ボーナスの平均額を年齢・業種・規模別に紹介！給料の何ヶ月分もらえる？

多くの企業では夏と冬の年2回、ボーナスが支給されます。しかし、その額は年齢や業種、また大手か中小企業かといった会社の規模によって大きく異なります。そのため、「ほかの会社ではいくらボーナスが出ているのだろう」と気になる方も多いでしょう。そこで、本記事では年齢や業種別に、ボーナスの平均額を紹介します。

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1 ボーナスの平均支給額は？給料の何ヶ月分？

多くの企業で支給される年2回のボーナスを、毎回心待ちにしている方も多いのではないでしょうか。ここではまず、全体のボーナス平均額と月給に対する割合を紹介します。

1.1 1回のボーナス平均支給額は約39万円

厚生労働省の発表によると、令和5年の夏期ボーナス平均額は397,129円、令和5年の冬期ボーナス平均額は395,647円でした。また、調査対象の全事業所のうち、夏のボーナスを支給しているのは65.9％、冬は69％でした。

つまり、約3割の企業ではボーナスが支給されていないことになります。ボーナスが支給されない理由としては、「そもそもボーナス制度がない」「業績悪化で支給ができなかった」「年俸制を採用している」といったことが挙げられます。

1.2 1年間の平均は月給2.06ヵ月分

同じく厚生労働省の発表から給与に対するボーナスの支給割合を見てみると、令和5年の夏期ボーナスは1.01ヵ月分、令和5年の冬期ボーナスは1.05ヵ月分でした。つまり1年間のボーナス総支給額の平均は、月給の2.06か月分ということになります。

ただし、業種別に見ると最も割合が多い「複合サービス事業」では3.35ヵ月分であるのに対し、最も割合が少ない「飲食サービス業等」では0.77ヵ月分と差が大きくなっています。次の項目では、さらに詳しい業種ごとのボーナス平均額を紹介します。

【出典】厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和6年2月、令和6年9月分結果速報等」

2 【条件別】ボーナスの平均支給額

ここからは、業種・年齢・従業員数という3つの条件別で、ボーナスの平均額を紹介します。各業種では平均何ヶ月分のボーナスが出ているのか、20代・30代・40代の平均ボーナスはいくらくらいなのかを詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。

2.1【業種別】ボーナスの平均支給額

業種別のボーナス平均支給額は以下の通りです。

※令和5年の年間ボーナス支給状況
（事業所規模：従業員5人以上）

業種	夏季ボーナスの平均支給額	冬期ボーナスの平均支給額	給与に対する支給割合に対する支給割合
鉱業,採石業等	551,276円	581,210円	1.63ヵ月分
建設業	540,695円	499,260円	2.21ヵ月分
製造業	535,180円	523,946円	2.2ヵ月分
電気・ガス業	745,209円	803,194円	3.28ヵ月分
情報通信業	708,645円	713,851円	2.79ヵ月分
運輸業，郵便業	387,908円	411,790円	1.9ヵ月分
卸売業，小売業	358,409円	367,165円	2.01ヵ月分
金融業，保険業	667,956円	645,024円	3.32ヵ月分
不動産・物品賃貸業	656,400円	548,808円	3ヵ月分
学術研究等	690,847円	630,490円	2.79ヵ月分
飲食サービス業等	59,978円	69,234円	0.77ヵ月分
生活関連サービス等	186,583円	170,269円	1.31ヵ月分
教育,学習支援業	522,001円	535,395円	2.82ヵ月分
医療，福祉	270,804円	290,826円	1.82ヵ月分
複合サービス事業	425,769円	459,608円	3.35ヵ月分
その他のサービス業	238,013円	239,074円	2.15ヵ月分

平均額が最も多い業種は「電気・ガス業」で、夏冬合わせると154万円を超えるボーナスが支給されています。転職を考える際は、こういった業種別のボーナス平均額を参考にするのも1つの方法です。

【出典】厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和6年2月分結果速報等」

2.2【年齢別】ボーナスの平均支給額

次に、年齢別のボーナス平均支給額を見てみましょう。

※令和5年の年間ボーナス支給状況
（事業所規模：従業員10人以上）

年齢	年間賞与その他特別給与額
～19歳	148,700円
20～24歳	378,900円
25～29歳	663,100円
30～34歳	802,100円
35～39歳	938,100円
40～44歳	1,030,900円
45～49歳	1,119,800円
50～54歳	1,196,300円
55～59歳	1,219,100円
60～64歳	723,600円
65～69歳	362,600円
70歳～	270,300円

年齢別に見ると、55～59歳の1,219,100円が最も多くなっています。

【出典】厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況」

2.3【従業員数別】ボーナスの平均支給額

最後に、企業の従業員数別のボーナス平均支給額を紹介します。

※令和5年年間ボーナス支給状況

従業員数	年間賞与その他特別給与額
10～99人	605,400円
100～999人	889,700円
1000人以上	1,186,000円

従業員数が100人未満の中小企業に比べて、1,000人以上の大企業ではボーナスの平均額も多いということがわかります。

【出典】厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況」

【関連記事】「新卒のボーナス平均額は？一年目の夏・冬はいくらもらえる？」

【関連記事】「夏と冬のボーナスはどっちが多い？それぞれの平均支給額を紹介！」

3 そもそもボーナスとは

ここでは、そもそもボーナスとはどういうものかについて解説します。ボーナスの種類や支給額の決め方など、ボーナスの基本を改めて確認しておきましょう。

3.1 ボーナスに支給の義務はない

そもそもボーナスとは毎月必ず支給される給与以外に、臨時的または定期的に支給される賃金のことです。給与は支給が義務付けられているのに対して、ボーナスには法的義務がないため、支給なしでも問題ありません。

ただし、賞与制度を設けて、就業規則、労働契約、労働協約のいずれかで支給に関する事項を定めている場合は、その通りに支給されなければなりません。

現在、多くの企業で賞与制度は設けられており、夏と冬の2回のボーナスが支給されます。もしも、「賞与制度がない」「1回しか支給されない」「額が少なすぎる」など、ボーナスに関する不満がある方は、支給額アップを目指して転職を検討してみましょう。

3.2 企業のボーナスは主に3種類

企業のボーナスは主に、基本給連動型賞与、業績連動型賞与、決算賞与の3種類です。それぞれの特徴は以下の通りです。

・基本給連動型賞与
毎月の給与の基本給に対して、支給月数をかけた金額が支給されます。例えば、支給月数が3カ月分と決まっていれば、ボーナス額は「基本給×3ヵ月」となります。支給月数は企業が独自に決定できるため、労働契約などでしっかり確認しておきましょう。

・業績連動型賞与
企業や個人の業績に応じた金額が支給されます。基本給連動型と異なり、支給額は毎回変化します。また、同じ仕事をしている従業員間でも、支給額の差が大きくなるのが特徴です。

・決算賞与
決算月の前後に支給されます。ただし、決算の状況によっては支給されないことも多い賞与です。夏・冬のほか、3回目のボーナスとして支給されることもあれば、ボーナスは決算賞与のみという会社もあります。

【関連記事】「基本給とは？手取りや月給・固定給との違いについて詳しく解説」

3.3 ボーナス額の決め方

ボーナス額の決め方は各企業に委ねられています。例えば、基本給与連動型賞与を採用している企業であれば、「半期の経常利益率が〇％以上であった場合、支給月数を2カ月にする」などの基準を定めているケースが多いです。

また、等級や役職に応じて、独自のボーナス額算出基準を設けている企業も存在します。ボーナス額の決め方は企業によって異なるため、少しでも疑問を感じたら就業規則や雇用契約書をチェックしましょう。

近年は、従業員のモチベーションを高めるために、ボーナスの支給額を引き上げる企業も多くなっています。年収がアップする可能性もあるので、今の収入に満足していない方は転職を視野に入れておくのもおすすめです。

【関連記事】「夏・冬のボーナスの額はいつ決まる？査定期間や査定の仕組みを解説」

3.4 ボーナスから引かれる税金や保険料

毎月の給与と同じように、ボーナスからも税金や保険料が引かれます。ボーナスから引かれる項目は以下の通りです。

・所得税
・健康保険料
・厚生年金保険料
・雇用保険料

これらが差し引かれて、実際振り込まれるのが「手取り」です。

4 ボーナスがある会社のメリットとデメリット

ボーナスがある会社のメリット・デメリットには、以下のようなことが考えられます。

ボーナスありのデメリット

業績が悪い場合、年収が下がるリスクがある
ボーナスをあてにした将来設計が崩れる恐れがある

企業の業績が悪いとボーナスの支給額も少なくなり、年収が大幅にダウンしてしまうリスクがあります。また、ボーナス支給を見込んで大きな買い物をしたりローンを組んだりした場合、支給額が大きく減ると将来設計が崩れてしまう恐れもあります。

ボーナスありのメリット

仕事のモチベーションが上がる
収入が増える

やはり、毎月の給与以外に報酬をもらえることは、仕事へのモチベーションアップに繋がります。年2～3回ボーナスが支給されることで収入は確実に上がるので、働く楽しみも増えるでしょう。

【関連記事】「ボーナスの賢い使い道は？無駄遣いを防ぐコツや平均額も紹介」

5 ボーナスがない会社のメリットとデメリット

ボーナスがない会社のメリット・デメリットには、以下のようなことが考えられます。

ボーナスなしのデメリット

ボーナス払いを利用しづらい
仕事のモチベーションが上がりにくい

ボーナスがない場合はショッピングローンなどのボーナス払いを利用しにくいため、大きな買い物がしづらくなります。また、毎月の給与以外に収入がなく、仕事へのモチベーションが上がりにくいということもあるかもしれません。

ボーナスなしのメリット

毎月の給与が高く設定されることが多い
業績にかかわらず収入が安定する

ボーナスがない企業では、その分毎月の給与が高めに設定されていることが多くなります。そのため、ボーナスがなくても収入は安定する可能性があります。

6 ボーナスアップのためにするべきこと

業種や年齢ごとのボーナス平均額を見て、「自分のボーナスは意外と少なかった」と感じる方がいるかもしれません。そこで、ここではボーナスアップのためにするべきことを紹介します。

6.1 職場の評価制度を確認する

ボーナス額は会社の業績によって大きく左右されます。そのため、業績アップのために貢献したことが認められれば、ボーナス査定においてプラスの評価をもらえる可能性があります。

報酬に関わる人事評価制度の中身は企業によって異なるため、自分の会社がどのような判断で評価をし、それを給与やボーナスに反映させているのかを、まずはしっかり確認することが重要です。

6.2 会社への貢献をアピールする

せっかく会社の業績アップに貢献しても、その頑張りを認めてもらえなければボーナスアップには繋がりにくいです。そのため、上手にアピールすることが重要です。具体的な例としては、業績アップに繋がった仕事を細かく報告したり、貢献内容を数値化してまとめたりするのが有効です。

6.3 転職でアップする可能性も

上記の方法を試しても、なかなかボーナスアップに結びつかないという場合は、思い切って転職を視野に入れてみましょう。転職することで年収がアップしたり、今よりさらにやりがいのある仕事に出会えたりするかもしれません。

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7 まとめ

ボーナスの平均額は、業種や年齢、中小企業か大企業かによって大きく異なります。ボーナスにはメリット・デメリット両方ありますが、給与以外に報酬をもらえることは仕事のモチベーション維持にも役立ちます。

もしも、「ボーナス平均額に達していない」「ボーナスが少なすぎる」など、今の支給額に不満がある場合は、マイナビエージェントのキャリアアドバイザーにご相談ください。今のキャリアを生かしながら、さらなる年収アップが目指せる転職先を、一緒に探していきましょう。

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