外資系の企業へ転職を考えている人にとって、「どのくらいの英語力が必要なのか？」は大いに気になるところではないでしょうか。外資系というと、どこも高い英語力が要求されるイメージがありますが、実は業種や企業ごとにかなりの違いがあります。

ここでは、「実際のところどれくらいの英語力が求められるのか」「転職の際に英語力を測るプロセスにはどのようなものがあるのか」「本番の面接はどのような形で行われるのか」など、外資系企業の英語力事情についてご紹介します。

外資系企業における英語力の必要性

外資系企業というと、「上司や同僚も外国人ばかりで、社内公用語はもちろん英語」というイメージを抱く方もいますが、実際のところは、企業によってそのあり方は様々です。

外資系企業の中には「外国企業の日本法人で、社員も全員日本人。サービスを提供する相手も日本人なので、日常的に外国語のやりとりはほとんどない」という企業もあれば、「直属の上司は外国人だし、同僚も多国籍。日常的にさまざまな国の人とやりとりがある」という企業もあります。

当然、環境が違えば必要とされる英語レベルも違うので、外資系企業への転職に必要な英語力は一概にこうとはいえません。
しかし、大まかにいえば次のような傾向があります。

＜外資系企業の傾向＞

1. 上司や同僚、クライアントが外国人の場合は、英語でのコミュニケーション能力が必須
2. 海外拠点の外資系の場合は、ビジネスレベルで使える英語力が求められる
3. マーケティングや人事、管理職などに関わる部署、研究職、システムエンジニアなどの技術職は、ビジネスレベルで使える高い英語力が求められる

これ以外の部署については、求められる英語力はケースバイケースですが、一般的には、英語力不足が仕事の足を引っ張らないためにも、次のような基本レベルの英語力が求められることが多くなっています。

＜求められる英語力＞

1. 最低限の日常会話（口頭での意思疎通）
2. メールの読み書き
3. 電話会議の対応、プレゼン資料の作成

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英語力の判定方法

企業が求職者の英語力を判定する方法としては、TOEICやTOEFLなどの各種試験の点数と面接の会話力から判断するのが一般的です。

TOEICは書類選考の材料

よく英語力を測る基準としてTOEICの点数が重視されることがあります。大手企業などではTOEICが600点以上ないと昇進させないという企業もあるほど、TOEICの点数は日本のビジネスシーンで重視されています。

しかし、TOEICを受けたことのある方は分かるかと思いますが、TOEICは英語が話せなくても、ライティングとヒアリングの勉強を積み重ねることで点数を上げることは可能です。

そのため、TOEICの点数はあくまでも書類選考で英語の素養を判断する材料、程度に捉えておいたほうがよいでしょう。

なお、ボーダーになるTOEIC点数の基準は700点と言われています。もちろん、転職エージェントや採用募集をしている企業によってばらつきはありますが、TOEICの点数＝英会話力ではないとは言うものの、最低でも700点程度は取れないと英語によるビジネス会話はできないのではと判断されるケースが多いようです。

実際に、TOEICの点数は取れても日常会話レベルの英会話ですら出来ない日本人が多いことを、転職エージェントは初めから理解しています。そのため、経歴書類にTOEICの点数があった時は、企業と職種の絞り込みに使う程度で、採用自体のプラスに働くとはあまり考えていないようです。

重要なのはコミュニケーション能力

英語でのメールの読み書きも重要な能力ですが、やはり最も重視されるのは、実践的な英語でのコミュニケーション能力です。
そこで、多くの企業は、書類選考でTOEICなどの点数を参考に合否を判断した上で、面接で実際の英語運用能力を測るというプロセスを採用しています。

そのような状況を受けて、外資系企業に人材を紹介する転職エージェントでも、まず、エージェントとの面談で求職者と英語で会話をし、求職者の英語運用能力やスキルを確認するところが多くなっています。

転職エージェントでの英語面談

転職エージェントでの英語面談では、英語がネイティブレベルのキャリアアドバイザーを相手に、これまでの経歴・実績の確認や仕事への満足度、スキルなどの掘り下げ・確認といった内容を英語で行います。

これは、通常行うキャリア面談と内容に差異はありません。あくまで目的は、求職者に合った企業を紹介するための判断材料とすることです。

企業での面接

一次面接や二次面接などの英語面接では、英語で意思疎通ができ、自分の経歴や強みについて話せるかを見られていることが多いです。この場合は、ネイティブレベルの英語力を求められているわけではなく、まずコミュニケーションが取れることが大切となります。

一方で、面接を通過していく中で、日本法人または本国の経営陣との面接となる場合があります。そういった場合に見られているのは単なる英語力ではなく、仕事内容への理解やスキル、知識、コミュニケーション能力といった複合的なものです。

日頃からグローバルな政治状況や経済状況などの情報を仕入れ、自分の仕事と結び付けて考えておく習慣と、その内容を英語で発信できる能力が求められます。

英語力以外に求められる部分を意識する

外資系企業を希望する人が勘違いしてしまいがちなのは、「英語力が最重要」と思ってしまうことです。外資系企業で働くにあたり、英語力はもちろんあるに越したことはありませんし、必要なものではあります。

しかし、企業がわざわざ採用したいと思うのは、ただ英語が話せるだけの人ではありません。

例えば、日本市場での事業拡大を狙う外資系企業なら、日本市場に精通し、マーケティング能力に優れた人を何より求めているはずですし、日本社会とは異なるルールに対する慣れや違いを尊重する、グローバルな精神も必要です。

外資系への転職では、英語力以外に求められている要素に目を向け、企業が求める人物像に合わせて自分の強みや実績をアピールすることも心掛けてみてください。

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