一般的に既婚女性の転職はハードルが高いといわれています。男女雇用機会均等法により、雇用全般において性別を理由に差別することは禁止されているものの、出産や育児による退職を懸念する企業が一部で存在するからです（※）。

一方で、結婚後に転職やキャリアアップに挑戦し、仕事と家庭生活を両立している方もいます。この記事では、既婚女性における転職の可能性や、転職を成功させる面接・自己分析のポイントについて詳しく解説します。

参照：男女雇用機会均等法の概要｜厚生労働省

既婚女性でも転職できる？

結婚後に転職活動を始め、新たなキャリアを模索している方もいるでしょう。既婚女性は転職しづらいといわれることもありますが、転職に成功して仕事と家庭生活を両立している方もいます。

ここでは、実際に転職した既婚女性の割合や、既婚女性の転職が難しいといわれる理由を紹介します。

転職は可能だが準備が重要

既婚女性のうち、転職する方の割合は年々増えつつあります。

厚生労働省の「第10回21世紀成年者縦断調査」によると、平成24年に成人を迎えた女性（結婚前に仕事あり）のうち、転職した方の割合は約17.6％です。第1回調査から第10回調査までの9年間で、転職する既婚女性の割合は約7.2％増加しています（※）。

しかし、既婚女性の転職活動には、一般的な転職活動とは異なる部分もあります。既婚女性に対して企業が抱きがちなイメージをふまえつつ、しっかりと準備をして採用選考に臨むことが、結婚後の転職活動を成功に導くポイントです。

参照：第10回21世紀成年者縦断調査（平成24年成年者）の概況｜厚生労働省

既婚女性の転職が難しいといわれる理由

既婚女性の転職が難しいとされる理由は、以下のようなリスクを懸念する企業が存在するからです。

• 出産や育児にともない、入社後すぐ辞めてしまうのではないか
• 育休を取得した際に、人員が足りなくなるのではないか
• 仕事と家庭生活の両立により、パフォーマンスが低下するのではないか

とくに出産や育児による早期退職を懸念する企業が少なくありません。厚生労働省の「令和5年雇用動向調査」によると、結婚や出産・育児、介護などを理由に退職する人の割合は、女性の方が約4.3％高いという調査結果もあります（※）。

結婚後の転職を成功させるには、こうした企業側の懸念をふまえつつ、入社後長く働きたいという意思をアピールすることが大切です。

参照：令和5年雇用動向調査結果の概要｜厚生労働省

既婚女性が転職活動前に行うべき3つのこと

転職活動におけるミスマッチを防ぐには、自分自身が置かれた状況を客観的に見つめ直す必要があります。転職活動を始める前に、出産・子育て・住宅の購入といった将来のライフプランや、働くうえで譲れない条件を明確化しましょう。

また転職活動の軸を定めるうえで、自分の強みや弱みを探す「自己分析」も大切です。ここでは、既婚女性が転職活動前に行うべきことを3つ紹介します。

ライフプランを明確にする

まずは出産・子育て・住宅の購入など、将来のライフプランを明確化しましょう。「近いうちに出産の予定はあるか」「マイホームの費用はいつごろ必要か」といったライフプランを大まかに決めておくと、転職活動の指針を立てやすくなります。

とくに出産の可能性がある方は、働く女性の子育てに理解のある企業の中から転職先を探すとよいでしょう。たとえば、次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定や「プラチナくるみん」認定を取得した企業なら、産休・育休制度が利用しやすくなります（※）。

参照：次世代育成支援対策推進法関係パンフレット｜厚生労働省

働くうえで譲れない条件を把握する

転職後に後悔しないためにも、働くうえで譲れない条件を整理しておくことが大切です。たとえば、転職活動の軸となる条件として、家計への影響が大きい給与や、仕事と家庭生活を両立するうえで欠かせない勤務時間や休日・休暇制度、福利厚生などが挙げられます。

既婚女性の場合、女性社員の比率も譲れない条件の一つになりうるでしょう。あらかじめ転職活動の軸を決めておくことで、スムーズな企業選びにつながります。

自己分析を徹底する

自分に合った転職先を探すには、自己分析も欠かせません。

転職活動における自己分析とは、これまでの経験やスキル、保有する資格、自分自身の性格などに基づき、アピールポイントを客観的に分析することです。自己分析を徹底することで、転職活動の軸を定めやすくなるだけでなく、志望動機や自己PRを考えるときに悩みにくくなります。

自己分析のやり方がわからない場合は、自分の人生を時系列で振り返る「自分史」や、頭に思い浮かんだことをクモの巣のように書き出す「マインドマップ」などの手法が役立ちます。

既婚女性が自己分析をするときの3つのポイント

既婚女性が自己分析をするときに意識したいポイントは3つあります。

• 長所・短所から自分を見つめる
• 企業が求める人材像との共通点を探す
• これまでの社会人経験から強みを見つける

企業が求める人材像を分析しつつ、これまでの社会人経験や、結婚後の家庭生活での学びなどから自分なりの強みを見つけましょう。

長所・短所から自分を見つめる

自己分析をするときは、長所（強み）と短所（弱み）の両面から、客観的に自分を見つめ直すことが大切です。

ビジネスパーソンとしての強みを正しく理解し、経験やスキルを活かせる企業を選べば、採用選考を通過する可能性が高まるでしょう。入社後も即戦力として活躍しやすく、スムーズなキャリアアップにつながります。

また自分の短所や、苦手としていることも分析しましょう。転職時のミスマッチを防止できるだけでなく、面接で短所を聞かれたときに答えやすいからです。面接では短所をそのまま伝えるよりも、「短所の克服に向けてどのように取り組んでいるか」という点も合わせて説明するほうが効果的にアピールできます。

企業が求める人材像との共通点を探す

自己分析にあたって、企業がどのような人材を必要としているかを知っておく必要もあります。企業が求める人材像との共通点が多いほど、転職後にミスマッチが生じる可能性が低くなるからです。

コーポレートサイトや社員のインタビュー記事などの公開情報を活用し、志望する企業が求める人材像を分析しましょう。企業によっては、採用情報のページに「求める人物像」を掲載しているケースもあります。

これまでの社会人経験から強みを見つける

既婚女性の場合、社会人生活や結婚生活において経験してきたことが、自身のアピールポイントになる可能性があります。

たとえば、女性の活躍を積極的に推進する企業であれば、仕事と家庭生活を両立してきた経験を持つ人材は、若手女性社員のロールモデルとして役立つでしょう。これまでの経験やキャリアの棚卸しを行い、既婚女性ならではの強みを見つけることで、採用選考に通過する可能性を高められます。

既婚女性が面接を成功させる3つのコツ

転職活動において、自己分析と同じくらい大切なのが面接対策です。

既婚女性の場合、入社後長く働きたいことをアピールすることで、採用面接を通過しやすくなるでしょう。ただし、男女雇用機会均等法が制定されたことにより、企業側が出産や育児について直接的な質問をするケースは減少しています。面接官の質問に込められた意図を把握し、臨機応変に答えることが大切です。

ここでは、既婚女性が面接を成功させるコツを3つ紹介します。

長く働きたいことをアピールする

企業によっては、出産や育児による退職のリスクを懸念し、既婚女性の採用に難色を示す場合があります。男女雇用機会均等法において、性別を理由とする就職差別は禁止されているものの、現在も判断材料の一つとしている企業も少なくありません。

面接対策としては、出産や育児をしながらでも長く働きたいことをアピールしたほうが、転職活動を有利に進められるでしょう。

もちろん、出産や育児のタイミングは、一人ひとりのライフプランによって変わってくるため、無理をする必要はありません。前述のとおり、「くるみん」認定を取得した企業なら、子育て中の方も働きやすい環境が整っています。

質問の意図を把握して答える

実際の面接では、「結婚や出産後も働きつづけようと思っていますか」といった質問をされる機会は減少しています。性別を理由（または前提、背景）とした質問は、男女雇用機会均等法の趣旨に反する不合理な採用選考とみなされる可能性があるからです（※）。

そのため、面接官は直接的な質問を避け、さまざまな角度から「長く働いてくれるか」を確認しようとしています。たとえば、「10年後のあなたは、どのようなキャリアを歩んでいると思いますか？」といった質問です。

面接官の質問に込められた意図を把握し、臨機応変に答えることで、採用面接を通過できる確率が高まるでしょう。

参照：就職差別につながるおそれのある不適切な質問の例｜厚生労働省

残業や休日出勤については前向きに回答する

面接において、「残業は可能ですか？」「休日出勤は可能ですか？」といった質問をされることもあります。

こういった質問に対して、「絶対にできません」と答えるのは望ましくありません。労働条件を事前に確認するための質問ですので、無理をせず可能な範囲で正直に答えるとよいでしょう。

また面接に合格するため、「いつでも大丈夫です」と安請け合いをするのもおすすめできません。残業や休日出勤については、仕事と家庭生活の調和（ワークライフバランス）を考慮しつつ、前向きに回答するのがポイントです。

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既婚女性が転職エージェントに登録すべき理由

既婚女性の転職活動なら、転職エージェントへの登録をおすすめします。ここでは、転職エージェントを利用するメリットを4つ紹介します。

• 女性ならではの悩みに寄り添ってくれる
• 志望する企業の詳しい情報を教えてもらえる
• 履歴書や面接に関するアドバイスを受けられる
• 年代ごとに適切なサポートを受けられる

女性ならではの悩みに寄り添ってくれる

前述のとおり、既婚女性の転職活動では、一般的な転職活動とは異なる対策が求められます。転職エージェントなら、出産・育児など、女性ならではの悩みを聞いたうえで、求人紹介から内定までワンストップでサポートできます。

転職エージェントは、各業界・職種に精通しているだけでなく、さまざまな年代や属性の求職者に寄り添う存在です。「自分一人で企業探しや面接対策を行うのは大変」という方は、転職エージェントに登録するとよいでしょう。

志望する企業の詳しい情報を教えてもらえる

求人サイトなどに掲載されているのは、企業が提供した情報のごく一部にすぎません。

転職エージェントなら、企業側の求める人物像や社内の雰囲気など、公開されていない情報の共有も可能です。求人サイトを経由するよりも、自分に合った転職先が見つかりやすくなるでしょう。

また転職エージェントの強みの一つが、エンジニアや営業職など、さまざまな業界・職種の経歴を持つという点です。現場の事情に詳しいからこそ、一人ひとりのニーズに寄り添った求人を紹介できます。

履歴書や面接に関するアドバイスを受けられる

転職エージェントを利用すれば、履歴書・職務経歴書の作成や、面接対策に関するアドバイスも受けられます。すでに転職活動を始めている方に対しては、作成済みの履歴書の添削や、本番を想定した面接練習なども行います。

「志望する企業は、どのような人材を求めているか」「企業にとって、どのような点がアピールポイントになるか」といった視点から、採用担当者に響く自己PRの作成をサポートし、面接練習では過去に出た質問に基づく対策も可能です。

年代ごとに適切なサポートを受けられる

転職エージェントでは、20代・30代など、年代別に転職活動をサポートしています。たとえば、20代前半の方の場合はビジネスパーソンとしてのマナー、30代の方の場合はマネジメントスキルなど、年代によって求められる能力やスキルが異なります。

転職エージェントなら、年代ごとに異なるニーズや悩みに合わせ、適切な転職サポートを提供することが可能です。

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まとめ

既婚女性の転職は難しいといわれています。しかし、一般的な転職活動と異なる点を理解し、事前に面接や自己分析などの対策をしっかりと行えば、自分に合った転職先が見つかるでしょう。

中には、出産や育児による退職のリスクを懸念する企業も存在します。無理のない範囲で、入社後できるだけ長く働きたいことをアピールすることで、転職活動を有利に進められます。

仕事や家庭生活と両立しながら転職活動を行うのが難しい場合は、ぜひマイナビエージェントにご相談ください。既婚女性におすすめの求人情報の紹介や、職務経歴書の添削・面接練習などの転職サポートが可能です。