夏と冬のボーナスはどっちが多い？それぞれの平均支給額を紹介！

多くの企業では、夏と冬の2回ボーナスが支給されます。自分へのご褒美を購入したり、友達と旅行へ行ったりと、ボーナスの使い道を考えるのは楽しい時間です。そんなボーナスですが、一般的に夏と冬はどっちが多いのでしょうか。この記事では夏と冬のボーナス平均額を、年齢や業種別で詳しく紹介します。

【関連記事】「ボーナス・賞与とは？もらえる時期・平均額・手取りの計算方法を紹介」

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1 ボーナスは夏と冬どっちが多い？

夏と冬の年2回、多くの企業でボーナスが支給されます。金額は企業によって異なりますが、夏と冬を比較した場合、どちらの方が多いのでしょうか。

1.1 ボーナスを支給する企業は何割？

厚生労働省のデータによると、令和4年度に夏のボーナスを支給したのは全業種の66.8％、冬のボーナスを支給したのは70.5％でした。夏と冬の2回支給している企業があれば、冬のみ支給している企業もありますが、全体で見ると約7割の企業がボーナスを支給していることになります。

もしも、「ボーナス制度がない」「業績が悪くボーナスがなくなってしまった」など、ボーナスに関して不満を感じているのであれば、思い切って転職を視野に入れてみましょう。

【出典】厚生労働省「毎月勤労統計調査（全国調査・地方調査）：結果の概要」

1.2 ボーナスの支給日はいつ？

ボーナスの支給日は企業によって異なりますが、一般的に夏のボーナスは6〜7月頃、冬のボーナスは12月頃が多くなっています。
また、多くの企業では事務手続きや資金繰りの関係から、ボーナスの支給日を毎月の給料とは別の日に設定しています。

【関連記事】「夏・冬のボーナス支給はいつ? 会社員と公務員の支給日・平均額、引かれる額の計算方法」

1.3 ボーナスの額はどう決まる？

ボーナスの有無や金額に関する法的な規定はないため、企業が自由に決められます。

多くの企業では、基本給に一定の支給月数をかけてボーナス額を決定しています。そのほか、会社や個人の業績に応じて決定したり、等級や役職で一律の金額を設定したりしている企業もあります。また、これらの方法を複数組み合わせる場合もあります。

ボーナスの支給基準に関しては、労働協約、就業規則、労働契約などに記載されているので、気になる方は一度確認しておきましょう。

もしも、「ボーナスの額に不満がある」「頑張りに応じたボーナスをもらえていない気がする」という場合は、思い切って転職を考えるのも1つの方法です。

1.4 一般的にボーナスは夏より冬の方が多い

厚生労働省の調査によると、令和4年度の全業種における夏と冬のボーナス平均額及び、給与に対する支給割合は以下の通りです。

このデータからわかるように、一般的には冬のボーナスの方が若干多い傾向といえます。

【出典】厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和5年2月分結果速報等」

【関連記事】「【ボーナスの査定期間とは】査定前に退職を申し出る場合の注意点などを解説」

2 【業種別】夏と冬のボーナス平均額

ここからは業種ごとに、ボーナス支給額の夏と冬の差を見ていきます。

※令和4年夏期・年末賞与の支給状況
（事業所規模5人以上）

上記のように、多くの業種で夏のボーナスより冬のボーナスの方が多く支給されています。しかし、鉱業・鉱石業、建設業、情報通信業、金融・保険業では、冬の方が少ない結果となっています。

とはいえ、全体的な数字で見ると、夏と冬のボーナス額にはそれほど大きな差は見られません。

【出典】厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和5年2月分結果速報等」

【関連記事】「ボーナスの平均額は？年齢・業種・規模別に紹介！手取り額の計算方法も」

3 新卒社員の夏冬ボーナスはどれくらい？

あまり大きな違いはない夏と冬のボーナス支給額ですが、入社したばかりの新卒社員のボーナスはどうなのでしょうか。ここでは、新卒社員の夏と冬のボーナスについて解説します。

3.1 夏のボーナスは「寸志」程度か出ない場合も

夏のボーナスは、新卒社員が入社して間もない6月〜7月頃に支給されます。会社によっては、この時期を本採用の前の「試用期間」とみなしている場合もあり、満額のボーナスを支給する会社は少ないでしょう。

また、ボーナスの支給額を決定するための評価期間として、「ボーナス査定期間」が設けられていることもあります。通常、夏のボーナス査定期間は10月〜3月頃であり、新卒社員はまだ会社に在籍していません。

このことから、新卒社員の夏ボーナスは寸志程度、もしくは出ない可能性もあることを理解しておきましょう。

3.2 冬は通常通りもらえることが多い

新卒社員の冬ボーナスは、通常通りに支給されることが多くなります。冬のボーナス査定期間は4〜9月頃が一般的であり、新卒社員の査定も問題なく行えるからです。

とはいえ、企業によっては満額支給されないこともあります。ボーナスには法律による規定がないので、支給要件は企業が決定できます。詳しい要件は、就業規則や雇用契約で確認しておきましょう。

もしも、ボーナスに関して不満があったり、正当な評価をしてもらえないと感じたりする場合は、転職することで今より満足できる働き方ができるかもしれません。近年は好条件のボーナス制度を設ける企業も増えているので、一度求人情報をチェックしてみることをおすすめします。

【関連記事】「退職予定でもボーナスはもらえる？損しないタイミングと注意点を解説」

4 ボーナスの手取り額計算方法

ボーナスからも、毎回税金や保険料が引かれるため、額面と手取り額は異なります。ここでは、ボーナスから引かれる項目とその計算方法を紹介します。

標準賞与額とは、賞与の総額から1,000円未満を切り捨てた額です。健康保険料率は加入している健康保険組合によって異なるため、自身の健康保険組合を確認してください。

また、健康保険料は企業と従業員が折半で納付するため、実際の金額は計算で算出した金額の半分です。

厚生年金保険料率は、現在18.3％で固定されています。また、こちらも健康保険料と同様に、企業と従業員の折半です。

【出典】日本年金機構「厚生年金保険料額表」

令和5年度の従業員が負担する雇用保険料率は0.6％です。また、雇用保険料を計算する際は、1,000円未満を切り捨てる標準賞与額ではなく、賞与の総支給額を使用します。

【出典】厚生労働省「令和５年度の雇用保険料率について」

ボーナスにかかる所得税は、前月の給与や扶養人数によって変化します。

【出典】国税庁「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表（令和 5 年分）」

【関連記事】「ボーナスの手取り額を計算する方法は？引かれる税金と保険料を解説！」

【関連記事】「年収はボーナス含む？手取り・年俸との違いや金額の計算方法を解説！」

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5 まとめ

一般的には、夏のボーナスより冬のボーナスを多めに設定している企業が多い傾向です。しかし、業種によっては夏のボーナスの方が多いケースもあり、全体でみると夏と冬でそれほど大きな差はないことがわかりました。

ボーナスには法的な基準がなく、支給の有無や金額を企業が自由に決められるため、毎月の給与以上に企業ごとの差は大きくなります。ボーナスの支給基準によって、同じ業種でも年収に大きな開きが生まれる可能性もあります。

近年はより良い人材を確保するため、ボーナス制度に力を入れる企業も多くなっています。今のボーナスや収入に少しでも不満がある場合は、マイナビエージェントのキャリアアドバイザーにご相談ください。自身の市場価値を知ることで、さらなるキャリアアップが図れるかもしれません。

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