【業界一覧】転職希望者必見! 各業界の特徴と現状・求められる主な職種を紹介

転職活動や就職活動を進める際、多くの人はまず、どんな業界・業種を志すべきか考えると思います。しかし、どんな業界や業種を目指すべきかわからない、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、業界の定義や、業界を知るメリット、代表的な8つの業界の一覧とその特徴と現状、求められる主な職種などについて解説します。

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1.転職活動・就職活動における"業界"とは

転職活動・就職活動における「業界」とは、各企業を分類するグループのようなもので、事業活動の内容をもとに、大きく以下の8種類に分けられます。

●メーカー
●商社
●小売
●金融
●サービス・インフラ
●ソフトウエア・通信
●マスコミ・出版・広告
●官公庁・公社・公的団体

1.1.「業界」と「産業」「商業」との違い

産業とは経済活動の総称であり、大きく3つに分類されます。

主に自然のものを採取する農業・林業・畜産業・漁業が「第一次産業」、自然から採取したものや技術的に生産された材料を加工する建設業・製造業・鉱業を「第二次産業」、その他の産業を「第三次産業」と呼びます。

商業とは、生産者と消費者の中間に位置し商品を売買することで、利益を得る事業活動のことです。上記でいう「第三次産業」に該当します。

1.2.「業界」と「業種」「職種」との違い

「業種」は事業活動の種類を指すのに対し、「職種」は個人が担う仕事の種類を意味します。職種の詳細な分類や種類はメディアごとに異なります。

例えば、マイナビエージェントでは職種と業種を以下のように分類しています。

【職種】

【業種】

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2.業界を把握するメリット

転職活動・就職活動においては、初期段階で業界の分類とそれぞれの内容を把握しておく必要があります。

業界を把握するメリットとしては以下の2点があげられます。

2.1.自分の関心が明確になる

業界を把握することで、自分の関心がどの業界に向いているのかが明確になります。

転職活動・就職活動を進める中で、自分の興味・関心を認識できていないことに気づく人もいるでしょう。

その際、業界の分類と内容を把握していれば、興味・関心の方向性を大まかに捉えられます。

2.2.業界内で企業を比較検討できる

同じ業界内の複数の企業を比較し、より自分にマッチした企業を見つけるためにも、業界の内容と現在の傾向を把握して置く事が重要です。

同じ業界に属する企業でも、手がける事業や規模はそれぞれ細かい違いがあります。

業界を把握していれば同業界の企業をピックアップして比較できるので、各項目の比較検討がしやすくなるでしょう。

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3.業界は大きく8つに分類される

冒頭で触れたように、業界は大きく8つに分類されます。

ここでは、それぞれの業界の特徴や現状と併せ、具体的にどのような職種があるのかを紹介していきます。

3.1.メーカー

メーカーとは、ものづくりに携わる業界です。

3.1.1.メーカーの特徴

私たちの日常のまわりにある製品などを生み出しているのがメーカーです。

製品の研究開発や企画、原材料の調達、生産、販売に至るまで、製品を世に送り出す工程を担います。

取り扱う製品は多岐にわたり、食品メーカーや家電メーカー、自動車メーカー、住宅メーカー、衣料品メーカーなど、数多くのメーカーが存在します。

3.1.2.メーカーの現状

新興国での工業生産が盛んになる中、そうした国々や地域にあるより低価格な製品を供給できるメーカーとの競争が激化しており、かつて「ものづくり大国」と呼ばれた日本を支えてきたメーカーの存在感も下降傾向であることは否めません。

しかし、事業の選択と集中によって得意分野に特化したり、製造・輸送コストの削減を狙って生産工場を海外に移転したりするなど、他国では真似できない事業展開や利益確保を狙うケースも増えています。

3.1.3.職種

メーカーには主に以下のような職種が存在します。

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3.2.商社

商社は、貿易や国内企業からさまざまな商材を調達し販売する業界です。

3.2.1.商社の特徴

商社は、取り扱い品目によって総合商社と専門商社の2つに分類されます。

総合商社は、私たちの生活に欠かせない食料品から未来を見据えた宇宙ビジネスまで、多岐にわたる商材を取り扱っているのが特徴です。

専門商社はその名の通り、日用品・繊維・自動車部品・鉄鋼など特定の分野に特化して商品を取り扱います。総合商社では捉えきれないニッチな分野を得意とすることが多いです。

3.2.2.商社の現状

総合商社は、時代の流行り廃りの影響を受けながらも、大きな資金力と安定的な基盤を活かし、柔軟に事業形態を変化させてきました。

ただし、事業規模が大きいぶん、事業対象の先行きを読み誤ると莫大な損失を被るリスクもあります。

専門商社は特定の分野に関するノウハウと人脈が形成されるため業界動向がつかみやすく、事業展開の見通しが立ちやすい点がメリットです。

しかし、商材が限定的であることから、需要の見込みが下振れした場合に大きな打撃を受けることもあります。

3.2.3.職種

商社には以下のような職種が存在します。

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3.3.小売・流通業界

小売・流通業界は、メーカーなどから仕入れた製品を小売店に卸す卸売業と消費者に商品を直接販売する小売業があります。

3.3.1.小売・流通業界の特徴

日々の暮らしを支えてくれるコンビニエンスストアやスーパーマーケットから、専門店が集まる百貨店、実店舗を構えない通信販売など、小売業といってもさまざまな業態が存在しますが、一般の消費者には直接は関わらない卸売業においても多くの企業が存在します。

3.3.2.小売・流通業界の現状

新型コロナウイルスの感染拡大によって外出自粛が要請されたり、インバウンドによる経済効果が激減したりしたことによって、小売・流通業界は大きなダメージを受けました。

一方、在宅時間の増加に伴い「巣ごもり需要」が生まれたことで、今までにないビジネスチャンスを獲得した企業も多くあります。

3.3.3.職種

小売・流通業界には以下のような職種が存在します。

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3.4.金融業界

金融業界は、預金業務や融資、金融商品の販売などを手がけています。

3.4.1.金融業界の特徴

金融業界の象徴ともいえるのが銀行です。都市銀行・地方銀行・信用金庫などに分類され、預金業務や貸付業務、為替業務などを担います。

その他、証券、クレジット、保険、信販など、金融を取り扱う企業は多数あります。

3.4.2.金融業界の現状

ここ数年、金融業界ではAIの活用によるオートメーション化が顕著で、人の手によって行われてきた窓口業務や融資・ローン審査などがAIに置き換えられる時代がやってきています。

すでに証券業ではネット証券などがありましたが、新型コロナウイルスの感染拡大も相まって、銀行などにおいても対面が前提となる従来の業務形態が根本的に見直され始めている状況です。金融業界全体が過渡期に差し掛かっているといっても良いでしょう。

3.4.3.職種

金融業界には、以下のような職種が存在します。

3.5.サービス・インフラ業界

サービス・インフラ業界は、物ではなくサービスを提供したり、電気・ガス・航空などの社会的なインフラを担ったりする企業で構成されています。

3.5.1.サービス・インフラ業界の特徴

第三次産業に該当するサービス・インフラ業界は、個人・法人の顧客からの要望を受けそれを実現させること、かつ満足度の高いサービスを提供する仕事です。

サービス業では、レジャーや娯楽、宿泊、飲食、美容、医療・福祉・介護サービス、冠婚葬祭などの商材を扱います。

インフラ業界は、電気、ガス、水道、鉄道、航空など、私たちの社会生活の基盤となるサービスを提供しています。

3.5.2.サービス・インフラ業界の現状

新型コロナウイルス感染拡大の影響を大きく受けたのはサービス・インフラ業界も同様です。対面での接触が敬遠される環境となり、事業の方向性を大きく転換しなければならない企業も多くありました。

しかし、それは新たなビジネスチャンスに恵まれる可能性を持つものでもあり、企業の手腕が試されています。

他業界と同様、AI技術の活用も期待されていますが、人の心を打つホスピタリティが求められるサービス業において、人とAIがどこまで共存できるかが課題となっています。

3.5.3.職種

サービス・インフラ業界には、以下のような職種が存在します。

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3.6.ソフトウエア・通信業界

ソフトウエア・通信業界は、各デバイスで用いられるソフトウエアの開発や、そのソフトウエアの稼働も含め今やライフラインの一部ともいえる通信の領域を担います。

3.6.1.ソフトウエア・通信業界の特徴

パソコンやスマートフォン、タブレットのデバイスで作動するアプリケーションソフトなどの開発を行うのがソフトウエア業界です。

ソフトウエア業界には、自社開発が可能な大企業もあれば、他社の開発業務を部分的に受託する中小企業もあります。

一方、電波を用いたサービス提供をおこなう通信業界は、スマートフォンなどの移動体通信や固定電話などの固定通信、さらにインターネット通信などを事業として取り扱います。

3.6.2.ソフトウエア・通信業界の現状

ソフトウエア業界には、IoT(Internet of Things、モノのインターネット化)や5Gの全面的な普及に対応できる新たなソフトウエアの開発が求められています。

通信業界においても、Web会議システムやオンライン学習、映像配信などエンターテインメントビジネスなどにおいて需要が拡大している現状です。

3.6.3.職種

ソフトウエア・通信業界には、以下のような職種が存在します。

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3.7.マスコミ・出版・広告業界

各種メディア(媒体)を活用して不特定多数の人々に情報を伝えるのが、マスコミ・出版・広告業界です。

3.7.1.マスコミ・出版・広告業界の特徴

マスコミ・出版・広告業界は、テレビや新聞、インターネット、雑誌、ラジオなどの各種メディア(媒体)を通じてさまざまな情報を発信する業界です。

マスコミはマスコミュニケーションの略称で、時事問題などの公共性の高い情報に関していかに過不足なく正確かつスピーディーな発信ができるかが重要となります。

出版業界は、書籍や雑誌、電子書籍などの出版物の企画や編集、発行・販売を行います。

広告業界は、各媒体が所有する広告スペースを事業主などに販売したり、そうしたスペースから発信する広告物を制作したりするのが主な事業となります。

3.7.2.マスコミ・出版・広告業界の現状

情報発信の形が多様化したことによって従来型の媒体への広告出稿が減少し、マスコミ・出版・広告業界は大きな逆風を受けました。

新聞や雑誌の発行部数も下降傾向で、主な収入源である広告費を以前のように確保できなくなっています。

その中で好調なのがデジタルメディアです。時代の変化と共に働き方や生活様式も変化を遂げ、テレビ局や新聞社も動画配信サービスなどに参入し始めました。

従来の広告収入への依存体質を脱却し、デジタルコンテンツの販売など事業活動の安定化を目指しています。

3.7.3.職種

マスコミ・出版・広告業界には以下のような職種が存在します。

3.8.官公庁・公社・公的団体

国や県、地方自治体、およびその管轄下にある組織等は、官公庁・公社・公共団体としてくくられます。

3.8.1.官公庁・公社・公共団体の特徴

官公庁は外務省、財務省などの中央官庁と、都道府県庁や市町村役場などの地方自治体に大きく分けられます。

中央官庁で業務に従事するのは国家公務員です。一方、自治体で業務に従事するのが地方公務員です。

公社・公共団体は、独立行政法人や公益社団法人、公益財団法人、特殊法人など、営利を目的としない公的組織です。

3.8.2.官公庁・公社・公共団体の現状

安定した仕事の代表として高い人気を誇る公務員ですが、働き方に対する価値観が変化しつつある中で公務員の働き方も変化を求められており、より優秀な人材を確保するため、官公庁も民間企業との人材獲得競争に足を踏み入れている状況です。

公社・公共団体は官公庁によるサービスでは行き届かない部分にも柔軟に対応するなど、住民生活に寄り添ったサービス展開が期待されています。

3.8.3.職種

官公庁・公社・公共団体には、以下のような職種が存在します。

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4.まとめ

今回ご紹介した8つの業界の概要を知ることで、選べるキャリアとその選択肢の多さを実感できた方も多いのではないでしょうか。

業界を詳細に理解するのは難しいですが、一定程度は理解しておくことで結果的には満足度の高い転職や就職の実現につながります。

転職活動や就職活動に行き詰まりを感じたら、無理に先に進もうとせず、一度立ち止まって、ここでご紹介した各業界の理解から始めてはいかがでしょうか。

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