30代から取れる資格20選!転職に強い資格を男性・女性別に紹介

ビジネススキル・マナー

ある程度の社会経験を積み、「もっとステップアップしたい」「もう一度人生をやり直したい」などと考える30代の方も多いのではないでしょうか。実際、30代は新たな挑戦をするのに最適な時期です。

30代でキャリアアップや転職を考えている方には、資格が大きな助けとなります。本記事では、転職に強い30代向けの資格を男性・女性別に分けて20種類紹介します。資格で得られるメリットについても解説するので、ぜひ最後までご覧ください。

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1 30代で人生をやり直したいなら「資格取得」がおすすめ

30代は、「昇進や昇給が思うように進まない」「今のキャリアに満足できない」「目標や夢が遠のいている」など、仕事に行き詰まりを感じることが多い年代です。そういった行き詰まりから、「人生をやり直したい」という気持ちになる人もいるでしょう。

そこでおすすめしたいのが、資格の取得です。働くうえで資格は必ずしも必要なものではありませんが、資格を持っていると有利になる業界や職種も多くあります。理想に近づくためのキャリア形成を実現するのに、資格の取得は役に立つことでしょう。

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2 30代で資格を取得するメリット

30代であれば、まだ進路の選択肢は多くあります。今の仕事を続けるにしても、転職して違う仕事に挑戦するにしても、資格を取得しておけば大きなメリットを得られる可能性があります。

2.1 自分に自信がついて仕事が楽しくなる

資格の取得は、第三者に自分の知識やスキルを明確に認められることを意味します。しかも、それは目に見える形で公的な証明となります。

自身の知識やスキルが他者に、それも誰にでも提示できるものとして認められることは大きな自信になりますし、確かな知識やスキルを持っていると証明されることで、仕事をする上でも不安や迷いがなくなります

また、資格を取得するまでの努力や、その努力が実った体験は、何か他のことに挑戦する際にも自信をもたらしてくれるでしょう。

2.2 スキルアップにより昇給や昇進のチャンスが増える

資格取得は、スキルアップに非常に効果的です。資格取得に向けて勉強を進める中で、知識やスキルが体系的に身についていきます。そして実際に資格を取得できれば、その知識やスキルは確固たるものになります。

昇給や昇進のためにはスキルアップが必要不可欠です。ただ単に実務をこなす中で経験を積んでいくのではなく、関連する資格を取得することで会社側にわかりやすく自身の価値をアピールができ、昇給・昇進を実現させやすくなるでしょう。

2.3 資格が必要な仕事に挑戦できるようになる

現在の仕事に役立つ資格だけでなく、新しい仕事に挑戦する、あるいは仕事の幅を広げるために資格を取得することもできます。特に、その業務に従事するために必須となる「業務独占資格」と呼ばれるものは、専門性が高く高収入に繋がります

また、「名称独占資格」(有資格者のみが名乗ることができる)や「設置義務資格」(法律上、事業において設置が義務づけられている)となっている職種も、資格が必要な仕事として数えられます。

このような資格でなくても、業務に関連する特定の資格を採用条件、または優遇条件としている企業もあるため、資格取得によりキャリアの選択肢が広がると言えます。

2.4 転職で有利になる

新卒採用と違って、30代の中途採用ではポテンシャルよりも能力やスキルが重視される傾向があります。そのため、能力・スキルをいかに裏付けできるかが自身の市場価値を高める鍵となります。そこで役立つのが資格の提示です。

特に未経験の業界に転職する場合、資格の有無で企業からの評価に大きな差が生まれやすいです。資格ありの未経験者と資格なしの未経験者がいた場合、資格が採用の決め手となることもあるでしょう。

さらに、自ら進んで資格を取得したことが仕事への意欲の高さとして評価されることもあり、そういった意味でも他者との差別化を図れます。

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3 30代の資格選びで重視すべき3つのポイント

資格取得のメリットが大きいとは言っても、何でも良いから取得しようとするのはおすすめできません。以下の3つのポイントを特に重視して、どの資格の取得を目指すか検討しましょう。

3.1 需要と将来性があるか

30代の資格選びでまず気にしたいのは、その資格に需要と将来性があるか、という点です。需要や将来性が低いと、キャリア形成にとってプラスに働きづらいためです。

その業種・業界で必要とされている資格や、業種・業界を問わず使える汎用性のある資格、難易度が高く希少価値のある資格は、需要が高いと言えます。また、成長分野や人間にしかできない仕事に関連する資格は将来性が高いです。

3.2 自分に向いているか

資格を選ぶ際は、自分のレベルや性格、状況に合っているかを見極めることも非常に重要です。自分に向いていない資格を選んでしまうと、勉強が苦痛になって資格取得まで辿り着けなかったり、その分野でのキャリア形成が上手くいかなかったりすることがあります。

自己分析やキャリアビジョンとのマッチングをしっかりと行い、資格の内容が自分にあっているのか、資格取得後も長くその業務に携われそうか、慎重に検討しましょう。

3.3 取得までにどれくらいの日数がかかるか

資格を取得するには勉強時間が必要です。必要な勉強時間は資格によってバラバラで、数十時間で済む場合もあれば、数千時間必要となる場合もあります。

大半の資格試験はいつでも受験できるわけではなく、試験日が設けられているため、転職して新しいキャリアをスタートさせたい時期と試験日を加味し、そこから逆算して学習スケジュールを立てなければなりません

30代は仕事や子育てで忙しい方が多いので、今の生活において勉強時間が確保できるかを考慮してどの資格の取得を目指すか決めましょう。

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4 【男性向け】30代におすすめの資格10選

ここからは、30代のおすすめの資格を実際に紹介していきます。まずは男性におすすめの資格を10種類紹介します。需要や将来性があり、キャリアアップ・年収アップに繋がりやすい資格を選出しました。

4.1宅地建物取引士(宅建)

宅地建物取引士、通称「宅建」は不動産取引に関する資格で、30代から取れる国家資格の1つです。宅地建物取引士は、不動産取引の現場で重要事項説明を行い、取引先と契約を結ぶ役割を担います。

契約締結前の重要事項の説明、重要事項説明書面への記名押印、契約内容書面への記名押印は宅地建物取引士の独占業務で、不動産事業者には宅地建物取引主任者の設置が法律で義務付けられています。

合格率は15%程度、勉強時間も300〜400時間程度必要と言われており、決して難易度は低くありませんが、需要が高く高収入も目指せる資格と言えます。取得後は不動産業界のほか、不動産売買や仲介を行う金融機関でも活躍できます。

【出典】一般財団法人 不動産適正取引推進機構「 RETIO」

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4.2 ファイナンシャルプランナー(FP)

ファイナンシャルプランナー(FP)は、金融、保険、税制などお金に関する幅広い知識を持って、資産設計の観点からライフプランの提案・アドバイス・サポートを行う専門家です。

ファイナンシャルプランナーは金融業界、保険業界、不動産業界などで活躍していますが、私たちの生活に直接関わるお金の問題を扱うため、その知識を仕事だけでなくプライベートでも活かせるのが魅力です。

FPを名乗れる国家資格「ファイナンシャル・プランニング技能士」は1級〜3級まであり、最も難易度の低い3級は合格率70〜80%と比較的挑戦しやすいです。また、より専門性の高い2級に合格すると、日本FP協会が認定する民間資格「AFP資格」も同時に取得可能です。

【出典】日本FP協会「FP技能検定」

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4.3 基本情報技術者試験(FE)

基本情報技術者試験(FE)は、「情報処理の促進に関する法律」に基づいて行われる国家試験です。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が主催する情報処理技術者試験の1つで、経済産業省が認定しています。

基本情報技術者試験では、ITシステムやソフトウェアなどITを活用した製品やサービスを開発するうえで必要となる基本的な知識・技能が問われるため、「ITエンジニアの登竜門」とも言われています。

ITエンジニアはスキル次第で高年収が目指せますし、将来性も高い職種なので転職市場でも人気があります。必須の資格はありませんが、資格があることでスキルの証明ができるため、転職には有利です。

【出典】IPA 独立行政法人情報処理推進機構「基本情報技術者試験」

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4.4 プロジェクトマネジメント資格(PMP)

プロジェクトマネジメント資格(PMP)は、世界最大のプロジェクトマネジメントの団体である米国のPMI本部が認定している国際資格です。取得することで、グローバルに通用するプロジェクトマネジメントの専門的な知識を証明できます。

プロジェクトマネージャーは、品質・コスト・スケジュールなどプロジェクト全体を管理する責任者で、IT業界や建設業界をはじめ多くの業界で必要とされます。他の職種と比べても収入が高い傾向にあるので、キャリアアップを目指す30代におすすめです。

役職が上がると人脈も重要になってきますが、プロジェクトマネジメント資格を取得すると、PMIの会員としてコミュニティに参加して人的なネットワークを広げることも可能です。

【出典】一般社団法人 PMI日本支部「PMP®資格について」

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4.5 中小企業診断士

法人の約9割が中小企業である日本で高い需要があるのが、中企業診断士です。企業経営に関する幅広い知識を持ち、財務状況や人事、マーケティングといった多角的な視点から経営分析とアドバイスを行います。

中小企業診断士は経営コンサルタントの資格としては唯一の国家資格で、必要な勉強時間は約1000時間、期間にして通常2〜3年と比較的難しい資格ですが、取得できれば高い評価を得られるでしょう。

コンサルティング業界はもちろん、さまざまな業界で重宝される職種で、必要に応じて業種を行政や金融機関とのパイプ役を担ったり、中小企業向け施策の活用支援を行ったりもします。

【出典】一般社団法人 中小企業診断協会「中小企業診断士試験」

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4.6 社会保険労務士

社会保険労務士は、社会保険労務士法に基づいた国家資格です。略して「社労士」とも呼ばれます。社会保険や労働関連の法律に関する専門的知識を持ち、社会保険の手続き代行や行政機関に提出する帳簿書類の作成といった独占業務を行います。

雇用問題や社会保障制度が複雑化する近年において需要が高まっている職種で、世間では「食いっぱぐれない資格」の1つとも言われています。企業のバックオフィスで人事労務管理の即戦力となれるほか、将来的に独立することも可能です。

合格率は5%前後と難関資格に数えられる資格ですが、全国で働き方改革が推進される中で社会保険労務士の数は不足しているとも言われており、需要が高まっています。

【出典】全国社会保険労務士会連合会試験センター「社会保険労務士試験のご案内」

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4.7 行政書士

行政書士は弁護士などと同じく法律を扱う専門家の一種で、行政書士法に基づく国家資格です。市民にとって身近な街の法律家として個人や企業を相手に幅広い業務範囲を担い、弁護士や税理士、司法書士の業務の一部も行うことがあります。

具体的な業務としては、契約、店舗開業届、法人設立手続きなどに必要な提出書類の作成代行や、手続きの代行といった独占業務が多く含まれます。

建設業や不動産業など公共事業に関わることの多い企業や法務など契約を担当する部署、行政書士事務所、独立・開業など、活躍の場は幅広くあります。

【出典】一般財団法人行政書士試験研究センター「最新情報」

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4.8 電気工事士

ビル、工場、商店、一般住宅などの電気設備の工事は、その内容によって一定の資格のある人でなければ行ってはならないことが法律で定められています。そのために必要となる資格の一つが電気工事士です。

電気工事士資格は第一種と第二種に分けられ、第二種は一般住宅、小規模な店舗・事業所、家庭用太陽発電設備など600V以下で受電する設備を、第一種はそれに加えて最大電力500キロワット未満の工場、ビルなどを扱うことができます。

電気工事士は主に建設電気工事や鉄道電気工事に携わりますが、ビルのメンテナンスや食品メーカーの工場の管理なども含め、電気設備や機械がある場所で幅広く活躍できます。有資格者に対して資格手当を支給している企業も多いです。

【出典】一般財団法人 電気技術者試験センター「電気工事士」

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4.9 公認会計士

公認会計士は、監査・会計の専門家として法人の財務情報の信頼性を担保する役割を果たします。監査業務のほかに、税務業務や経営コンサルティングを行う場合もあります。監査の専門機関である監査法人をはじめ、一般企業や独立開業した事務所で活躍する人もいます。

公認会計士試験に臨むのに必要な勉強時間は3500時間が一つの目安と言われており、難易度は決して低くない資格ですが、平均年収が高めで働き方の自由度も高いなど、メリットは多くあります。

なお、日本の公認会計士資格以外に米国公認会計士(USCPA)を取得するという選択肢もあります。もちろん英語力は必要ですが、日本の資格より取得しやすいとも言われており、外資系企業などで需要があるでしょう。

【出典】公認会計士・監査審査会「公認会計士試験に関するご案内」

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4.10 英語資格(TOEIC、英検など)

海外との取引を行う企業や外国人観光客が増加していることなどを背景に、英語関連の資格も近年需要が高まっています。外資系など企業によっては受験を必須としていたり、採用条件として試験の点数を設定していたりもします。そうでなくても、特に営業職や接客業では有用です。

ビジネスに活用できる代表的な資格試験には、「TOEIC」や「実用英語技能検定(英検)」があります。その他に、「国際連合公用語英語検定試験(国連英検)」「ケンブリッジ英語検定」「日商ビジネス英語検定」などもあります。

点数や取得する級が低いと評価に繋がらないため、より高いレベルを目指して勉強に励むことが大切です。

【出典】一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会|IIBC「TOEIC 」
【出典】公益財団法人 日本英語検定協会「英検」

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5 【女性向け】30代におすすめの資格10選

続いて、30代女性におすすめの資格を紹介します。もちろんどちらで紹介している資格も男女関係なく取得できますが、こちらで紹介する資格は男性向けのものと比べて、人と関わる職種や柔軟な働き方ができる職種に関連するものが多くなっています。

5.1 医療事務

医療事務は、正社員やアルバイト・パートなど勤務形態もさまざまで、それぞれのライフスタイルに合わせた働き方ができることから女性に人気の仕事です。女性向けの各種資格ランキングでもよく上位に挙がっており、職場が豊富で景気などに左右されにくく、安定した仕事でもあります。

病院などの医療機関における受付のほか、医療費の計算、保険者への診療報酬請求などを行うのが医療事務の業務です。資格なしでも従事することはできますが、資格を取得しておくと就職・転職に有利になります。

医療事務に関する資格には、「診療報酬請求事務能力認定試験」「医療事務認定実務者試験」など民間の検定や資格が複数あり、難易度や出題範囲が異なります。自身のレベルに合わせてどれを受験するか決めましょう。

【出典】公益財団法人日本医療保険事務協会「診療報酬請求事務能力認定試験」
【出典】全国医療福祉教育協会「医療事務認定実務者試験」

5.2 簿記

簿記とは、事業活動における資金の流れを記録し、経営成績や財政状況を把握するための作業です。簿記の資格は、企業の経理部門や税理士事務所・会計事務所のほか、営業職などでも役立ちます。

難易度が低い順に全国商業高等学校協会の「簿記実務検定試験」「全経簿記能力検定」「日商簿記検定」の3種類がありますが、最も知名度が高いのは日本商工会議所が主催する「日商簿記検定」です。

日商簿記は企業規模や業界を問わず使えるので、事務や経理職を目指すなら取得しておきたい資格です。1級〜3級があり、企業から評価されるには2級以上を取得するのがおすすめですが、初心者は合格率も比較的高く挑戦しやすい3級から始めると良いでしょう。

【出典】日本商工会議所・各地商工会議所「商工会議所の検定試験|簿記」

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5.3 保育士

保育士は児童福祉法で定められている国家資格で、保育のプロであることを証明するものです。保育士資格を取得するには、指定保育士養成施設の卒業、または保育士試験への合格が必要で、30代から取得を目指す際は後者を選ぶ方が多いでしょう。

日本は少子化が進んでいるものの、共働き世帯が増加していることにより保育所利用児童数は増える一方です。AIに奪われない仕事の代表格とも言われており、今後も高い需要が予想されます。

出産や子育ての経験がある方は自身の経験を活かせる仕事ですし、逆に仕事での経験を自身の出産・子育てに活かすこともできます。保育所以外に児童福祉施設などでも活躍でき、自治体で独自の手当てを支給するといった待遇改善も進みつつあるので、注目の職種です。

【出典】厚生労働省「保育士になるには」


5.4 管理栄養士

管理栄養士は、栄養士法に定められ、厚生労働大臣によって認定される国家資格です。病気を患っている人や高齢者、そして健康な人に対しても、専門的な知識に基づいて乳幼児期から高齢期まで1人ひとりに合わせた栄養指導や栄養管理を行います。

医療施設、老人福祉施設、介護保険施設、児童福祉施設、小・中学校、給食施設、スポーツ関連の機関、行政機関、企業など、管理栄養士が必要とされる場所は多くあります。

ただし、管理栄養士の資格取得は他の資格に比べてハードルが高いかもしれません。管理栄養士国家試験を受ける前に、まず大学、短期大学、専門学校などの管理栄養士養成施設で学ぶ必要があるためです。その代わり、幅広いフィールドで活躍できる職種と言えるでしょう。

【出典】厚生労働省「管理栄養士国家試験」

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5.5 調剤薬局事務

調剤薬局で受付、会計、調剤報酬明細書(レセプト)の作成、薬剤師のサポートなどを行うのが調剤薬局事務員です。医療事務と同様に日本全国に職場があり、働く時間の融通も利きやすいので、女性に人気があります。

調剤薬局事務の資格には、「調剤薬局事務検定試験」「医療保険調剤報酬事務士」「調剤報酬請求事務技能認定」などの民間資格が挙げられます。

中でも調剤薬局事務検定試験は難易度が低めで、合格率80〜90%と初心者でも取得しやすいです。薬の専門知識がない方でも、勉強すれば十分に合格を目指せるでしょう。初心者向けの資格でも、あるのとないのとでは就職・転職しやすさが変わってくるので、取得をおすすめします。

【出典】日本医療事務協会「調剤薬局事務検定試験」

5.6 メンタルヘルス・マネジメント検定

メンタルヘルス・マネジメント検定は、大阪商工会議所が主催している検定試験であり、Ⅰ種・Ⅱ種・Ⅲ種に分かれています

【Ⅰ種(マスターコース)】
・対象・人事労務部、経営層
・目的:会社全体のメンタルヘルスケア計画立案、産業保健スタッフや専門機関との連携、社内教育などを行う

【Ⅱ種(ラインケアコース)】
・対象:管理職
・目的・部下のメンタルヘルス対策を行う

【Ⅲ種(セルフケアコース)】
・対象:一般社員
・目的:自らの不調に早期に気付き、対処する

特に需要があるのはⅡ種で、管理職登用の条件にⅡ種取得を設定している企業もあります。仕事において不安や悩み、ストレスを抱える人は増加傾向にあり、そのことが原因で休職や離職をするケースも増加している昨今では、管理職を目指す方におすすめの資格と言えるでしょう。

【出典】大阪商工会議所「メンタルヘルス・マネジメント検定」


5.7 キャリアコンサルタント

平成28年4月より国家資格になったキャリアコンサルタントは、キャリアデザインが重要視される近年、需要が高まっています。キャリアコンサルタントは登録制の名称独占資格で、この資格がないとキャリアコンサルタントを名乗ることはできません

キャリアコンサルタント養成講習を受講することで「キャリアコンサルタント試験」を受けることができ、さらにその上位資格として「キャリアコンサルティング技能検定」(1級・2級)もあります。

キャリアコンサルタントは、コンサルティング会社や人材派遣会社、各企業や大学、行政機関におけるキャリア形成支援者として、職業の選択やスキルの開発・向上に関する相談に応じ、アドバイスや指導を行う重要なポジションです。

【出典】特定非営利活動法人日本キャリア開発協会「キャリアコンサルタント試験」


5.8 ウェブデザイン技能検定

ウェブデザイン技能検定は、Webサイトのデザインや制作に必要なスキルを測定するための資格で、Webデザイナーに関する唯一の国家資格です。

ウェブデザイン技能検定は3級(基本)・2級(応用)・1級(上級)の3つのレベルに分かれており、関連する国際標準規格などに基づいてWebデザインに関する知識・技能が問われます。特に未経験からWebデザイナーやWebサイト運営を目指す場合におすすめです。

Webデザインのスキルがあれば、Web制作会社や広告代理店などで活躍できるほか、より働き方の自由度が高いフリーランスとしてWebサイトを運営したり、Webデザインを請け負ったりすることもできます。

【出典】特定非営利活動法人インターネットスキル認定普及協会「ウェブデザイン技能検定」

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5.9 パソコン関連資格(MOSなど)

パソコン関連の資格は、業界を問わず役に立つ汎用性の高い資格です。特にバックオフィス業務を行いたい人には取得をおすすめします。

さまざまな資格がありますが、代表的なのは「MOS(マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト)」です。マイクロソフトが提供する、Word、Excel、PowerPointといった多くの企業が利用するオフィスソフトウェアに関するスキルを証明できます。

上級レベルの「MOS Expert」もあり、その他に「日商PC検定」や「P検(ICTプロフィシエンシー検定試験)」などもパソコンスキルを証明できる資格として挙げられます。いずれも、業務を効率よくこなせる人材としての評価に繋がるでしょう。

【出典】MOS公式サイト「マイクロソフト オフィス スペシャリスト」

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5.10 介護福祉士

介護福祉士は介護業界における唯一の国家資格であり、ホームヘルパーや特別養護老人ホーム、社会福祉施設など多くの場所で、その知識と技術が活かされています。高齢化が進む日本社会では、その需要はますます高まると見られます。

介護福祉士になるには、実務経験ルートを選択した場合、3年以上の実務経験と6ヶ月以上・450時間の実務者研修を経た後、国家試験に合格しなければなりません。

そのため、未経験から介護福祉士を目指す場合は、まず介護業界で実務経験を積み、介護に必要な実務を習う実務者研修を受講する必要があります。ややハードルは高いものの、需要の高まりから、施設職員などの資格取得率が向上している資格です。

【出典】公益財団法人 社会福祉振興・試験センター「介護福祉士国家試験」

6 30代で資格を取得するための勉強方法

30代が資格取得に向けて勉強する方法は、主に「独学」と「スクール」の2つが挙げられます。どちらにもメリット・デメリットがあるので、よく考えたうえで自身に合う方法を選びましょう。

6.1 すき間時間を利用して独学する

1つ目は、独学で資格取得を目指す方法です。コストを抑えながら、自分のペースで学習を進められます。参考書や問題集を用いて勉強するほか、自分の好きなタイミングで受講ができる通信講座を利用することもできます。

先にも触れたように30代は仕事や子育てで忙しい方が多いので、スケジュール管理は必要なものの、すき間時間を活用しながらコツコツと独学する方法は取り組みやすいでしょう。

6.2 最短で合格を狙うならスクールを利用する

できるだけ早く資格を取得したい、という方はスクールに通うのがおすすめです。特に難易度の高い資格の場合、独学のみでの合格は難しいこともあるので、スクールの利用が推奨されます。

費用はかかりますが、スクールでは効率よく学習できるようにカリキュラムが組まれており、スケジュールなどの自己管理に自信がない方でも最短で合格を狙うことができます。講師がついているので、不明点などをすぐに解消できることも大きなメリットです。

【関連記事】「30代で仕事を「辞めたい」「疲れた」と感じたら...対処法や確認すべきポイントを紹介」

7 30代の資格に関するQ&A

最後に、30代の資格取得に関してよくある疑問についてまとめました。資格を最大限活かせるよう、これらの点にも留意して自身のキャリアを見つめ直しましょう。

7.1 資格取得後の転職で注意すべきことは?

資格取得後に仕事を探す際には、求人情報の見方に注意が必要です。取得した資格の名前で求人を探す人が多いと思いますが、企業によってはその名前での募集をしていない場合もあります。

また、資格の有無に関わらずですが、転職を成功させるためには給与や待遇だけでなく、企業理念や社風などが自分に合っているか確認することも重要です。

ただし、こうしたポイントに気を付けながら仕事探しをするのは大変なこともあります。そこでおすすめしたいのが転職エージェントの利用です。アドバイザーがあなたの資格や希望条件を汲みながら最適な求人を紹介してくれますし、応募書類の作成や面接対策などのサポートも充実しています。

7.2 資格があれば未経験でも採用してもらえる?

業務に役立つ資格があれば採用してもらえるのかと言うと、必ずしもそうとは言えません。しかし、未経験者の場合、資格があることでアピール力は大幅にアップします。

未経験の場合は、その業界・業種での実績や経験がありません。そのため、アピール材料が不足しがちで、採用担当者に「憧れやイメージだけで応募してきたのではないか」と思われてしまうこともあります。

資格があれば、その職種に就きたいのだという本気度をアピールできますし、自分がその仕事に向いているということにも説得力を持たせられます。知識・スキルが証明されているため、「未経験でも短期間で戦力になれそうだ」といった高評価にも繋がりやすいでしょう。

7.3 転職で資格はどれくらい重要視される?

資格は転職活動で有利に働くとはいえ、やはり実績や経験を重視している企業が多いです。その業界・業種の経験者であればなおさらです。

もちろん業務独占資格や名称独占資格などの場合は、資格を持っていることが第一条件になりますが、資格よりも実績や経験が重要とされることもあります。目指す職種によっては資格取得にこだわらない方が良いこともあるので、事前にリサーチをしておくと良いでしょう。

また、選考過程では資格だけでなく、実績や経験を交えながら自身の強みを伝えることが大切です。未経験者の場合は、前職での実績や培ったスキルを上手くアピールできるように工夫しましょう。

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8 まとめ

本記事では、30代におすすめの資格を全部で20種類紹介しました。どれも需要や将来性のある資格なので、資格取得に挑戦したいと考えている方はぜひ参考にしてください。

30代では、行き詰まりを感じて「人生をやり直したい」と悩みを抱えている方も多いです。資格はキャリアに大きな変化を与える要素の1つでもあります。理想のキャリアを築くために、自分に合った資格の取得を目指しましょう。

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