IT・通信の業種別の年収を見てみると、システムインテグレーター・ソフトハウスとソフトウェアベンダーの平均年収が業界の中ではやや突出している傾向が見られます。システムインテグレーターはシステムの企画から運営、運用、保守といった感じですべての工程を一括して請け負っています。またソフトハウスの場合はソフトウェアの開発に携わっています。そのソフトウェアの製造・販売を担当しているのがベンダーです。いずれもソフトウェアの提供にあたって、中核を担う業種といえます。このような中心的な役割を担っている業種は、ITや通信の世界では給料面で厚遇される傾向が見られます。
一方、キャリアを積み重ねていくことで年収のアップする業種として注目しておきたいのは、通信・ISP・データセンターです。20代の平均年収こそ401万円と特別みるべきものはないかもしれません。しかし30代の平均年収を見ると、546万円となります。他のIT・通信の業種の年収を見てみると、100万円アップが難しい中で通信・ISP・データセンターは平均140万円を超える年収アップを記録しています。

業種別の平均年収の中でメーカーを見ると、上位にランクインしているのは医薬品や半導体、電子・電気機器に医療機器といったメーカーが目立ちます。医薬品や医療機器は最先端の医療技術が社会的に高い需要があることや貢献度が高いことで、年収にもその業務の重要性をうかがい知ることができます。半導体や電子・電気機器は私たちの生活や社会システムにも不可欠な家電品や精密機器などの製造に欠かせないものですから、社会的な需要を考えると年収が高めになるのもうなずけるでしょう。
それ以降は、自動車および自動車部品などの製造や精密機器、化学・石油製品・繊維と続きます。これらはいずれも私たちの生活に密着した製品の製造メーカーであり、高い需要を誇ります。さらに製造に当たっては高い技術や知識も求められ、製品の質を向上するためにそれらが結集されるのです。こうした日々の研究や開発の労力が年収に反映していると言えるでしょう。
その次には機械・機械部品や鉄鋼・金属メーカーが来ています。昨今では第三次産業以降の産業がシェアを広げつつありますが、経済産業省の平成25年度調査で鉄鋼業だけで約21万人の国内従業者がいるほど、第二次産業は日本の屋台骨を支える重要な産業であることは変わりません。そのため、メーカー系の業種は比較的に安定的かつ高い年収であることが分かります。

総合的なランキングでも上位に上がる業種がある医療サービスですが、このジャンルの1位に来ているのはCRO／SMO／CSOです。CROとは医薬品開発業務受託機関であり、医薬品製造メーカーからその開発業務を委託されます。SMOとは治験施設支援機関で、医療機関で行われる治験について業務を委託され、医薬品の開発に携わります。CSOは医薬品の営業・マーケティングを支援する機関で、医薬品の効能や副作用情報などの提供を行っています。いずれも医薬品に関わる重要な業務を請け負う機関であり、年収もそれに見合った金額となっています。
その次には調剤薬局、病院やクリニックなど実際に患者さんと接する業務を行う機関が続きます。患者さんそれぞれの健康状態に合わせた調剤や治療が必要となり、医療サービスの中でも臨機応変な業務が求められます。上位1位にランクインしているCRO／SMO／CSOと比べるとこれらの機関の年収は横並びに近い状態ですが、逆に言えばCRO／SMO／CSOの年収が医療サービスの中で突出しているとも言えるでしょう。
※今回のランキングデータ内に医療系の医師／看護師／薬剤師などは含まれておりません。

サービス・マスコミ系の業種の年収は業種全体を通して見るとあまり高い部類には入りません。その中ではマスコミ・出版・広告・放送・印刷・イベント関係が1位となっています。テレビや新聞、雑誌に書籍や広告などのメディアはカルチャーや娯楽、また商品の宣伝に大きな力を持っているものです。また日々起こっているニュースや社会情勢などを伝えるのにも重要な役割を果たします。こうした社会貢献の観点からサービス・マスコミ系では高い地位を築いていると言えます。
その次には人材サービスが続きます。近年は人材をアウトソーシングする企業が増えており、必要なときに人材を確保でき、人件費も削減できることから需要が高まっています。その需要が年収に反映されたと考えられるでしょう。その後に続くのがレジャー・アミューズメント、外食・フードサービス、警備、メンテナンス、ホテル・旅行となっています。多くの人が利用する施設での業務となりますが、頭数を必要とする業務である一方で年収は比較的高くはない傾向があります。

商社は社会で流通しているあらゆる商品を取り扱うことから、そのジャンル分けは総合商社であるか専門商社であるかの2つになります。総合商社はマーケティングや販売、貿易業務にそれに伴う保険業務なども行うマルチな業種であると言えます。一方専門商社は鉄鋼や機械、繊維にエレクトロニクスなど特定の専門分野に絞って業務を行うものです。また、伊藤忠商事、丸紅、三菱商事など世界に名だたる有名総合商社から小規模の専門商社まで規模が全く異なる会社あるため、今回の商社平均年収はその点考慮して参考程度として捉えてください。
商社の年収は400万円台前半となっており、総合商社も専門商社も平均年収の大きな差異はありません。数多くの商品を扱う分、若干総合商社の方が高めになっているくらいです。ただし30代の年収に限っては例外で、総合商社が専門商社の年収を大きく引き離す結果となっています。総合商社では歳を重ねるごとに年収の伸びが大きいとも言えるでしょう。
つまり、総合商社では20代から30代にかけて平均年収が飛躍的に伸びているのです。総合商社はその業務の手広さから大手企業である場合が多く、またその機能は持株会社や投資会社といったものに近くなっているため、その業績が年収に反映されるものと考えられます。

流通・小売・専門店の平均年収を見てみると、通信販売がトップとなっています。インターネットの普及によって通信販売での買い物は今や日常的なものとなりました。こうした顧客の需要が高まったことにより業績を伸ばし、年収にも反映されていると考えられます。その次に来るのが物流・運輸・倉庫で、この業種はあらゆる商品の流通形態で重要となり、迅速かつ確実な業務が求められることからこのジャンルの中では年収が高めです。
それ以降は小売やサービスの業種が続き、百貨店・スーパーなどの小売店、消費財・アパレルなどの業種の順となっています。こう見ると、総じて小売業やサービス業の年収はあまり高くない傾向にあると言えますが、役職などがついていけば当然収入アップが見込めるため、個々のスキルを磨いていくことが大切になります。各店舗の個性や商品を店舗で購入するメリットなどを盛り込んだ経営戦略を取ることが求められており、その中でやりがいを得られる業種であるといえるでしょう。

不動産・建設の業種を見ると、その平均年収は不動産が1位です。個人から企業まで幅広く取引を行い、生活や業務において土地や建物などの物件は不可欠であることや1度の取引で大きな金額が動く業種であることから年収は高めとなっています。続いては建設業種の住宅・建材・エクステリアが続き、建設する建物がある限り需要が続いていく業種ですから、このジャンルでは高めの年収です。
その下はプラント・設備、建設・土木・設計と続きます。上位と比べてそう大きな差があるわけではありませんが、現場よりも管理寄りの業種の収入がやや高くなると考えられます。ただし、震災復興や東京オリンピック関連の建設物などでこれらの職種の需要は高まっていますから、これからが期待される業種でもあります。
不動産・建設業界は全体的に見てあまり業種間に差が見られないジャンルです。とはいえ建設系の業種よりも不動産業種の方が上位を占める動きはこれからも続いていくと見られます。

業種別の総合ランキングでも多くの業種が上位を占める金融・コンサルティング系では、上位を占める業種は他業種と比べても飛びぬけて高い年収を誇っています。他業種では300～400万円台が平均となっている年収も、この業種上位の監査法人やコンサルティングファーム・シンクタンクでは600万円台を打ち出しているなど、他業種とは一線を画した形となっています。いずれも企業の財務や経営に関して深くかかわる需要な業種であり、高い年収が設定されています。
その次に証券会社が続きますが、取り扱う金融商品はリスクが大きい分リターンも大きくなる業種です。また資産運用を預かる重要な業種であることや経済への深い知識が必要であることから年収も高めとなっています。
これら上位3位に若干差をつけられる形でリース・レンタル、銀行・労金など、クレジット・信販、生命保険。損害保険と続きます。これらの平均年収は400万円台となっており、あまり大きな金額の差は見られません。ただし、金融・コンサルティングの業種全体で見られる傾向として20代から30代にかけて年収が大幅にアップしているという動きが見られます。

業種の中でその他に分類されるものとしては、上位から団体・公益法人・官公庁、電気・ガス・エネルギー、教育・学校となっています。このジャンルの業種はいずれも他業種と比べて平均年収は高くありませんが、いずれも公的な機関やライフラインに関する業種であることから、安定した収入を得られているとも言えます。
団体・公益法人・官公庁は公的な機関であり大きな利益を目的とした業種ではないため、安定しているかわりにさほど高収入というデータにはなっていません。電気・ガス・エネルギーに関しては電力やガスの自由化によって業種間の競争は激化しているものの、生活に必要なライフラインに関する業種ですからこれらを総じて見た場合には安定した需要があると見ることができます。
これらの業種はこれまでのジャンルに分類されないという理由でその他に分類されているため、業種それぞれに共通点があるわけではないため、ランキング自体よりは各業種の平均年収の参考にするのがよいでしょう。