結婚を機に転職するなら、結婚前後どちらがベストなタイミング?|求人・転職エージェント

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結婚を機に転職するなら、結婚前後どちらがベストなタイミング?

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最終更新日:2019/03/01

01.jpg結婚は、今までの生活をガラリと変えるもの。

「将来子供が欲しいので、働き方を変えたい」「家族を養うために、もっと収入をアップさせたい」「新居から今の職場に通うのが難しい」といった様々な理由から、転職を考える人も少なくありません。しかし、結婚を機に転職する場合、注意すべきポイントがあります。

ここでは、結婚を機に転職するときのベストなタイミングや、転職先の企業は何を見ているのかなど、注意すべきポイントをご紹介します。

女性が結婚を機に転職する場合のメリット・デメリット

女性が結婚前に転職する場合と結婚後に転職する場合、それぞれのメリット・デメリットはおよそ次のようなものになります。

結婚前に転職する場合

メリット

未婚女性は既婚女性よりフットワークが軽いと評価する企業があることから、結婚前に転職する人が選べる仕事の幅は広くなります。

また、結婚により変化した環境や生活ペースに慣れるのには時間がかかります。結婚前に新しい職場に親しんでおけば、一度にかかるストレスは少なくて済みます。

デメリット

結婚前の転職では、もちろん今後の「妊娠・出産の予定」や「居住地」「ワークライフバランス」などを考えて、希望する労働時間や勤務地、雇用形態などの条件がそろった企業を選ぶことができます。

しかし、結婚後の生活が予想とは違った場合、またそれを修正するためにお金や労力、最悪のケースでは転職が必要になります。

結婚後に転職する場合

メリット

結婚後の転職では、現実の生活との両立に適した企業を選べるのがメリットです。すでに生活パターンが確立しているので、プライベートと両立できる条件がそろった仕事を探すことができます。

デメリット

結婚したばかりの既婚女性が転職する場合、たとえ出産・子育ての予定がなくても、企業から「すぐに産休・育休を取るのでは?」と見られることは避けられません。

そのため、企業や職種によっては採用で不利になったり、正社員の仕事に就きづらくなったりするリスクがあります。

タイミングに迷ったら、転職は結婚前がおすすめ

結婚前後、どちらのタイミングで転職するかは、各自の生活設計やキャリア設計によって違うので、一概にどちらが良いとはいえません。ただ、必ず考慮しなくてはいけないのは、「転職直後は産休・育休が取りにくい」という点です。

転職直後で、まだ仕事に慣れない状態での休暇取得は言い出しづらいですし、上司や同僚にも良くは思われません。企業側としても、即戦力として採用した人材が、すぐに産休・育休に入ってしまうのは困るというのが本音でしょう。

実際のところ、労使協定により、育休の取得は入社後1年以上であることを条件とするなど、何らかの規則を定めている企業は多いです。つまり産休・育休の取得を考えている場合、少なくともその1年前には転職するのがひとつの目安となります。

以上のことを考えると、特に結婚後の妊娠・出産を希望する場合、まずは1年ほどの余裕を持って結婚前に転職し、ある程度新しい職場に慣れた頃に結婚。そして、仕事と生活ペースの土台を作った上で出産し、産休・育休取得という流れがおすすめといえるでしょう。

「結婚を機に転職」は正直に言うべき?

面接の際に、「転職の理由は結婚です」と正直に伝えるかどうかは、転職のタイミングに関係なく悩ましい問題です。

「せっかく仕事を教えても、すぐに産休を取るのでは」との懸念から、結婚を理由に転職を希望する女性の採用を嫌がる企業があるのは事実ですし、正直に伝えることによって、不利になってしまうことも考えられるからです。

しかし、現在は、育休を取りやすくしたり、時短勤務や週3日勤務など、柔軟な働き方を取り入れたりといった、妊娠・出産を控えた女性や子育て中の女性を積極的に採用している企業も増えています。

転職で最も重要なのは、ただ採用されることではなく、自分に合った条件で働ける企業に採用されることです。

そこで、女性が働きやすい企業を見つけるという意味でも、面接では正直に「結婚を機に転職する」ことを伝え、それを受け入れてくれる企業を探していくのが良いかもしれません。

女性が転職先を選ぶ際の注意点

女性が働きやすい企業かを見分ける際には、以下の4つの点に注意すると良いでしょう。

1. 社員に占める女性の割合

業種・職種にもよりますが、女性の割合が高い会社は、それだけ女性が働きやすい環境である場合が多いです。

2. 育休・産休の取得実績

制度があっても、使われていなければ意味がありません。できれば、企業に取得実績について聞いてみるのがおすすめです。直接聞きにくい場合は、転職エージェントを通じて確かめることもできます。

3. 柔軟な働き方が可能か

時短勤務やリモートワークが可能な会社なら、子育てに忙しい時期にも、仕事と家庭を両立させやすくなります。

4. 残業や出張の有無

残業や出張はあるのか、あったとしても子育て中は配慮してもらうことができるのかなども確認しておきたいポイントです。

男性が結婚を機に転職する場合

結婚を機に転職というと女性のイメージが強いですが、男性の場合も「収入のアップ」「家族と過ごす時間を作る」「転勤を避ける」といった理由のために、転職を考えることは少なくありません。

ここでは、男性が結婚を機に転職をする際のポイントをご紹介します。

転職のタイミングは結婚前がおすすめ

女性の場合、転職のタイミングは妊娠・出産との兼ね合いが重要でしたが、男性の場合に主なポイントとなるのは収入や家族の生活です。

もちろん、中には女性のほうが高収入を得ている家庭もありますが、男性の収入が主な収入源である場合、結婚後の転職は家族の生活に直結する分、ハードルが上がるのは避けられません。

また、パートナーから転職を反対されることもあるため、男性が結婚を機に転職するなら結婚前のタイミングがおすすめです。

「結婚を機に転職」は高評価につながることも

実は、男性の「結婚を機に転職」は、うまくアピールすれば企業の高評価につながる転職理由でもあります。

たとえば、「将来子供を育てていくことを考えて、安定した企業で働きたい」という転職理由であれば、「真面目に長く働いてくれそう」というプラスのイメージを伝えることができます。

転職先を選ぶ際の注意点

男性が転職先を選ぶ際には、次の2つの点に注意すると良いでしょう。

1. 年収

当然ですが、結婚後の生活は独身時代よりもお金がかかりますし、子供が生まれれば長期にわたって養育費も必要になります。そのため、年収が早々に頭打ちになるような職業や、長期間続けることが難しい職業は避けたほうが無難です。

2. 家庭との両立が可能か

残業や出張が多すぎる仕事だと、家族と過ごす時間が取れなくなるおそれがあります。コミュニケーション不足は離婚の原因にもつながるので、軽く考えずに慎重に判断しましょう。

結婚を機に転職する場合の進め方

結婚をすると、ライフスタイルや住む場所などが変化していきます。ということは、転職活動の進め方も独身のときとは違ってくるということです。

ここでは、結婚を機に転職活動をする際に考えたい事柄と、考慮しておきたいスケジュールの目安について紹介します。

パートナーとの話し合い(期間:1ヵ月)

これからの生活をどうしていきたいかによって、転職の条件や方向性が決まっていきます。まずは、パートナーとの話し合いをする時間を持つことをおすすめします。

話し合いでは次のようなポイントを押さえておくと良いでしょう。

1.勤務地および居住地

結婚後に住む場所をどこにするかを話し合う必要があります。それによって、転職先もある程度しぼられてくるかもしれません。

居住地を決めるにあたっては、パートナー・本人それぞれの通勤アクセス、それに伴うお互いの家事の役割分担、今後を見越したその土地での出産・育児のしやすさなどを考慮すると良いでしょう。

2.世帯年収の目安

今後、どれだけの世帯年収を希望するかを話し合い、それに見合った給与の職場に転職するのが適切です。世帯年収の目安としては、希望する子供の人数で概算することができます。

ちなみに、厚生労働省による「国民生活基礎調査」 によると、2016年の1世帯あたりの平均所得金額は、全国全ての世帯で560万2,000円、児童のいる世帯で739万8,000円となっています。

3.勤務時間・業務内容

転職先では、業務に慣れるまでは、勤務時間が長くなったり、慣れない仕事からくるストレスが生じたりもするかもしれません。勤務時間が超過することにより、家事の分担への影響も出かねません。そのようなことから、家庭内がギクシャクするのは避けたいところです。

パートナー、本人それぞれの繁忙期や業務上の負担などを話し合っておくことは、結婚後の家庭生活を円満に送るためには大切なことです。

4.社会保険料・税金・年金の支払いについて

退職後、次の会社に勤務するまでに、あいだが空いた場合、パートナーの扶養に入ることができます。扶養に入らない場合は、国民健康保険、国民年金への加入が必要です。

また、住民税に関しても、会社が行う特別徴収による、給与からの天引きがなくなります。そのため、退職時期が6~12月の場合は、翌年5月までの月割額を納税通知書で納めるか(普通徴収)、在職中に申し出の上、会社を通して一括で納付しなくてはなりません(一括徴収)。

また、退職時期が1~4月の場合は、納税方法は一括徴収のみとなります。一括徴収の場合は、まとまった金額が最後の給与から天引きされることになります。どのくらいの金額が引かれるのか、あらかじめ把握しておくようにしましょう。

転職活動(期間:1~3ヵ月)

遠方への引越しを伴う転職の場合や、結婚準備と同時進行で進めることになった場合は、面接日の調整が難しくなることもあるかもしれません。

余裕を持ったスケジュールで転職活動を行うには、最低でも1~3ヵ月必要となるでしょう。

業務の引き継ぎ(期間:1ヵ月)

スムーズに退職するためには、後任者へのしっかりとした引き継ぎが必要です。退職の1ヵ月前を目安に、早めに準備を始めましょう。

また、社内だけでなく、お世話になった取引先への挨拶も忘れずに。後任者が困らないよう、最後まで誠実に引き継ぎを行うことが大切です。

パートナーとの話し合いも大切に

結婚を機とした転職を成功させるには、男女どちらの場合もパートナーの理解と協力が欠かせません。結婚前の転職であっても、その結果は2人の生活に大きな影響を与えます。1人で決めずに必ず2人で話し合って、最高の転職を目指しましょう。

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