「本当に今の仕事を続けていても良いのだろうか」
「将来に向けてキャリアアップしたい」
などと感じ転職を検討している新卒3年目までの人は多いかもしれません。

「石の上にも三年」ということわざもあるように、「とにかく3年は働いてから決断すべき」という声は昔から聞かれるものです。しかし、新卒3年以内に離職し新たな企業へ転職するケースは、決して少なくありません。

今回は、新卒3年以内の離職率や、転職を検討するきっかけ、転職するメリット、離職前後にやるべきことなどを解説していきます。今まさにキャリアについて考えている人、悩んでいる人は、ぜひ参考にしてみてください。

離職率の定義とは

離職率とは、一定期間に生じた退職者の割合を表したものです。年度ごとに算出されるケースが多く、採用計画の策定や労働環境の見直しなど、さまざまな目的で活用される指標となっています。その算出方法は以下のとおりです。

離職者数が多ければ多いほど、その数値は高くなります。ただ、対象とする期間によって数値は大きく変動する可能性があるため、離職率は対象期間によって評価しなければなりません。

新卒は何年目まで？

新卒とは、大学や専門学校などを年度末に卒業する予定の学生を指します。
厚生労働省が公表する「青少年雇用機会確保指針」では、学校卒業後3年間は新卒枠で採用するよう定められています。法的な強制力があるものではありませんが、学校を卒業して何年か経っている場合でも新卒と変わらない条件で迎えてくれる企業も存在するので、キャリア採用よりスムーズな内定獲得が期待できるでしょう。

なお、就職・転職市場では「第二新卒」「既卒」という言葉もよく使用されています。

• 第二新卒：新卒で一度就職したものの3年以内に退職し再就職を目指す人
• 既卒：学校卒業後、正社員としての就業経験がない人

入社3年以内の離職率はどのくらい？

それでは、実際に入社3年以内に離職する人はどのぐらいいるのでしょうか。
厚生労働省が毎年公表している「学歴別卒業後3年以内離職率の推移」では、雇用保険の加入届数と離職による被保険者資格の喪失数から、新卒入社3年以内の離職率を算出しています。

新規高卒就職者の離職状況

2022年10月に公表された、2019年における新規高卒者の離職率は35.9％でした。離職率が最も高い業界は「宿泊業・飲食サービス業」で、60.6％の高水準となっています。
また、事業所規模別に見てみると、所属人数が少ない勤務地ほど離職率が高い傾向にあり、1,000人以上の事業所は24.9％であるのに対して、5～29人の事業所では51.7％と、2倍以上の開きがあります。

新規大卒就職者の離職状況

同じく2019年の新規大卒者の離職率は31.5％で、高卒就職者より若干低くなっています。離職率が最も高い業界は高卒就職者と同様「宿泊業・飲食サービス業」で、49.7％です。

事業所規模別の離職率も高卒就職者と同様の傾向があり、1,000人以上の事業所が25.3％に対して、5～29人の事業所で48.8％となっています。

• 参照元
• 新規学卒就職者の離職状況(平成31年３月卒業者)

新卒3年以内で転職を考える理由

では、なぜ新卒3年目で転職を検討し離職に至ってしまう人が多いのでしょうか。考えられる理由を4つご紹介します。

人間関係に疲れた

上司や先輩、同僚との人間関係に疲れたことを理由に離職を決意する人は多くいます。人間関係の悩みは、仕事と切っても切れない課題といっても過言ではありません。30代以降のベテラン社員であっても人間関係を理由に離職するケースがあるほどです。

給与や労働条件に不満がある

人間関係と同様、離職理由としても多く挙げられるのが、給与や労働条件に不満があるケースです。成果が給与に反映されなかったり、年功序列の評価制度で適切に評価されなかったりすれば、モチベーションは下がる一方でしょう。

労働条件に関しても、学びや副業、プライベートとの両立を図れるような柔軟さがなければ、長く働き続ける意欲が削がれてしまいます。

会社の将来性に不安を感じた

会社の将来性に不安を感じ、早い段階で転職を決断する人もいます。会社や自分の将来に希望を持って入社を決めたにも関わらず、いざ入社してみるとイメージと実態に大きなギャップがあり、不安を感じざるを得ないような状況の場合は、早期退職を決意するのも無理はありません。

仕事内容が合わないと感じた

仕事内容が自分の適性に合っていないと、「今の仕事は自分に合っていない気がする」「これがやりたくて入社したわけじゃないのに」と感じ、働くことが億劫になってしまいます。複数の業務を経験した30代以降の人でも、仕事内容のミスマッチを理由に離職に至るケースは一定数見られます。

新卒3年以内の若手の場合、経験値や思考の柔軟性が不足しているため、仕事が適性に合っていないと大きなストレスを覚え、衝動的に離職を決断する場合もあるでしょう。

離職率が高いとどんなデメリットがあるのか

離職率が高い企業には、以下のようなデメリットが生じます。

• 企業のイメージダウン
• ノウハウの継承が困難
• 既存社員のモチベーション低下
• 求人広告費や人材育成コストの増加
• 人材不足が解消できない

上記のようなデメリットを防ぐために、企業はミスマッチを防ぐ採用プロセスを導入したり、労働環境や福利厚生を整備したりと、さまざまな対策を講じています。離職率を抑えるためには、従業員が長く働きやすい職場づくりが何よりも重要です。

新卒3年目以内で転職するメリット

新卒3年目以内での転職には、主に以下の2つのメリットがあります。自分にとってもメリットになり得るポイントか、じっくり見極めていきましょう。

未経験の分野に挑戦しやすい

新卒3年以内での転職では、未経験の分野に応募しやすいという特徴があります。若さゆえの吸収力は武器になるため、やる気とポテンシャルが評価されれば、思いがけない異業種への転職も可能です。例えば営業なら、他業種や営業ではない別の職種に挑戦することもできます。

自分がどんな仕事に応募できるかよくわからないという人は、転職エージェントに相談してみると良いでしょう。プロの目から選んだ、自分では思いがけない仕事を紹介してくれるかもしれません。

ポテンシャルで採用してもらえる可能性がある

新卒3年目以内の転職であれば、ポテンシャルを重視する企業からの内定をもらえる可能性があります。中途採用では前職の経験やスキルを重視した選考が行われるのが一般的ですが、新卒3年目以内であれば、自社で育成することを前提に、人柄や将来性に期待した選考をする企業も多くあります。

応募先企業がどのような人材を求めているのか踏まえたうえで、自分がどのようなビジネスパーソンになりたいか、実現のための具体的な行動目標をアピールすることが重要です。採用試験では、業界・企業の研究を徹底的に行い、自らのポテンシャルをしっかり伝えられるようにしましょう。

離職の前に準備しておくこと

新卒3年目以内に離職する場合、事前に準備しておくと良いことをご紹介します。スムーズに新たなキャリアをスタートするためにも、これから説明するの5つを理解しておきましょう。

学んできたことの棚卸しをする

まずは、入社から現在までに学んできたことを棚卸ししてみましょう。自分の成長を客観的に捉えることが、離職するか否かの判断や、その後の転職活動に欠かせないプロセスです。成長スピードが今の会社で学べることを超えてきたら、転職すべきタイミングが来たといえるかもしれません。

明確なキャリアプランを考える

学んできたことの棚卸しをもとに、それを活かしたキャリアプランを明確化させていきましょう。可能性や選択肢が幅広い若手ではあっても、行き当たりばったりの行動では後悔するリスクも高まります。

数年後の将来にどのようなビジネスパーソンになっていたいか、どのような毎日を送っていたいかを具体的にイメージすると、自分にとって目指すべき方向性が見えてくるでしょう。

業界の市場調査を行う

大まかな方向性を見つけたら、気になる業界の市場調査を行いましょう。
たとえ今盛り上がっている業界でも、将来性が期待できなければ、自分が目指すキャリアの実現が遠のいてしまいます。
再び早期退職に至ってしまうと、次の転職はキャリアを重視した選考が行われる年代に入るため、スムーズな転職が難しくなるかもしれません。そのため、将来性が見込める業界を見極めることは非常に重要です。

企業研究を徹底する

業界研究が済んだら、企業研究を進めていきます。まずは、企業がオフィシャルで公表している情報を、求人情報やホームページ、ニュースリリース、四季報、雑誌などから調べます。

近年はインターネット上で元社員や現役社員の口コミが見られる場合もあるので、リサーチしてみても良いでしょう。ただし、口コミは企業が公式に発表した情報ではないため、あくまでも一つの参考として捉えることが必要です。

転職エージェントを活用する

「新卒3年以内で本当に転職できるのだろうか」と不安な人は、転職エージェントの活用がおすすめです。転職エージェントは転職業界に精通したプロフェッショナル集団で、求職者の転職活動をサポートしています。

転職エージェントを利用するならマイナビエージェントがおすすめです。新卒3年以内の転職活動において強い味方となってくれますし、自己分析や業界・企業分析、企業の提案、応募書類の作成、面接対策など、専任のキャリアアドバイザーがトータルにサポートを行っています。

社会人経験が浅い新卒3年以内の人は、感情や勢いで決断してしまうこともあります。プロの客観的視点による的確なアドバイスを受けることで冷静に自分の立ち位置を判断できれば、満足度の高い転職の実現に近づくでしょう。

退職が決まった後にすること

転職を決断したときには、まずは直属の上司に時間を取ってもらい、退職の意思を伝えます。承諾をもらえたら、退職届の作成など、退社までにやっておかなくてはならないことがいくつかあります。

退職届の作成

上司に退職を承諾してもらったら、退職届を用意します。会社の定めるフォーマットがあればそれに従って作成しましょう。
会社で決まったフォーマットがない場合には、無地の白地の用紙に縦書きで、以下のような内容で作成しましょう。手書きでもパソコンで作成しても構いませんが、署名だけは自筆でするようにしましょう。

＜退職届に記載する内容＞

• 退職理由（「一身上の都合」と書く）
• 退職日
• 退職届を作成した日付
• 署名・捺印

引き継ぎスケジュールとマニュアルの作成

自分の退職日から逆算して、引き継ぎのスケジュールを立てます。業務マニュアルを作っておくのも、同僚に迷惑をかけないための良い方法です。業務マニュアルは決まったフォーマットはありませんが、必要な情報を見やすくまとめておけば良いでしょう。

引き継ぎスケジュールを立てるにしても、マニュアルを作成するにしても、自分一人で進めてしまわず、必ず上司と相談してから行うことが大切です。

まとめ

社会に出て3年程度が経つと、自分がやりたいことや得意なことがわかってくるため、キャリアアップを目指すにしてもキャリアチェンジを目指すにしても、とても良いタイミングです。

そこで大切なのは、幅広い視野を持った人からアドバイスをもらい、転職後のキャリアについてきちんとしたイメージをつくってから動くこと。アドバイスをもらう相手は、家族や友達、仕事の先輩などさまざまな選択肢がありますが、おすすめしたいのは転職のプロとしてたくさんの転職に携わってきた転職エージェントです。転職エージェントでは、自分と同年代で転職を経験した人のさまざまな事例をもとにアドバイスを受けることができます。

マイナビエージェントでは、入社3年目の転職活動もしっかりとサポートしています。適切なアドバイスを受け、自分のキャリアに合った求人を選んで応募することは、その後のキャリア形成にも大きく役立つことでしょう。