年収1000万円の手取り額と生活レベルは？独身・既婚別の生活費を紹介

年収1000万円は、一般的に高収入の象徴とされている金額です。多くの人がゆとりある生活を実現できる収入額と思われがちですが、実際は税金や社会保険料が差し引かれてしまうため、手取り額は1000万円を大きく下回ってしまうことが考えられます。

そこで、本記事では年収1000万円の手取り額を詳しく解説し、独身者と既婚者それぞれの現実的な生活レベルをシミュレーションで紹介します。年収1000万円のリアルな生活実態を知りたい方は、ぜひ参考にご覧ください。

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1 年収1000万円の手取りは約790万円

「年収」とはいわゆる「額面」のことで、給料の総支給額を指します。一方、「手取り」は総支給額から税金や保険料などが差し引かれた後の、実際受け取る金額のことです。「手取り額」は給与明細の「差引支給額」で確認できます。

年収1000万円の場合、月々の控除が積み重なると年間で約210万円程になるため、手取り額は約790万円程度になるのが一般的です。一例ではありますが、年収が1008万円だった場合の控除額内訳は以下の通りです。

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2 年収1000万円における月々の手取りはいくら？

年収1000万円における月々の手取り額は、ボーナスの有無によって異なります。「東京都・40歳未満」の年収1000万円の人を想定し、具体的な内容を解説していきます。

2.1 ボーナスなしの場合

ボーナスがない場合、月々の手取り額は約66万円程度となります。単純に1000万円を12ヵ月で割ると、月々83万円程になりますが、税金や保険料があわせて約17万円程控除されるのが一般的なため、実際手元に入る手取り額は額面の83万円より17万円少なく、約66万円になる計算です。

2.2 ボーナスありの場合

年間180万円のボーナスが支給される場合、手取り月収は約51万円程度となります。月収1.5ヵ月分のボーナスが年2回、つまり合計3ヵ月分の月収がボーナスとして支給されるので、その分月収は低くなる仕組みです。

なお、ボーナスからも社会保険料と所得税が引かれるため、ボーナスの総支給額が200万円であっても、手取り額は約154万円程になります。

【関連記事】「年収と手取りの違いは？金額別の早見表と計算方法を解説」

3 【男女・年齢・業種別】平均年収と年収1000万円の割合

「年収1000万円あれば余裕を持って暮らせる」という声がある一方で、「年収1000万円でも生活は苦しい」という方もいます。実際、1000万円という年収は一般的に見てどの程度の水準なのでしょうか。

ここでは国税庁の「令和4年民間給与実態統計調査」のデータをもとに、男女別・年齢別・業種別の年収を比較して、年収1000万円の人が何人に一人の割合なのかを紹介します。

【出典】国税庁「令和4年民間給与実態統計調査」

3.1 【全体】平均年収と年収1000万円の割合

令和4年における給与所得者約5,966万人の平均年収は458万円でした。年収1000万円は平均年収の2倍以上です。各年収ごとの詳しい割合は以下の通りです。

この表からわかるように、年収1000万円台の割合はわずか4.8％であり、労働者全体で見ると20人に1人程度の割合ということになります。労働者全体の上位5.4％に入っていることを考えても、1000万円台という年収はかなりの高収入と言えます。

3.2 【男女別】平均年収と年収1000万円の割合

男性の平均年収は約563万円であり、全体平均と比較して約100万円以上高い金額となっています。一方、女性の平均年収は約314万円と、全体平均や男性平均と比べて低い数字です。また、年収1000万円台の割合は男性で7.5％、女性で1％と差があります。

いずれにせよ、年収が1000万円に満たない男性は91.8％、女性は98.6％であることから、男女ともに1000万円台の年収を得ている方はごく僅かです。

3.3 【年齢別】平均年収と年収1000万円の割合

年齢を軸に平均年収の推移を見てみると、55～59歳の546万円が最も高くなっています。なお、「55～59歳・男性」が唯一平均年収700万円を超える年代であり、金額は702万円でした。つまり、年齢別に見ると、平均年収が1000万円を超える年代はありません。

なお、女性では25～29歳の349万円が最も高い平均年収であり、どの年代も400万円すら超えていません。このデータからも、年収1000万円台を実現するのは難しいことがわかります。

3.4 【業種別】平均年収と年収1000万円の割合

国税庁の統計調査で区分されている14個の業種のうち、平均年収が最も多いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の747万円であり、平均年収が1000万円を超える業種はありません。

なお、最も低い平均年収は「宿泊業・飲食サービス業」の268万円となっており、「電気・ガス・熱供給・水道業」とは約480万円の差が生じています。ただし、役職や仕事の内容などによっては、どの業種でも高収入を得られる可能性があります。

【関連記事】「【早見表付き】年収・月収の手取り一覧を紹介！簡単な手取り計算方法も」

4 年収1000万円の標準的な生活レベル

年収1000万円は、一般的にかなりの高収入ということが分かりましたが、生活していく上でどの程度のレベルを保てるのでしょうか。ここでは、家賃や光熱費、食費などを例に挙げて、年収1000万円世帯の標準的な生活レベルを解説します。

4.1 家賃（住居費）

家賃の目安としては、月収の3分の1までに抑えるのが適正と言われています。したがって、ボーナスなしで年収1000万円、月の手取り額が約66万円の場合、22万円以内にとどめるのが良いでしょう。一人暮らしであれば、都心に近い立地でも十分暮らせる水準です。

一方、家族がいる場合は部屋の数や広さが必要となり、家賃も高くなるのが一般的です。そのため、場合によっては他の支出を抑えて家賃に回すか、家賃水準の高いエリアを避けるかといった対応が必要になることもあるでしょう。

4.2 水道光熱費

水道、電気、ガス代を含む水道光熱費は、大幅に削ることが難しい費用ですが、収入の5～10％程度にとどめるのが適性とされています。これは、ボーナスなしで年収1000万円、月の手取り額が約66万円の場合、33,000円～66,000円程度です。

日中ほとんど家にいない単身者の水道光熱費平均額は、月額10,000円～15,000円程度と言われており十分余裕があります。

一方、夫婦または子供がいる世帯では使用する家電が多くなり、料理やお風呂の回数も増えることから、一般的に20,000円～30,000円以上の水道光熱費がかかると言われています。季節によっては40,000円を超える可能性もあるものの、おおよそ適性範囲内に収まるでしょう。

4.3 食費

食費も生きていく上で欠かせない費用であるため、大幅に削ることは難しいものの、「自炊が多いか、外食が多いか」「単身か、家族が多いか」などによって大きく変わります。目安は収入の15～20％程度であり、ボーナスなしで年収1000万円、月の手取り額が約66万円の場合、99,000円〜132,000円です。

単身者の平均的な食費は約4万円程度と言われているので、全く問題ない水準です。しかし、成長期の子供がいたり、食にこだわりがあったりする家庭では、100,000円以上かかる場合もあります。

十分適性範囲内に収まる金額ですが、家族が多いと目安をオーバーすることもあるため、その他の嗜好品を節約するなどして、出費を抑える必要があるでしょう。

4.4 その他の生活費

上記で解説した家賃・水道光熱費・食費を合計すると、約13万円～23万円程となり、ボーナスなしで年収1000万円、月の手取り額が約66万円の場合は、約53万円～43万円程が残る計算です。

そこから、その他の生活費である通信費、衣服費、医療費、保険費、娯楽費などを支出することになります。さらに、将来に向けた貯金や、子供がいる世帯では教育費も必要になるでしょう。

基本的に、家賃・水道光熱費・食費は毎月必ずかかる費用であり、大幅に削るのは難しいため、家計が厳しいと感じる場合はそれ以外の生活費を調整しなければなりません。

【関連記事】「新卒の初任給は平均どれくらい？手取りの計算方法や控除額も解説」

5 年収1000万円の生活費シミュレーション

生活の豊かさを図るためには、毎月いくらの出費が発生し、どの程度の現金が手元に残るのかが非常に重要です。

そこで、ここではボーナスなしで年収1000万円、月の手取りが約66万円を想定し、独身・既婚（子供なし・子供あり）の属性別にかかる生活費の平均金額を紹介します。

5.1 独身の場合

独身の場合、かかる生活費は以下のようなイメージです。

上記のシミュレーション通りに生活すると月に46万円程度の現金が残ることになり、貯金をしながらも、かなり余裕のある生活が送れるでしょう。

5.2 既婚者の場合（配偶者のみの場合）

夫婦で生活する既婚者の場合、かかる生活費は以下のようなイメージです。

夫婦2人での暮らしの場合、単純計算で各項目が2倍になりますが、抑えられるであろう項目に調整を加えシミュレーションしました。

上記の場合、約34万6千円が手元に残る計算です。十分余裕はありますが、油断して生活レベルを上げると、手元にあまり残らないということも考えられます。そのため、突発的な出費や将来に備えて、計画的に貯蓄や運用を行いましょう。

5.3 既婚者の場合（子供がいる場合）

夫婦と小学校低学年の子供がいる家庭の場合、かかる生活費は以下のようなイメージです。

子供がいる家庭は、塾や習い事にかかる教育費の項目が増えます。また、子供は予期せぬタイミングで体調を崩すことも多いので、医療費も多めに確保しておかなければなりません。

上記のシミュレーションでは約20万4千円程残る計算となり、さらに家賃が不要な場合は40万円程度の黒字となります。ただし、子供が成長するにつれて出費は増える傾向にあるため、余裕があるうちに資産管理を徹底することが重要です。

【関連記事】「生きていくために必要なお金はいくら？「必要年収」を考えてライフプランニングしよう！」

6 年収1000万円で捻出できる金額は？

年収1000万円で捻出できる金額を、貯金・マイホームの購入・車の購入・子育てという4つの項目に分けて紹介します。先々を見据え、計画的に検討していきましょう。

6.1 貯金

独身・既婚に関係なく貯金は毎月計画的に行う必要があります。上述したシミュレーションでは、独身の場合で約46万円ほど貯金に回せる計算なので、自由にお金が使えて余裕がもてるうちにコツコツ貯金しておくことをおすすめします。

また、2024年から始まった新NISAを利用して、資金運用をする方法もあります。ただし、元本割れのリスクもあるため、長期投資を前提に、制度をしっかり理解した上で始めましょう。

一方、既婚の場合は住む場所や家族の人数によって異なるものの、25万円以上のお金を貯金に回せる可能性があります。ただし、子供が多い場合は突発的に支出が増えることもあるので、すぐに使えるお金を準備しておくのがおすすめです。

6.2 マイホームの購入

年収1000万円あれば、マイホームも十分購入できる可能性があります。一般的に、住宅ローンの借入額は年収の5～6倍が適性と言われているため、年収1000万円の方は約5,000万〜6,000万円のローンが組める計算です。

仮に月々の返済額を14万円とすると、金利にはよるものの返済期間は約35年程度となります。ただし、都心に近い立地だったり土地代がかかったりする場合、この借入額では足りない可能性もあるため、「頭金を準備する」「土地代が安いエリアに住む」といった対策が必要でしょう。

6.3 車の購入

車の購入費目安は年収の約半分と言われています。そのため、年収1000万円の場合は500万円がおおよその予算となり、国産車から外車まで多くの車が購入の選択肢となるでしょう。

ただし、車にはガソリン代や駐車場代、保険料や車検費用など年間で数十万円単位の維持費がかかります。購入費用だけでなく、これらの維持費を捻出し続けられるかも慎重に検討しなければなりません。

6.4 子育て

年収1000万円あれば、子供がいても余裕を持った生活が送れるでしょう。しかし、子供の人数が2人3人と増えれば、食費や衣服費、教育費は2倍3倍かかります。

また、幼稚園から大学まで私立に通わせるとなると、一人につき2000万円以上の費用がかかると言われています。そのため子供が多い場合は、できるだけ小さいうちから教育費を貯めるなど、計画的な資産管理を行う必要があります。

【関連記事】「いまからきっちり貯めよう！ FPが教える賢い貯金術5選」

7 節約するためのコツ

年収1000万円でも、家族が多く将来の生活が心配という場合は、無理のない範囲で行える節約術を取り入れましょう。節約方法に関する情報は数多くありますが、ここではすぐに実践可能な方法をいくつか紹介します。

【関連記事】「新NISAとは? わかりやすく解説、デメリットや注意点も詳しく解説！ (1)」

8 年収1000万円以上を目指すには

年収1000万円以上を目指すには、昇給をただ待っているのではなく、戦略的な取り組みが必要です。有効な取り組みとして以下の4点をご紹介します。

8.1 現職でさらに上を目指してみる

昇進して現在よりも良いポジションに就けば、当然ながら昇給のチャンスも多くなります。さらに、企業によっては役職手当がもらえる場合もあり、昇給と手当のダブルで年収アップを目指せます。

以前は、勤続年数に伴って昇進していく「年功序列」が一般的でしたが、近年は仕事の成果や実力を人事に反映する「成果主義」を取り入れている企業が多くなっています。

そのため、目標達成やプロジェクトの成功など具体的な成果を出すことで、30代、40代からでも年収1000万円を目指せる可能性があります。

8.2 資格の取得やスキルアップを図る

専門的な資格を取得し、より高度な業務に挑戦することで、年収1000万円以上を目指せる可能性が高まります。特定の職種では、資格が条件になっていたり、別途資格手当がもらえたりするケースもあります。

また、需要の多い資格は、自分の市場価値を高めることにも繋がります。例えば、近年注目されているITに関連した資格は、職場での評価を上げるだけでなく、転職市場でも有利に働くでしょう。

8.3 副業をする

新たな収入源を確保するため、副業を始めるのもおすすめです。フリーランスのWebライティングやデザイン、プログラミング、オンライン講師、ブログ運営など、本業が休みの日や、夜寝る前の隙間時間に在宅でできる仕事が人気です。

また、副業を通じて新たなスキルを習得したり人脈を広げたりすれば、本業の収入にも良い影響を与えられるかもしれません。ただし、企業によっては副業が禁止されている場合もあるので、就業規則などでしっかり確認してから始めることが大切です。

8.4 転職を考えてみる

上記のような取り組みをしてみても、必ずしも年収1000万円以上が実現できるとは限りません。「そもそも昇給制度がない」「会社の業績が悪化している」「業界全体の成長が弱まっている」という場合は、転職を検討するのも一つの方法です。

年収アップを目指して転職を考える際は、転職エージェントを利用するのがいいでしょう。転職エージェントは、個人で確認するのが難しい業界や企業の実情を熟知しています。

さらに、企業選定から面接対策まで、専門のアドバイザーが一貫してサポートしてくれるので、理想の転職先に出会える可能性がアップするでしょう。

【関連記事】「仕事を辞めたいと思ったら誰に相談すると良い? 退職を相談する相手や注意点を紹介」

9 年収1000万円以上を目指せるおすすめの職種

ここからは、年収1000万円以上を目指せるおすすめの職種を紹介します。頑張り次第では、30代、40代からでも1000万円以上の年収を目指せる職種もあるので、高収入を目指しているという方はぜひ参考にしてください。

9.1 ITエンジニア

情報技術（IT）の分野でシステムの設計、開発、運用、保守を行う技術者です。クライアントの要望を聞き取りシステムを構築するSEや、仕様書に沿ったプログラミングを行うPGなどさまざまな業種があります。

中でも企業のネットワークを不正アクセスやサイバー攻撃から守るセキュリティエンジニアや、ハードウェアに組み込まれているソフトウェアの開発・設計を担う組み込みエンジニアは、高収入が目指せる業種の一つです。

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9.2 法人営業職

企業を顧客として営業活動を行う職種です。個人に製品やサービスを販売する営業とは異なり、法人営業では企業対企業（BtoB）のビジネスを担当します。

法人営業で取り扱う商品は、不動産やOA機器、洋服等などの有形商材から、人材サービスやコンサルティング、ITシステムなどの無形商材まで多岐にわたります。

個人営業と比べると大口の取引が多いため、成果報酬やインセンティブも高く、頑張り次第では若いうちから1000万円以上の高収入を得られる可能性もあります。

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9.3 経営・戦略コンサルタント

企業に対して、経営戦略や業務改善の提案を行う専門職です。まずは、企業の現状を分析し、問題点を洗い出します。その後、目標達成やコスト削減に向けた戦略の策定を行い、企業の競争力向上と長期的な成長をサポートします。

責任が重い仕事であり、財務分析やマーケティング、人事管理などの幅広い知識も必要なため、経験を積み重ねることで1000万円以上の高収入が期待できます。

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9.4 士業系専門職

司法書士、行政書士、税理士、公認会計士など、専門知識を活かして業務を行う職種を指します。特定の国家資格を持ち、「士」の字が付くことから「士業」と呼ばれています。

それぞれ、厳しい試験に合格しなければならず、業務では法務・財務の重要な案件を扱うためミスは許されません。大きなプレッシャーを伴うものの、社会的に信頼度が高く安定した収入を得られるのが魅力です。

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9.5 プロセス開発

プロセス開発の目的は、特に化学、製薬、食品、エレクトロニクスなどの製造過程を効率化することです。具体的な業務には、新製品の製造方法設計、試作品の作成、コスト最小化に向けた調整、品質基準の管理などがあります。

一般的には、CADやPDM、CAEなどのスキルを求められることが多く、チームで仕事を進めるためコミュニケーション能力も必要です。担う仕事が大きくなれば、年収1000万円以上も期待できます。

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10 その他年収〇万円の手取り額

その他、年収〇万円の手取り額については、下記の記事でご紹介しています。ぜひ参考にご覧ください。

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11 まとめ

年収1000万円の手取りは、約790万円前後となる計算です。手取り月収はボーナスなしで約66万円、ボーナスありで約51万円程度となるでしょう。一般的には、単身者、既婚者ともに余裕を持った生活が送れる水準ですが、家族が多い場合は教育資金を早めに準備するなどの対策が必要です。

もしも、この先年収1000万円以上を目指したいのであれば、思い切って転職を考えるのも一つの方法です。「現職の業界自体が衰退している」「将来の年収アップが見込めない」という方は、転職することで将来的なメリットが大きくなる可能性もあるでしょう。

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