年収600万円の手取り額は？一人暮らし・既婚者の生活水準を解説

年収600万円の手取り額は、ボーナスなしでおよそ460万円となるケースが多いようです。では、実際に年収600万円でどのような生活が実現できるのでしょうか。本記事では、年収600万円のリアルな生活水準について詳しく解説していきます。ぜひ参考にしてください。

【関連記事】「手取りとは？額面との違いや計算方法、年代別の平均額を紹介」

【関連記事】「今よりも年収を上げたい！年収アップのための転職準備と企業の選び方」

「もしかしたら仕事頑張りすぎ!? 」... そんな方へ
＼無料・登録不要／
『仕事どうする!? 診断』を受ける ＞

1.年収600万円の手取りは概算で約460万円

「年収」とはいわゆる「額面」のことで、給与の総支給額を指します。一方、「手取り」は総支給額から税金や保険料などが差し引かれた後の、実際受け取る金額のことです。「手取り額」は給与明細の「差引支給額」で確認できます。

企業に勤める都内在住・30代の方を例に挙げると、年収600万円でボーナスなしの場合、1年間の社会保険料や税金は合計約140万円となり、年収手取り額は約460万円程度になる計算です。概算ではありますが、具体的な内訳の一例を紹介します。

（東京都・40歳未満・ボーナスなしの場合）

【関連記事】「年収とは？手取りとの違いや確認方法、年齢・業種別の平均額を紹介」

【年収600万円以上の求人はこちら】

2.年収600万円における月々の手取りはおおよそいくら？

年収600万円における月々の手取り額は、ボーナスの有無によって異なります。「東京都・40歳未満・年収600万円」の方を想定し、具体的な内容を解説していきます。

2.1.ボーナスなしの場合

ボーナスがない場合、月々の手取り額は約38万円程度となります。

単純に600万円を12ヵ月で割ると、月々の支給額は50万円になりますが、社会保険料と税金があわせて約12万円程控除されるため、実際手元に入る手取り額は額面の50万円よりも少なくなる可能性が高いです。

2.2.ボーナスありの場合

年間120万円のボーナスが支給される場合、月々の手取りは約30万円程度となるケースが多いようです。年収の中に120万円のボーナスが含まれているため、その分、1カ月の支給額は少なくなる計算です。

なお、ボーナスからも社会保険料と所得税が引かれるため、120万円のボーナスであっても、手取り額は約98万円程になります。

【関連記事】「年収と手取りの違いは？それぞれの確認方法や額面・所得との違いも解説」

【関連記事】「今よりも年収を上げたい！年収アップのための転職準備と企業の選び方」

3.年収600万円は平均年収を約160万円上回っている計算に

国税庁の調査によると、令和5年における給与所得者約5,076万人の平均年収は約460万円であり、年収600万円は平均年収を160万円ほど上回っています。各年収ごとの詳しい割合は以下の通りです。

この表から分かるように、年収600万円台の方は全体の7.1％です。最も割合が多い年収区分である300万円台が16.3％であることを考えると、少なめの割合であることが分かります。つまり、労働者全体において600万円台という年収額は、高めの金額であると言えます。

【出典】国税庁「令和5年民間給与実態統計調査」

【関連記事】「転職で年収アップ！実現のポイントと下がる原因、年収交渉のコツも全部解説」

4.【男女・年齢・業種別】平均年収と年収600万円の割合

ここでは、さらに掘り下げて、令和5年における男女別・年齢別・業種別の平均年収と年収600万円の割合を紹介します。

【出典】国税庁「令和5年民間給与実態統計調査」

4.1.【男女別】平均年収と年収600万円の割合

男性の平均年収は約569万円であり、全体平均と比較して約100万円以上高い金額となっています。一方、女性の平均年収は約316万円と、全体平均や男性平均と比べて低い数字です。

また、年収600万円台の割合は男性で10％、女性で3.4％であり、3倍程度の差があります。さらに、年収600万円以上の男性は33.4％なのに対し、女性は僅か8.4％です。このことからも、女性で年収600万円以上を目指すのは、ややハードルが高めと言えます。

4.2.【年齢別】平均年収と年収600万円の割合

年齢を軸に平均年収の推移を見てみると、55～59歳の545万円が最も高くなっています。ただし、男性と女性では各年代ごとの平均年収に大きな開きがあります。

まず、男性で平均年収が高いのは55〜59歳の712万円であるのに対し、女性では25〜29歳の353万円です。つまり、女性で平均年収が600万円以上の年代はありません。

また、男性では40〜59歳という広い年代で平均年収が600万円を超えていますが、女性ではどの世代も400万円を超えておらず、働く女性の多くが年収300万円台以下ということになります。

4.3.【業種別】平均年収と年収600万円の割合

業種別の平均年収で最も多いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」で775万円、最も低い業種は「宿泊業・飲食サービス業」で264万円となっており、約510万円の差が生じていました。

なお、平均年収600万円台の業種は全14業種中以下の2業種です。

• 保険業・金融業：652万円
• 情報通信業：649万円
  
  

【関連記事】「【早見表付き】年収・月収の手取り一覧を紹介！簡単な手取り計算方法も」

【関連記事】「【20代】転職するか迷うときは？転職を検討したい5つのケース」

5.年収600万円の標準的な生活水準

年収600万円は、全体の平均値を上回る金額ということが分かりましたが、生活していく上でどの程度の水準を保てるのでしょうか。ここでは、家賃や光熱費、食費などを例に挙げて、年収600万円世帯の標準的な生活準を解説します。

ただし、昨今の物価高がさらに続くようなことがあれば以下に記載した金額を上回る可能性も否定できませんので、より慎重に生活を組み立てていく必要があるかもしれません。

5.1.家賃（住居費）

家賃の目安としては、月収の3分の1までに抑えるのが適正と言われています。したがって、ボーナスなしで年収600万円、月の手取り額が約38万円の場合、約12～13万円以内にとどめるのが良いでしょう。一人暮らしであれば、都心に近い立地でも暮らせる可能性があります。

一方、家族がいる場合は部屋の数や広さが必要となり、家賃も高くなるのが一般的です。そのため、場合によっては他の支出を抑えて家賃に回すか、家賃水準の低い郊外に住むかといった対応が必要になることもあるでしょう。

5.2.水道光熱費

水道、電気、ガス代を含む水道光熱費は、大幅に削ることが難しい費用ですが、収入の5～10％程度にとどめるのが適性とされています。これは、ボーナスなしで年収600万円、月の手取り額が約38万円の場合、19,000円～38,000円程度です。

日中ほとんど家にいない単身者の水道光熱費平均額は、月額10,000円～15,000円程度と言われており、適性範囲内に収まるでしょう。

一方、夫婦または子供がいる世帯では使用する家電が多くなり、料理や入浴の回数も増えることから、一般的に20,000円～30,000円以上の水道光熱費がかかると言われています。季節によっては40,000円を超える可能性もあるため、その場合はある程度の節約が必要です。

5.3.食費

食費も生きていく上で欠かせない費用であるため、大幅に削ることは難しいものの、「自炊が多いか、外食が多いか」「単身か、家族が多いか」などによって大きく変わります。目安は収入の15～20％程度であり、ボーナスなしで年収600万円、月の手取り額が約38万円の場合、57,000円〜76,000円です。

単身者の平均的な食費は、約4万円程度と言われているので、適性値に収まることが多いでしょう。しかし、成長期の子供がいたり、食にこだわりがあったりする家庭では、80,000円以上かかる場合もあります。

目安を大幅にオーバーする場合は、その他の嗜好品を節約するなどして、出費を抑える必要があるでしょう。

5.4.その他の生活費

上記で解説した家賃・水道光熱費・食費を合計すると、約13万円～23万円程となり、ボーナスなしで年収600万円、月の手取り額が約38万円の場合は、約15万円～25万円程が残る計算です。

そこから、その他の生活費である通信費、衣服費、医療費、保険費、娯楽費などを支出することになります。さらに、将来に向けた貯金や、子供がいる世帯では教育費も必要になるでしょう。

基本的に、家賃・水道光熱費・食費は毎月必ずかかる費用であり、大幅に削るのは難しいため、家計が厳しい場合はそれ以外の生活費を削らなければなりません。

【関連記事】「新卒の初任給は平均どれくらい？手取りの計算方法や控除額も解説」

【関連記事】「転職での年収アップの相場は？交渉のポイントや年収アップしやすい人の特徴を解説」

6.年収600万円の生活費シミュレーション

生活の豊かさを図るためには、毎月いくらの出費が発生し、どの程度の現金が手元に残るのかが非常に重要です。

そこで、ここではボーナスなしで年収600万円、月の手取りが約38万円を想定し、一人暮らし・既婚者（子供なし・子供あり）の属性別にかかる生活費の平均金額を紹介します。

6.1.一人暮らしの場合

独身で一人暮らしの場合、かかる生活費は以下のようなイメージです。

上記のシミュレーション通りに生活すると月に19万円程度の現金が残ることになり、貯金をしながらも、かなり余裕のある生活が送れるでしょう。

6.2.既婚者の場合（配偶者のみの場合）

夫婦で生活する既婚者の場合、かかる生活費は以下のようなイメージです。

夫婦2人暮らしの場合、単純計算で各項目が2倍になりますが、抑えられるであろう項目に調整を加えシミュレーションしました。

上記の場合、約6万8千円が手元に残る計算です。余裕はありますが、突発的な出費や将来に備えて、計画的に貯蓄や運用を行う必要があるでしょう。

6.3.既婚者の場合（子供がいる場合）

夫婦と小学校低学年の子供がいる家庭の場合、かかる生活費は以下のようなイメージです。

子供がいる家庭は、塾や習い事にかかる教育費の項目が増えます。また、子供は予期せぬタイミングで体調を崩すことも多いので、医療費も多めに確保しておかなければなりません。

上記のシミュレーションでは、約2万円4千円程残る計算となり、もしも家賃が不要な場合は10万円6千円程度の黒字となります。ただし、子供が成長するにつれて出費が増える可能性もあることから、計画的な家計管理が必要です。

【関連記事】「生きていくために必要なお金はいくら？「必要年収」を考えてライフプランニングしよう！」

【テーマ別】平均年収ランキング

7.年収600万円で実現可能なことは？

年収600万円でも、貯金・マイホームの購入・車の購入・旅行・投資・子育てといったことが実現可能なのかについて解説します。先々を見据え、計画的に検討していきましょう。

7.1.貯金

独身・既婚に関係なく、貯金は毎月計画的に行う必要があります。上述したシミュレーションでは、独身の場合で月々19万円ほどを貯金に回せる計算なので、自由にお金が使えて余裕があるうちにコツコツ貯金しておくことをおすすめします。

一方、既婚の場合は住む場所によって異なるものの、2～6万円程度を貯金に回せる可能性があります。ただし、子供が多い場合は将来の支出を考慮して、家計の見直しや収入源の確保についても意識することが重要です。

7.2.マイホームの購入

年収600万円あれば、マイホームを購入できる可能性があります。一般的に、住宅ローンの借入額は年収の5～6倍が適性と言われているため、年収600万円の方は約3,000万〜3,600万円のローンが組める計算です。

仮に返済期間を35年とすると、金利によって異なるものの、月々の返済額は約10万円～12万円となります。ただし、都心に近い立地だったり土地代がかかったりする場合、この借入額では足りない可能性もあるため、「頭金を準備する」「土地代が安い地方に移住する」といった対策が必要でしょう。

7.3.車の購入

車の購入費の目安は年収の約半分と言われています。そのため、年収600万円の場合は300万円がおおよその予算となり、一般的な国産車であればローンを組んでも比較的少ない負担で購入できるでしょう。

ただし、車にはガソリン代や駐車場代、保険料や車検費用など年間で数十万円単位の維持費がかかります。購入費用だけでなく、これらの維持費を捻出し続けられるかも慎重に検討しなければなりません。

7.4.旅行

観光庁の発表によると、2024年10〜12月期の日本人国内の旅行者数は1億2,700万人であり、1人1回当たりの旅行支出は50,680円でした。独身の方であれば、家賃などの生活費の影響もありますが、旅行費用は十分に確保できると言えます。

一方、単純計算で2人では101,360円、3人では152,040円を1回の旅行で消費する可能性があるため、計画的に旅行資金を積み立てておくことが重要です。

【出典】国土交通省｜観光庁「旅行・観光消費動向調査2024年年間値及び10-12月期」

7.5.投資

2024年から新NISAがスタートしたことで、投資への関心が高まっています。実際、2024年9月時点のNISA口座数は2508万6221口座と、非常に多くの方が投資を行っていることが分かります。

年収600万円の場合、月数万円程度の投資資金を捻出できる可能性が高く、長期的な運用を行うことが可能です。

ただし、投資は元本割れのリスクもあるため、貯金とのバランスを考えながら、無理のない範囲で行いましょう。

【出典】金融庁「ＮＩＳＡ口座の利用状況に関する調査結果の公表について」

7.6.子育て

子供が一人かつ小さいうちであれば、生活費も夫婦2人の場合とあまり変わらないでしょう。しかし、子供の人数が増えるにつれて、食費や衣服費、教育費は2倍3倍必要になります。

また、学校へ入学する際は、備品購入や授業料納付で数十万円以上かかることもあり、ある程度のお金を確保しておかなければなりません。そのため、なるべく子供が小さいうちから教育費を貯めるなど、余裕を持った資産管理をおすすめします。

【関連記事】「いまからきっちり貯めよう！ FPが教える賢い貯金術5選」

8.節約するためのコツ

年収600万円でも毎日の生活に余裕がない場合は、無理のない範囲でできる節約術を取り入れましょう。節約方法に関する情報は数多くありますが、ここではすぐに実践可能な方法をいくつか紹介します。

すぐに効果が実感できないとしても、「塵も積もれば山となる」の考えのもと、日々コツコツ取り組むことが大切です。ただし、あまり神経質になり過ぎると生活が楽しくなくなってしまうので、メリハリをつけた節約を意識しましょう。

【関連記事】「新NISAとは? わかりやすく解説、デメリットや注意点も詳しく解説！ (1)」

9.年収600万円以上を目指すには

年収600万円以上を目指すには、昇給をただ待つのではなく、戦略的な取り組みが必要です。有効な取り組みとして以下の4点を紹介します。

9.1.現職でさらに上を目指してみる

最も現実味があると言えるのが、現職でさらに上を目指すことです。昇進して現在よりも良いポジションに就ければ、当然ながら昇給のチャンスも多くなります。さらに、役職手当による年収アップも期待できます。

上の役職を目指すには、目標達成やプロジェクトの成功など、具体的な成果を出すことが重要です。また、与えられた仕事を確実にこなしたり、時間管理を徹底したりして、上司からの信頼を得ることも昇進には欠かせません。

9.2.資格の取得やスキルアップを図る

専門的な資格を取得し、より高度な業務に挑戦することで、年収600万円以上を目指せる可能性が高まります。企業によっては、資格取得が昇進の条件になっていたり、別途資格手当がもらえたりするケースもあるため、一度確認してみるのも良いでしょう。

また、需要の多い資格は、自分の市場価値を高めることにも繋がります。例えば、ITに関連した資格は、職場での評価を上げるだけでなく、転職市場でも有利に働くでしょう。

9.3.副業をする

隙間時間に副業をすることで、本業以外の収入源を確保できます。人気の副業には、フリーランスのWebライティングやデザイン、プログラミング、オンライン講師、ブログ運営などがあります。

また、副業を通じて新たなスキルを習得したり人脈を広げたりすれば、本業の収入にも良い影響を与えられるかもしれません。ただし、企業によっては副業が禁止されている場合もあるので、就業規則などでしっかり確認してから始めることが大切です。

9.4.転職を考えてみる

上記に挙げたような取り組みをしてみても、必ずしもそれが年収アップに結びつくとは限りません。「そもそも昇給制度がない」「会社の業績が悪化している」「業界全体の成長が弱まっている」という場合は、転職を検討するのも一つの方法です。

年収アップを目指して転職を考える際は、転職エージェントを利用するのがいいでしょう。転職エージェントは、個人で確認するのが難しい業界や企業の実情を熟知しています。

さらに、企業選定から面接対策まで、専門のアドバイザーが一貫してサポートしてくれるので、理想の転職先に出会える可能性がアップするでしょう。

【関連記事】「退職を考えている時は誰に相談すると良い? 相談する相手や注意点を紹介」

【年収700万円以上の求人はこちら】

10.年収600万円以上を目指せるおすすめの職種

ここからは、年収600万円以上を目指せるおすすめの職種を紹介します。入社間もない時期でも高収入を目指せる職種が多いので、できるだけ早く年収600万円以上に到達したいという方はぜひ参考にしてください。

10.1.研究職

研究職とは特定の分野において、新しい技術の発見や開発を目的とした研究活動を行う職業のことです。主に大学、研究機関、企業の研究所などで働き、実験的な検証などを行います。具体的には、研究計画の立案、文献調査、実験、データ収集と解析などが主な仕事です。

高い専門性を求められる仕事のため、大学院の修士課程や博士課程を修了していることが条件として挙げられているケースもあります。その分、600万円以上という高い年収が目指せます。

基礎研究の求人一覧を見る＞

10.2.機械系エンジニア

機械系エンジニアとは、その名の通り機械の設計や開発を行う専門職です。主な仕事は、製品のアイデアを具体的な形にし、製造可能な設計図や仕様書を作成することです。また、試作やテスト、解析シミュレーションなどを担うこともあります。

設計の対象となる機械は、家電、自動車、ロボット、石油コンビナートなど多岐にわたります。機械設計エンジニアは技術革新の最前線で働き、新しい製品やシステムを生み出す重要な職業です。

機械系エンジニアの求人一覧を見る＞

10.3.金融関連営業職

銀行や証券会社、保険会社において、金融関連の商品やサービスを顧客に提案し販売する職種です。主な仕事は、預金、ローン、投資信託、株式、保険などの金融商品を顧客に対して提案し、ニーズに応じた最適な解決策を提供することです。

変化が激しい金融市場では、常に新しい情報をキャッチし続けなければならないうえに、高度な知識を求められることから、一般企業の営業職よりも高い年収を得られる可能性があります。

金融・保険営業の求人一覧を見る＞

10.4.プロジェクトマネージャー（PM）

ITシステムや開発のプロジェクトにおいて、計画、実行、監視、管理、完了に至るまでの全プロセスを統括する職種です。プロジェクトを完遂するためのリソースを最適に配分し、チームを成功に導く役割を担います。

迅速に問題を解決する能力に加えて、チームメンバーとのコミュニケーション能力やリーダーシップが求められます。豊富な経験値が必要なことから、基本的には開発メンバーやプロジェクトリーダーとして10年ほど実務に携わる必要があります。

プロジェクトマネージャー・プロジェクトリーダーの求人一覧を見る＞

10.5.Webマーケティング職

インターネットを利用して商品のプロモーションを行い、企業の売上やブランド価値を向上させるためのマーケティングを行う職種です。主な業務には、SEO（検索エンジン最適化）、コンテンツマーケティング、CRM（顧客関係管理）などが挙げられます。

ターゲット顧客に対して効果的なアプローチをするには、最新のデジタル技術やデータ分析を駆使する必要があり、常に情報をアップデートしなくてはなりません。明確な成果を求められることも多いので、その他のWeb関連職よりも年収は高い傾向です。

Webマーケティングの求人一覧を見る＞

11.その他年収〇万円の手取り額

その他、年収〇万円の手取り額については、下記の記事でご紹介しています。ぜひ参考にご覧ください。

年収アップを目指すなら
まずはプロにご相談ください
マイナビエージェントについて詳しく知る ＞

12.まとめ

年収600万円の手取りは、約460万円前後となる計算です。手取り月収はボーナスなしで約38万円、ボーナスありで約30万円程度となるでしょう。一人暮らしの単身者であれば余裕のある生活が送れる水準ですが、家族が多い場合は将来に向けた家計の見直しが必要になることもあります。

この先さらなる年収アップを目指したい場合、転職を考えるのも一つの方法です。特に最近の物価高もあり、「現職の業界自体が衰退している」「将来の年収アップが見込めない」という方は、転職によって将来的なメリットが大きくなる可能性があります。

＼転職するか迷っていてもOK／
マイナビエージェントに無料登録して
転職サポートを受ける