すれば、わかりやすくなります。

職務経歴書との違いは?

転職活動の際の応募書類として、履歴書といっしょに職務経歴書の提出を求められることがあります。この職務経歴書も、あなたのこれまでの職歴を記載する書類です。では、履歴書の職歴欄とは、どのような違いがあるのでしょうか。

一言で表すならば、履歴書の職歴が「概要」、職務経歴書が「詳細」となります。

履歴書の職歴欄は「年月」と「所属」、場合によっては「職責や役割」を書きます。職務経歴書ではそれらに加えて「実際に行った具体的な業務」や「仕事でもたらした成果や実績」、さらに「仕事の中で身に付けた知識やスキル」なども記載します。

そうすることで、自分自身の強みをさらにアピールし、採用担当者の興味を引くことができます。履歴書の職歴欄は、あくまでも概要としてシンプルに記載し、職務経歴書でより深く自分自身の業務経験を知ってもらえるようにしましょう。

職歴の記入ミスには要注意!

履歴書の職歴欄はフォーマット化していることが多く、記載する内容も少ないことから、ある程度適当に書いても問題ないと思っている人もいるかもしれません。しかし、現実はまったく違います。

たとえ短い経歴や、あまり表立って伝えたくない情報であったとしても、職歴として実績がある以上、その情報は正しく記載するようにしてください。書き手の意識とは異なり、採用担当者が職歴から得ようとしている情報量は多いのです。そして、職歴の内容によって、書類審査の合否を決めることもあります。

自分にとって些細な情報が採用担当者にとっては非常に重要なポイントとなる場合もありますから、受かった後にその情報が誤りであったことが判明すれば、経歴詐称として罰則を受けるケースも考えられます。

履歴書は会社に提出する公的な書類です。自分の意思や重要度などは考えず、しっかりと決められたことを、決められたとおりに記載するよう心掛けてください。

履歴書の職歴は正しく記載し、しっかり自分をアピールしよう!

履歴書に記載する職歴は、これまであなたが歩んできた社会人としての経験を表す、重要なポイントのひとつです。

中には、短期間で退職した経歴など、書きたくない職歴もあるかもしれません。確かに、マイナスになりかねない情報ですが、隠したりすることなく、正直に記載するようにしましょう。

その理由をきちんと説明することで誠実さが相手に伝われば、採用への道が開けるかもしれません。

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