- 求人No:10169623
- 更新日:2024年03月14日
株式会社電通総研
SAP BASIS導入PM/コンサルタント- 年収
- 570万円~1170万円 ※募集要項に詳細あり
- 勤務地
- 東京都 港区
- 職種
- ERPコンサルタント、プロジェクトマネージャ・プロジェクトリーダ(オープン/WEB)
- 残業月30時間以下
- テレワーク/リモートワーク(制度あり)
- 英語
- SAP
- AWS
- Azure
- 社員数500名以上
募集要項
募集職種 |
■ERPコンサルタント ■プロジェクトマネージャ・プロジェクトリーダ(オープン/WEB) |
---|---|
雇用形態 | 正社員 |
仕事内容 | SAP BASIS導入に関わるPM、およびコンサルタントを務めていただきます。 【具体的に】 SAP BASIS導入/マイグレーション/コンバージョンに関する下記の業務をお任せします。 ■IT戦略策定支援 新規導入及び、マイグレーション/コンバージョンの計画立案をお任せします。 ■システム企画支援 ITアーキテクトとして、関連システムへの影響を鑑みた、アーキテクチャの設計をお任せします。 ■システム導入 プロジェクト管理(スコープ管理、スケジュール管理、コスト管理、要員管理、課題管理など)、要件定義、運用設計、クラウド環境構築、ERPシステム設定、周辺ミドルウェア設定、テスト、移行、トレーニングなどをお任せします。 【ERP領域における電通総研の強み】 各種業界への導入実績がございますが、特に個別受注生産型製造業およびメディアコンテンツ業界向けの導入を得意としております。また、導入後のデータ利活用に用いるBIツールや導入時から導入後にかけてTOCを削減するツール、グローバル展開を効率的に推進するメソッドなどERPを補完する独自ソリューションを保有しております。 【ポジションのミッション】 上記の同社の強みと貴殿の専門性を活かして、受注拡大に貢献していただきます。オフショア開発/海外ロールアウト案件に対する体制強化、SAP ECCのEOSをターゲットにしたS/4HANAコンバージョン(※SAP社認定ソリューション)、Infor ERP LNのEOSをターゲットにしたS/4HANA導入などの各施策への貢献も期待しています。 |
応募条件 | 【必須経験・スキル】 ■SAP導入プロジェクトを、プロジェクトマネジャー、もしくはSAPベーシスコンサルタントとして経験 ■作業計画を立案し、品質を管理しながら、システム構築・設計を主体的に遂行できるスキル ■顧客との折衝能力、コミュニケーション能力 【歓迎経験・スキル】 ■SAPのバージョンアッププロジェクト経験,システム移行経験 ■AWSもしくはAzureでのシステム構築経験 ■帳票管理、ジョブ管理、バックアップ管理のシステム設計、構築経験 ■英語による業務遂行経験(TOEIC800程度以上) |
年 収 |
570万円~1170万円想定年収
〔※経験、スキルを考慮の上、同社規定により優遇します。〕 |
勤務地 |
■東京都 港区 港南2-17-1 京王品川ビル
〔アクセス:各線「品川駅」徒歩10分〕 |
学 歴 | 大学院卒、大卒 |
手 当 | 残業手当、休日勤務手当、夜勤手当、通勤手当、家族手当、赴任手当、その他手当 |
保 険 |
各種社会保険完備 (健康保険、労災保険、厚生年金保険、雇用保険) |
福利厚生 | 介護休職制度、育児休暇制度、確定拠出年金401k、財形貯蓄、その他制度 |
休日・休暇 |
■完全週休2日制(土・日) ■祝日 【その他休日・休暇】有給休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、出産・育児休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇、その他休暇 |
就業時間 |
09:30~17:30 採用時の職種や資格等級により、「フレックスタイム制」、「裁量労働制(専門業務型、企画業務型)」、「事業場外みなし労働制」のいずれかの勤務形態となります。 詳細については条件面談にて説明いたします。 |
残業時間 | 月間平均:30時間以下 |
リモートワークの有無 |
あり
【出社率20%以下】 |
副業の可否 | この求人は副業禁止 |
社風・環境 |
■電通総研の社風は非常にフラットで風通しが良く、個人の意見をとても尊重する会社です。若手がどんどん発言して広く意見交換し合える風土や、やりたいことを自分の言葉で発信できる雰囲気があり、提案したことを周囲が受け止め、「まずはやってみよう」と前向きに取り組む環境があります。チームワークがよく、目標達成に向け一丸となってプロジェクトを推進し、達成感を皆で分かち合えるのも魅力です。
■育児と仕事の両立を目指す社員をサポートするための働きやすい福利厚生を整えています。所定労働時間が7時間、残業時間平均25時間という環境面だけではなく、育児支援制度、家族の看護・介護支援制度の制度面も多様な休暇制度もございます。またリフレッシュ休暇、リサイクル休暇、教養休暇、ドナー休暇の休暇制度も整っています。国土交通省観光庁が、内閣府、厚生労働省、経済産業省と共同で提唱・推進している「ポジティブ・オフ」運動にも賛同しています。離職率も3から4%となり、仕事のやりがいはもちろん待遇面や福利厚生面の充実がこちらの数字に表れています。 |
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