ボーナスの平均額は？年齢・業種・規模別に紹介！手取り額の計算方法も

多くの企業では夏と冬の年2回、ボーナスが支給されます。しかし、その額は年齢や業種、また大手か中小企業かといった会社の規模によって大きく異なります。そのため、「ほかの会社ではいくらボーナスが出ているのだろう」と気になる方も多いでしょう。そこで、本記事では年齢や業種別に、ボーナスの平均額を紹介します。

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1　ボーナスの平均額はいくら？

多くの企業で支給される年2回のボーナスを、毎回心待ちにしている方も多いのではないでしょうか。厚生労働省の発表によると、令和4年の夏期ボーナス平均額は389,331円、令和4年の冬期ボーナス平均額は392,975円でした。

本記事では、さらに業種別や年齢別に絞って、それぞれのボーナス平均額を紹介します。ほかの業種では平均何ヶ月分のボーナスが出ているのか、20代・30代・40代の平均ボーナスはいくらくらいなのかを詳しく解説するので、ぜひ最後までご覧ください。

【出典】厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和5年2月分結果速報等」

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1.1　そもそもボーナスとは？

そもそもボーナスとは毎月必ず支給される給与以外に、臨時的または定期的に支給される賃金のことです。給与は支給が義務付けられているのに対して、ボーナスには法的義務がないため、支給なしでも問題ありません。

ただし、賞与制度を設けて、就業規則、労働契約、労働協約のいずれかで支給に関する事項を定めている場合は、その通りに支給されなければなりません。

現在、多くの企業で賞与制度は設けられており、夏と冬の2回のボーナスが支給されます。もしも、「賞与制度がない」「1回しか支給されない」「額が少なすぎる」など、ボーナスに関する不満がある方は、支給額アップを目指して転職を検討してみましょう。

【関連記事】「ボーナス・賞与とは？もらえる時期・平均額・手取りの計算方法を紹介」

1.2　企業のボーナスは主に3種類

企業のボーナスは主に、基本給連動型賞与、業績連動型賞与、決算賞与の3種類です。それぞれの特徴は以下の通りです。

・基本給連動型賞与
毎月の給与の基本給に対して、支給月数をかけた金額が支給されます。例えば、支給月数が3カ月分と決まっていれば、ボーナス額は「基本給×3ヵ月」となります。支給月数は企業が独自に決定できるため、労働契約などでしっかり確認しておきましょう。

・業績連動型賞与
企業や個人の業績に応じた金額が支給されます。基本給連動型と異なり、支給額は毎回変化します。また、同じ仕事をしている従業員間でも、支給額の差が大きくなるのが特徴です。

・決算賞与
決算月の前後に支給されます。ただし、決算の状況によっては支給されないことも多い賞与です。夏・冬のほか、3回目のボーナスとして支給されることもあれば、ボーナスは決算賞与のみという会社もあります。

【関連記事】「基本給とは？手取りや月給・固定給との違いについて詳しく解説」

1.3　ボーナス額の決め方

ボーナス額の決め方は各企業に委ねられています。例えば、基本給与連動型賞与を採用している企業であれば、「半期の経常利益率が〇％以上であった場合、支給月数を2カ月にする」などの基準を定めているケースが多いです。

また、等級や役職に応じて、独自のボーナス額算出基準を設けている企業も存在します。ボーナス額の決め方は企業によって異なるため、少しでも疑問を感じたら就業規則や雇用契約書をチェックしましょう。

近年は、従業員のモチベーションを高めるために、ボーナスの支給額を引き上げる企業も多くなっています。年収がアップする可能性もあるので、今の収入に満足していない方は転職を視野に入れておくのもおすすめです。

【関連記事】「【ボーナスの査定期間とは】査定前に退職を申し出る場合の注意点などを解説」

【関連記事】「夏・冬のボーナス支給はいつ? 会社員と公務員の支給日・平均額、引かれる額の計算方法」

2　ボーナスから引かれる税金や保険料は？

毎月の給与と同じように、ボーナスからも税金や保険料が引かれます。ボーナスから引かれる項目は以下の通りです。

これらが差し引かれて、実際振り込まれるのが「手取り」です。

【関連記事】「ボーナスの手取り額を計算する方法は？引かれる税金と保険料を解説！」

【関連記事】「年収と手取りの違いは？金額別の早見表と計算方法を解説」

3　【条件別】ボーナスの平均支給額

ここからは、業種・年齢・従業員数という3つの条件別で、ボーナスの平均額を紹介します。

3.1【業種別】ボーナスの平均支給額

業種別のボーナス平均支給額は以下の通りです。

※令和4年年末賞与の支給状況
（事業所規模5人以上）

平均額が最も多い業種は「電気・ガス業」で、給与に対し1.76ヵ月分のボーナスが支給されています。転職を考える際は、こういった業種別のボーナス平均額を参考にするのも1つの方法です。

【出典】厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和5年2月分結果速報等」

3.2【年齢別】ボーナスの平均支給額

次に、年齢別のボーナス平均支給額を見てみましょう。

※令和４年賃金構造基本統計調査
従業員10～99人規模

年齢別に見ると、45〜49歳の702,300円が最も多くなっています。

【出典】厚生労働省「賃金構造基本統計調査に関する統計表」

3.3【従業員数別】ボーナスの平均支給額

最後に、企業の従業員数別のボーナス平均支給額を紹介します。

※令和４年賃金構造基本統計調査

従業員数が100人未満の中小企業に比べて、1,000人以上の大企業ではボーナスの平均額も多いということがわかります。

【出典】厚生労働省「賃金構造基本統計調査に関する統計表」

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4　ボーナスがある会社のメリットとデメリット

ボーナスがある会社のメリット・デメリットには、以下のようなことが考えられます。

5　ボーナスがない会社のメリットとデメリット

ボーナスがない会社のメリット・デメリットには、以下のようなことが考えられます。

6　ボーナスアップのためにするべきこと

業種や年齢ごとのボーナス平均額を見て、「自分のボーナスは意外と少なかった」と感じる方がいるかもしれません。そこで、ここではボーナスアップのためにするべきことを紹介します。

6.1　職場の評価制度を確認する

ボーナス額は会社の業績によって大きく左右されます。そのため、業績アップのために貢献したことが認められれば、ボーナス査定においてプラスの評価をもらえる可能性があります。

報酬に関わる人事評価制度の中身は企業によって異なるため、自分の会社がどのような判断で評価をし、それを給与やボーナスに反映させているのかを、まずはしっかり確認することが重要です。

6.2　会社への貢献をアピールする

せっかく会社の業績アップに貢献しても、その頑張りを認めてもらえなければボーナスアップには繋がりにくいです。そのため、上手にアピールすることが重要です。具体的な例としては、業績アップに繋がった仕事を細かく報告したり、貢献内容を数値化してまとめたりするのが有効です。

6.3　転職でアップする可能性も

上記の方法を試しても、なかなかボーナスアップに結びつかないという場合は、思い切って転職を視野に入れてみましょう。転職することで年収がアップしたり、今よりさらにやりがいのある仕事に出会えたりするかもしれません。

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7　まとめ

ボーナスの平均額は、業種や年齢、中小企業か大企業かによって大きく異なります。ボーナスにはメリット・デメリット両方ありますが、給与以外に報酬をもらえることは仕事のモチベーション維持にも役立ちます。

もしも、「ボーナス平均額に達していない」「ボーナスが少なすぎる」など、今の支給額に不満がある場合は、マイナビエージェントのキャリアアドバイザーにご相談ください。今のキャリアを生かしながら、さらなる年収アップが目指せる転職先を、一緒に探していきましょう。

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