給料の規定や水準は企業によって異なるため、転職すると給料が下がる可能性があります。「転職はしたいが給料は下げたくない」と考える方は多いのではないでしょうか。転職を考えている場合は、給料が下がる原因を知ることが大事です。

この記事では、転職で給料が下がるケースを5つ紹介するとともに給料を上げるコツを解説します。転職先選びのポイントも紹介しているため、ぜひ参考にしてみてください。

転職で給料が下がる人の割合

厚生労働省「令和3年雇用動向調査結果の概要」の賃金変動状況によると、令和3年に転職した人の中で「給料が下がった」と答えた人の割合は35.2％にのぼります。一方で、「給料が上がった」と答えた人の割合は34.6％です。

このことから、転職して給料が下がる人と給料が上がる人の割合はほとんど同じであることが分かります。ただしポイントを押さえて転職活動を進めれば、転職して給料を上げることは不可能ではありません。

参照：令和３年雇用動向調査結果の概要｜厚生労働省

転職で給料が下がる5つのケース

転職で給料が下がらないようにするには、下がる原因を知っておくことが大事です。あらかじめ給料が下がる原因を知っておけば、対策を万全にしたうえで転職活動を進められるでしょう。ここでは、転職して給料が下がるケースを5つ紹介します。

1.未経験の業種・職種への転職

転職では基本的に即戦力が求められるため、未経験の業種・職種への転職では自分のこれまでの経験やスキルを発揮できず、給料が下がりやすい傾向にあります。転職成功率の観点からも、転職先を選ぶ際は自分の経験やスキルが活かせる職場を選んだほうがよいでしょう。

とはいえ、未経験でも給与水準が高い業界・職種へ転職すれば給料を上げることは可能です。やりたい仕事があれば、未経験の業種・職種でも積極的に挑戦するとよいでしょう。

2.役職が下がった

役職に就くと担当業務が増えて責任も重くなることから、一般職と比較すると給料が高い傾向にあります。企業によっては役職手当が支給されることもあるでしょう。そのため、転職して役職が下がった際には給料も減少する可能性があります。

また、転職先の役職体制が異なる場合も注意が必要です。たとえば、現職で管理職やリーダーに就いていたとしても、転職先では同等の役職が存在しないことも珍しくありません。ケースによっては下位のポジションからスタートする必要があり、その場合には給料が下がることが多いでしょう。

3.評価制度が異なる

転職先の評価制度が現職と異なる場合、給与水準が変動する可能性があります。一部の企業ではボーナスや昇給の基準が厳しくなることがあり、給料が下がるケースがあるでしょう。

また現職では固定給に加えてインセンティブが上乗せされていたとしても、転職先が成果型報酬制度を採用していなかった場合はスキルの高い人ほど給料が大幅に下がる可能性があります。

4.労働時間が短い

時間外手当で多く稼いでいた場合、転職先で残業時間が減ると給料が下がる可能性があります。残業すれば割増賃金が発生し、効率的に給料を上げることが可能です。しかし企業の多くは残業を減らす取り組みをしており、転職先でも労働時間が長いとは限りません。

5.都市部から地方の企業へ転職

都市部の企業は一般的に規模が大きく、給与水準も高い傾向にあります。そのため都市部から地方の企業へ転職すると、給料が下がる場合があるでしょう。もしUターン・Iターン・Jターンを考えている場合は、給料が下がる可能性を覚悟する必要があります。

ただし、地方の企業には都市部では得られない魅力や働きやすさ、キャリアの成長機会があるため、給料だけでなく総合的な視点で判断することが重要です。

給料が下がっても転職すべきか迷うときは？

転職をすれば給料が下がるリスクがあります。しかしやりたい仕事や魅力的な企業が見つかった場合、「給料が少し下がっても転職すべきか」と悩んでしまうのではないでしょうか。そこでここでは、給料が下がっても転職すべきか迷ったときの対策を解説します。

最低限必要な給料を算出する

まずは家計を見直し、最低限必要な給料を算出しましょう。「住居費」「食費」「光熱費」「交通費」「保険料」「教育費」「生活必需品」など、日常生活にかかる費用を計算します。ローンの返済や貯金、投資など、将来的な資金計画を考慮することも重要です。

そのうえで、給料がどの程度下がっても支障がないか許容範囲を決めましょう。転職先の給料がその最低ラインを下回る場合は、慎重に判断する必要があります。

将来的に年収が上がるか確認する

転職によって一時的に給料が下がっても、将来的に年収が上がるのであれば転職する価値はあるといえるでしょう。たとえば、成長途中のベンチャー企業やスタートアップ企業の場合、入社してすぐは給与が低くても、企業の成長とともに給料が上がる可能性があります。また昇進しやすい企業へ転職すれば、役職手当による給料アップも狙えるでしょう。

給料を上回る魅力があるか考える

転職は給料だけでなく、キャリアの成長や働きやすさ、将来の可能性を総合的に判断する必要があります。自身の目標やビジョンと一致し、長期的なキャリアの発展につながる転職を選択することで、給料が上昇する可能性があるでしょう。また応募先企業に給料を上回る魅力やメリットがあった場合、転職をする価値は十分あります。

給料減の判断目安は年収の1割程度

最低限必要な給料を算出したうえで、どのくらいまでが許容範囲か決められない方もいるでしょう。そういった方は、給料減の判断目安を年収の1割としてみてください。年収の1割程度の減少であれば、一般的には比較的受け入れやすい範囲とされています。ただし、個々人の状況や生活費などによって異なる場合もあるため、絶対的な基準ではありません。

転職で給料を上げる5つのコツ

現職よりも給料の高い企業へ転職したいと考える方は少なくありません。給料が上がると一層充実感を持って働けるほか、趣味や生活費に使えるお金が増えてワークライフバランスも向上するでしょう。ここでは、転職で給料を上げるコツを5つ紹介します。

1.業種・職種の給与水準を調べる

給与水準は業種・職種によって大きく異なります。そのため、転職前には自身が興味のある業種や転職を考えている職種の給与水準を調べることをおすすめします。インターネット上の求人サイトや業界の統計データ、転職情報サイトなど、複数の情報源から得られるデータを比較して参考にしましょう。給与水準を知ることで、応募先企業の給料が適正かどうかの判断ができます。

2.自分の市場価値を分析する

転職では自分の市場価値に見合った職場選びが重要です。自分の市場価値を見誤ると、自分のスキルレベルに見合わない求人ばかりに応募して転職活動が進まなくなる恐れがあります。

市場価値を分析する際は、自身の過去の職歴や実績、習得した資格、スキルなどを考慮しましょう。市場価値の把握は、応募先企業と年収交渉をする際にも役立ちます。

3.年収交渉をする

応募先企業と年収交渉をして成功すれば、給料を上げることが可能です。しかし年収交渉にはタイミングやコツが重要であり、簡単ではありません。年収交渉のタイミングとしては、面接で「どのくらいの年収を希望しているか」と聞かれたときや、内定通知を受け取った後が一般的です。年収交渉においては、自分の価値を客観的に評価し具体的な数値を提示しましょう。

また、転職エージェントを利用すると内定後の年収交渉も代行してもらえます。自分ではお金の話を言い出しにくいと感じる方は、転職エージェントを有効活用するとよいでしょう。

4.急成長・実力主義の企業を狙う

スタートアップ企業やベンチャー企業など、急成長している企業や実力主義の企業を狙うのもおすすめです。年功序列制度を採用している企業は、大きな成果を出しても昇進や昇給が難しい場合があります。

しかし、スタートアップ企業やベンチャー企業などは事業拡大に向けて優秀な人材を確保したいと考えるケースが多く、自分の実力次第で給料を上げられるでしょう。

5.給料の高い業界・職種へ挑戦する

業界や職種によって給与水準は異なるため、未経験であっても給料の高い業界や職種に挑戦してみるのもおすすめです。マイナビビエージェントの「平均年収ランキング【2020年版】」によると、金融業界やIT業界の年収はほかの業界よりも高い傾向にあります。

未経験からの転職が難しい業種・職種もありますが、挑戦したい仕事があれば目指してみるとよいでしょう。

• 関連記事
• 平均年収ランキング【2020年版】

給料だけじゃない！転職先選びで大事なこと

給料は転職先を決める要素のひとつですが、それがすべてではありません。転職に際しては、働きやすさやワークライフバランス、将来性などあらゆる要素を総合的に考慮して決断することが大切です。ここでは、転職先選びで大事なポイントを5つ紹介します。

自分の強みが活かせるか

転職先を選ぶ際は、自分の強みや経験が活かせるかどうかが重要です。自分の強みが活かせる仕事であれば、入社後に早期活躍でき、充実感を持って働けます。比較的昇進や昇給にもつながりやすく、年収を上げられる可能性が高いでしょう。

まずは自分の過去の経験や保有スキルを洗い出してみてください。そしてその強みが発揮できる業界・職種が何かを検討してみましょう。

やりがいを感じるか

人によって仕事のやりがいは多種多様ですが、やりがいのある仕事に就けるとモチベーションや満足度が高まり、長く働けるでしょう。たとえば、「好きな仕事に携われている」「お客様の喜ぶ姿が見られる」「日々成長を実感できる」などがやりがいにつながる要素として挙げられます。

どういった部分にやりがいを感じるか分からない場合は、自分が仕事で何を重視しているか、過去に仕事をしていてうれしかったことなどを振り返ってみてください。

社風がマッチするか

社風は働きやすさに直結する部分です。自分の持つ価値観や考え方が、転職先の企業文化と一致しているかどうかを確認しましょう。共通の価値観や理念を持つ企業であれば、仕事に対する意欲やモチベーションが高まり、働きやすい環境を築けます。

また、職場の雰囲気やコミュニケーションスタイルが自分に合っているかも重要です。チームワークを重視しているか、自主性を大事にしているかなどを確認しておきましょう。

将来性があるか

転職して長く働くには、将来性のある企業に勤めることが大事です。転職先の業界や分野が、今後成長が期待されるかどうかを調べてみましょう。市場の需要やトレンドの変化に敏感であり、将来的な成長が見込まれる業界に身を置くと、自身のキャリアにもプラスの影響を与えられます。

また、AIやロボットに仕事を奪われにくい仕事かどうかも重要です。仕事を選ぶ際は、人間ならではの感性や創造性が求められるか、コミュニケーションが必要かなどを考慮してみてください。

ワークライフバランスが充実できそうか

仕事だけでなく、人生全体の充実や幸福感を追求するためにはワークライフバランスの実現が大事です。ワークライフバランスが取れた環境では、仕事とプライベートを両立できます。十分な休息と自己ケアによって心身の健康を保て、仕事によるストレスや疲労を軽減できるでしょう。

転職先を選ぶ際は、残業時間が少ないか、有休がしっかりと取れるかなどを考慮してみてください。またフレックスタイム制度やリモートワークの導入など、働き方の柔軟性があるかどうかも確認するとよいでしょう。

マイナビエージェントは給料の条件交渉もサポートします

マイナビエージェントでは、さまざまな業界や職種の求人を扱っており、給料の高い転職先も紹介可能です。また内定後には、応募先企業との給料交渉も代行します。

転職に関する豊富な知識とノウハウを持ったキャリアアドバイザーが給与水準の分析や市場価値の把握を通じて、適切な給料を提示してもらえるよう転職先との交渉をサポートいたします。転職によって給料を上げたいと考えている方は、マイナビエージェントにお任せください。

まとめ

未経験の業種や職種へ転職する、転職先の評価制度が前職と異なっているなど、転職して給料が下がる原因はさまざまです。転職して給料を上げたい場合は、給与水準の高い業種・職種を選ぶか、急成長・実力主義の企業を狙うのがおすすめです。

マイナビエージェントには転職市場に精通したキャリアアドバイザーが在籍しており、どの業種・職種の給料が高いのかをお伝えしたうえで、あなたに合った求人をご紹介します。転職して給料を上げたい方は、ぜひご相談ください。