年収400万円の手取り額と生活レベルは？独身・既婚別の生活費を紹介

年収400万円といっても税金や保険料などが引かれるため、手取り額はさらに少なくなるのが一般的です。実際、年収400万円の手取り額はどのくらいで、どのような生活レベルが実現できるのでしょうか？

本記事では、年収400万円の手取り額を詳しく解説し、独身者と既婚者それぞれの生活費や生活レベルの具体例を紹介します。年収400万円に応じた生活設計を立てるための参考に、ぜひ最後までご覧ください。

【関連記事】「手取りとは? 年々減っている!? 計算方法や年代別平均額を紹介!」

「もしかしたら仕事頑張りすぎ!? 」... そんな方へ
＼無料・登録不要／
『仕事どうする!? 診断』を受ける ＞

1 年収400万円の手取りは約330万円

「年収」とはいわゆる「額面」のことで、給料の総支給額を指します。一方、「手取り」は総支給額から税金や保険料などが差し引かれた後の、実際受け取る金額のことです。「手取り額」は給与明細の「差引支給額」で確認できます。

年収400万円の場合、月々の控除が積み重なると年間で約70万円程になるため、手取り額は約330万円程度になるのが一般的です。一例ではありますが、年収が408万円だったときの具体的な内訳は以下の通りです。

【関連記事】「年収とは？手取り・所得との違いや確認方法を紹介！」

2 年収400万円における月々の手取りはいくら？

年収400万円における月々の手取り額は、ボーナスの有無によって異なります。「東京都・40歳未満」の年収400万円の人を想定し、具体的な内容を解説していきます。

2.1 ボーナスなしの場合

ボーナスがない場合、月々の手取り額は約28万円程度となります。単純に400万円を12ヵ月で割ると、月々33万円程度になりますが、税金や保険料があわせて約5万円程控除されるのが一般的なため、実際手元に入る手取り額は額面の33万円より5万円少なく、約33万円になる計算です。

2.2 ボーナスありの場合

年間80万円のボーナスが支給される場合、月々の手取りは約22万2千円程度となります。月収1.5ヵ月分のボーナスが年2回、つまり合計3ヵ月分の月収がボーナスとして支給されるので、その分月収は低くなる仕組みです。

なお、ボーナスからも社会保険料と所得税が引かれるため、ボーナスの総支給額が80万円であっても、手取り額は約66万円程になります。

【関連記事】「年収と手取りの違いは？金額別の早見表と計算方法を解説」

3 【男女・年齢・業種別】平均年収と年収400万円の割合

400万円という年収が、低いのか高いのか気になる方も多いのではないでしょうか。ここでは国税庁の「令和4年民間給与実態統計調査」のデータをもとに、男女別・年齢別・業種別の年収を比較して、年収400万円の人がどれくらいの割合いるのかを紹介します。

【出典】国税庁「令和4年民間給与実態統計調査」

3.1 【全体】平均年収と年収400万円の割合

令和4年における給与所得者約5,966万人の平均年収は458万円でした。年収400万円は平均年収を50万円ほど下回っています。各年収ごとの詳しい割合は以下の通りです。

この表から分かるように、年収400万円台の方は全体の15.3％です。これは年収区分において、年収300万円台に次ぐ2番目に最も多い割合であり、労働者全体で見ると平均的な数字であると言えます。

3.2 【男女別】平均年収と年収400万円の割合

男性の平均年収は約563万円であり、全体平均と比較して約100万円以上高い金額となっています。一方、女性の平均年収は約314万円と、全体平均や男性平均と比べて低い数字です。

また、年収400万円台の割合は男性で17.7％、女性で12.1％であり、男性では年収400万円台が最も多い割合を占めています。ただし、男性で年収300万円台以下は3割程度であるのに対し、女性では7割を超えているため、女性で400万円を超える年収はすごい金額と言えるでしょう。

3.3 【年齢別】平均年収と年収400万円の割合

年齢を軸に平均年収の推移を見てみると、55～59歳の546万円が最も高くなっています。ただし、男性と女性では各年代ごとの平均年収に大きな開きがあります。まず、男性で平均年収が高いのは55～59歳の702万円であるのに対し、女性では25～29歳の349万円です。

また、男性では25～69歳という幅広い年代で平均年収が400万円を超えていますが、女性ではどの世代も400万円を超えていません。つまり、働く女性の多くが年収300万円台以下ということになります。

3.4 【業種別】平均年収と年収400万円の割合

業種別の平均年収で最も多いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」で747万円、最も低い業種は「宿泊業・飲食サービス業」で268万円となっており、約480万円の差が生じていました。

なお、平均年収400万円台の業種は全14業種中以下の3業種です。

• 物品賃貸業・不動産業：456万円
• 郵便業・運輸業：477万円
• 医療・福祉業：408万円

【関連記事】「【早見表付き】年収・月収の手取り一覧を紹介！簡単な手取り計算方法も」

4 年収400万円の標準的な生活レベル

年収400万円は、全体の平均値をやや下回る金額ということが分かりましたが、生活していく上でどの程度のレベルを保てるのでしょうか。ここでは、家賃や光熱費、食費などを例に挙げて、年収400万円世帯の標準的な生活レベルを解説します。

4.1 家賃（住居費）

家賃の目安としては、月収の3分の1までに抑えるのが適正と言われています。したがって、ボーナスなしで年収400万円、月の手取り額が28万円の場合、9万円以内にとどめるのが良いでしょう。一人暮らしであれば、都心に近い立地でも暮らせる可能性があります。

一方、家族がいる場合は部屋の数や広さが必要となり、家賃も高くなるのが一般的です。そのため、他の支出を抑えて家賃に回すか、家賃水準の低い郊外に住むかといった対応が必要になることもあるでしょう。

4.2 水道光熱費

水道、電気、ガス代を含む水道光熱費は、大幅に削ることが難しい費用ですが、収入の5～10％程度にとどめるのが適性とされています。これは、ボーナスなしで年収400万円、月の手取り額が28万円の場合、14,000円～28,000円程度です。

日中ほとんど家にいない単身者の水道光熱費平均額は、月額10,000円～15,000円程度と言われており、適性範囲内に収まるでしょう。

一方、夫婦または子供がいる世帯では使用する家電が多くなり、料理やお風呂の回数も増えることから、一般的に20,000円～30,000円以上の水道光熱費がかかると言われています。そのため、家族が多い場合はある程度の節約が必要です。

4.3 食費

食費も生きていく上で欠かせない費用であるため、大幅に削ることは難しいものの、「自炊が多いか、外食が多いか」「単身か、家族が多いか」などによって大きく変わります。目安は収入の15～20％程度であり、ボーナスなしで年収400万円、月の手取り額が28万円の場合、42,000円〜56,000円です。

単身者の平均的な食費は、約4万円程度と言われているので、適性値に収まることが多いでしょう。しかし、成長期の子供がいたり、食にこだわりがあったりする家庭では、80,000円以上かかる場合もあります。

このように、目安を大幅にオーバーする場合は、その他の嗜好品を節約するなどして、出費を抑える必要があるでしょう。

4.4 その他の生活費

上記で解説した家賃・水道光熱費・食費を合計すると、約13万円～23万円程となり、ボーナスなしで年収400万円、月の手取り額が28万円の場合は、約15万円～5万円程が残る計算です。

そこから、その他の生活費である通信費、衣服費、医療費、保険費、娯楽費などを支出することになります。さらに、将来に向けた貯金や、子供がいる世帯では教育費も必要になるでしょう。

基本的に、家賃・水道光熱費・食費は毎月必ずかかる費用であり、大幅に削るのは難しいため、家計が厳しい場合はそれ以外の生活費を削らなければなりません。

【関連記事】「新卒の初任給は平均どれくらい？手取りの計算方法や控除額も解説」

5 年収400万円の生活費シミュレーション

生活の豊かさを図るためには、毎月いくらの出費が発生し、どの程度の現金が手元に残るのかが非常に重要です。

そこで、ここではボーナスなしで年収400万円、月の手取りが28万円を想定し、独身・既婚（子供なし・子供あり）の属性別にかかる生活費の平均金額を紹介します。

5.1 独身の場合

独身の場合、かかる生活費は以下のようなイメージです。

上記のシミュレーション通りに生活すると月に9万円程度の現金が残ることになり、貯金をしながらも、ある程度余裕のある生活が送れるでしょう。

5.2 既婚者の場合（配偶者のみの場合）

夫婦で生活する既婚者の場合、かかる生活費は以下のようなイメージです。

夫婦2人での暮らしの場合、単純計算で各項目が2倍になりますが、抑えられるであろう項目に調整を加えシミュレーションしました。

上記の場合、4,000円の赤字となります。そのため、家の条件を下げて家賃を減らしたり、交際費・娯楽費を節約したりする必要があるでしょう。

5.3 既婚者の場合（子供がいる場合）

夫婦と小学校低学年の子供がいる家庭の場合、かかる生活費は以下のようなイメージです。

子供がいる家庭は、塾や習い事にかかる教育費の項目が増えます。また、子供は予期せぬタイミングで体調を崩すことも多いので、医療費も多めに確保しておかなければなりません。

上記のシミュレーションでは26,000円程の赤字となり、ややきつい生活であることが分かります。家賃が不要な場合は94,000円程度残りますが、子供が成長し、大学生になる頃にはさらに出費が増える可能性もあることから、早いうちに収入源を増やす努力が必要です。

【関連記事】「生きていくために必要なお金はいくら？「必要年収」を考えてライフプランニングしよう！」

6 年収400万円で捻出できる金額は？

年収400万円で捻出できる金額を、貯金・マイホームの購入・車の購入・子育てという4つの項目に分けて紹介します。先々を見据え、計画的に検討していきましょう。

6.1 貯金

独身・既婚に関係なく貯金は毎月計画的に行う必要があります。上述したシミュレーションでは、独身の場合で約9万円ほど貯金に回せる計算なので、自由にお金が使えて余裕がもてるうちにコツコツ貯金しておくことをおすすめします。

一方、既婚の場合は住む場所によって異なるものの、赤字になることもあり、貯金に回せるお金が残らない可能性も考えられます。そのため、お金の管理方法を見直したり、収入源を増やしたりして、今後のライフステージの変化に備える意識が大切です。

6.2 マイホームの購入

年収400万円でも、マイホームを購入できる可能性があります。一般的に、住宅ローンの借入額は年収の5～6倍が適性と言われているため、年収400万円の方は約2,000万〜2,400万円のローンが組める計算です。

仮に月々の返済額を6万円とすると、金利にはよるものの返済期間は約35年程度となります。ただし、土地代がかかる場合、この借入額では足りない可能性もあるため、「頭金を準備する」「土地代が安い地方に移住する」といった対策が必要でしょう。

6.3 車の購入

車の購入費目安は年収の約半分と言われており、年収400万円の場合は200万円がおおよその予算です。コンパクトカーや軽自動車であれば新車での購入も可能ですが、大きめのファミリーカーやグレードの高い車では、中古車を検討する必要があるでしょう。

また、車にはガソリン代や駐車場代、保険料や車検費用など年間で数十万円単位の維持費がかかります。購入費用だけでなく、これらの維持費を捻出し続けられるかも慎重に検討しなければなりません。

6.4 子育て

子供が一人っ子かつ小さいうちであれば、生活費も夫婦2人のときとあまり変わらないでしょう。しかし、人数が増えたり成長したりするにつれて、食費や衣服費、教育費は2倍、3倍必要になります。

特に、学校へ入学する際は、備品購入や授業料納付で数万～数十万円かかることもあるので、ある程度のお金を確保しておかなければなりません。そのため、できるだけ子供が小さいうちから収入源を増やすなどして、家計に余裕を持たせることをおすすめします。

【関連記事】「いまからきっちり貯めよう！ FPが教える賢い貯金術5選」

7 節約するためのコツ

年収400万円でも毎日の生活に余裕がないという場合は、無理のない範囲でできる節約術を取り入れましょう。節約方法に関する情報は数多くありますが、ここではすぐに実践可能な方法をいくつかご紹介します。

すぐに効果が実感できないとしても、「塵も積もれば山となる」の考えのもと、日々コツコツ取り組むことが大切です。ただし、あまり神経質になり過ぎると生活が楽しくなくなってしまうので、メリハリをつけた節約を意識しましょう。

【関連記事】「新NISAとは? わかりやすく解説、デメリットや注意点も詳しく解説！ (1)」

8 年収400万円以上を目指すには

年収400万円以上を目指すには、昇給をただ待っているのではなく、戦略的な取り組みが必要です。有効な取り組みとして以下の4点を紹介します。

8.1 現職でさらに上を目指してみる

最も現実味があると言えるのが、現職でさらに上を目指すことです。現在よりも良いポジションに就ければ、当然ながら昇給のチャンスも多くなります。さらに、役職手当がつくことによる年収アップも期待できます。

上を目指すには、目標達成やプロジェクトの成功など、具体的な成果を出すことが重要です。また、与えられた仕事を確実にこなしたり、時間管理を徹底したりして、上司からの信頼を得ることも昇進には欠かせません。

8.2 資格の取得やスキルアップを図る

専門的な資格を取得し、より高度な業務に挑戦できれば、年収400万円以上を目指せる可能性が高まります。企業によっては、資格取得が昇進の条件になっていたり、別途資格手当がもらえたりするケースもあるため、一度確認してみるのも良いでしょう。

また、資格取得は自分の市場価値を高めることにも繋がります。例えば、需要の多いIT関連の資格やビジネススキルに関する資格は、職場での評価を上げるだけでなく、転職市場でも有利に働くでしょう。

8.3 副業をする

本業以外の収入源を確保する手段として、副業にも注目が集まっています。人気の副業としては、フリーランスのWebライティングやデザイン、プログラミング、オンライン講師、ブログ運営などが挙げられます。

また、副業を通じて新たなスキルを習得したり人脈を広げたりすれば、本業の収入をアップさせられるかもしれません。ただし、企業によっては副業が禁止されている場合もあるので、就業規則などでしっかり確認してから始めることが大切です。

8.4 転職を考えてみる

上記に挙げたような努力をしてみても、必ずしもそれが年収アップに結びつくとは限りません。「そもそも昇給制度がない」「会社の業績が悪化している」「業界全体の成長が弱まっている」という場合は、転職を検討するのも一つの方法です。

年収アップを目指して転職を考える際は、転職エージェントを利用するのがいいでしょう。転職エージェントは、個人で確認するのが難しい業界や企業の実情を熟知しています。

さらに、企業選定から面接対策まで、専門のアドバイザーが一貫してサポートしてくれるので、理想の転職先に出会える可能性がアップするでしょう。

【関連記事】「仕事を辞めたいと思ったら誰に相談すると良い? 退職を相談する相手や注意点を紹介」

9 年収400万円以上を目指せるおすすめの職種

ここからは、年収400万円以上を目指せるおすすめの職種を紹介します。経験者はもちろん、未経験であっても挑戦できる職種もあるので、年収400万円以上を目標にしている方は、ぜひ参考にしてください。

9.1 営業職

自社の製品やサービスを、顧客に提案し販売する仕事です。商談やプレゼンテーションなどの営業活動を通じ、新規顧客の開拓と既存顧客のフォローアップを行います。

顧客のニーズを理解し、最適な商品やサービスを提供しなければならないため、高いコミュニケーション能力と問題解決能力が必要です。入社当初は300万～400万円台の年収であっても、頑張り次第でさらなる年収アップを目指せます。

営業職の求人一覧を見る＞

9.2 経理事務

企業の財務に関わるデータを管理し、財務状況を正確に把握するための事務を担当する職種です。主な業務としては、会計ソフトを使った取引記録の管理、仕訳や伝票処理、試算表や決算書の作成などが挙げられます。

また、取引先への支払いや税務申告、予算の管理を行うこともあるため、丁寧かつ正確に物事を処理する能力が必要です。多くの企業で欠かせない職種であり、求人数が多い点はメリットと言えます。

経理／財務／管理会計の求人一覧を見る＞

9.3 サービスエンジニア

機械やシステムの設置、保守、修理、点検などの技術サポートを行う職種です。主に顧客先での作業が中心となり、製品が正常に動作するためにさまざまな対応を行います。

具体的な業務内容は、機械の設置と導入作業、定期点検とメンテナンス、故障対応と修理といったことが挙げられます。自社の製品に関する専門的な知識に加えて、顧客とのコミュニケーション能力も必要です。経験を重ねることで、400万円以上の年収が見込めるでしょう。

サービスエンジニアの求人一覧を見る＞

9.4 プログラマー

コンピュータソフトウェアやアプリケーションを設計・開発・保守する専門職です。プログラマーの主な仕事としては、仕様書や要件定義書に基づいたプログラムの設計、Java・Python・C++・JavaScriptなどのプログラミング言語を使ったコーディングが挙げられます。

複数のプログラミング言語を扱えれば、それだけ幅広い業務を担える可能性があるため、年収400万円以上を目指せます。また、近年は特定の企業に所属しないフリーのプログラマーも増えており、多様な働き方を選択できるのも魅力です。

プログラマーの求人一覧を見る＞

9.5 Webディレクター

WebサイトやWebアプリケーションの企画、設計、制作、運用を統括する職種です。具体的には、プロジェクトの進行管理やクライアントとの調整を行って、プロジェクトがスムーズに進むように全体を監督します。

Webディレクターには、プロジェクト全体を見渡しチームをまとめるリーダーシップと、高いコミュニケーション能力が求められます。経験を積み重ねることで、400万円以上の年収を目指せます。

Webディレクター・Webプロデューサーの求人一覧を見る＞

10 その他年収〇万円の手取り額

その他、年収〇万円の手取り額については、下記の記事でご紹介しています。ぜひ参考にご覧ください。

年収アップを目指すなら
まずはプロにご相談ください
マイナビエージェントについて詳しく知る ＞

11 まとめ

年収400万円の手取りは、約330万円前後となる計算です。手取り月収はボーナスなしで約28万円、ボーナス込みで約22万円程度となるでしょう。住む場所にもよりますが、家族が多い場合は毎月赤字になる可能性もあるため、家計の見直しや新たな収入源の確保が必要です。

もしも、この先さらなる年収アップを目指したいのであれば、思い切って転職を考えるのも一つの方法です。「現職の業界自体が衰退している」「将来の年収アップが見込めない」という方は、転職することで将来的なメリットが大きくなる可能性もあります。

＼転職するか迷っていてもOK／
マイナビエージェントに無料登録して
転職サポートを受ける