試用期間中であっても退職することは可能です。一方で、入社して間もない時期の退職については、「本当に問題ないのか」「どのように伝えれば良いのか」と迷うこともあるでしょう。
そこで、本記事では試用期間中の退職に関する情報をまとめました。退職する際の手順や伝え方、退職後の転職における注意点についても紹介します。
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1. 試用期間中に退職はできる？
結論から言うと、試用期間中であっても通常の社員と同じように退職できます。まずは、試用期間中の退職について詳しい条件や注意点を見ていきましょう。
1.1. 無期雇用の場合、申し入れから2週間で労働契約は終了する
民法627条では、雇用期間の定めがない無期雇用の場合、退職を申し入れた日から2週間で労働契約は終了するという旨が記されています。つまり、試用期間中であっても、無期雇用の場合、民法上は退職の申入れから2週間が経過すると労働契約が終了するのが原則です。
一方、あらかじめ雇用期間が定められている有期雇用の場合は、原則として契約途中での退職は認められません。
ただし、無期雇用と有期雇用、いずれの場合であっても、やむを得ない事由があるときは直ちに労働契約を解除できるとされています。やむを得ない事由に該当するかどうかは個別の事情によって判断されるため、退職を希望する場合は、まず会社に事情を伝え、今後の対応について相談すると良いでしょう。
パワハラや嫌がらせなど、社内で相談しづらい問題により退職を検討している場合は、各都道府県労働局の「総合労働相談コーナー」といった専門の相談窓口に相談する方法もあります。
会社の就業規則に退職の申出時期や手続きに関する規定がある場合は、事前に内容を確認しましょう。ただし、無期雇用では民法上、退職の申入れから2週間で雇用契約が終了するとされており、就業規則との関係については見解が分かれる場合があります。判断に迷う場合は、総合労働相談コーナーなどの専門窓口に相談しましょう。
ひとことコメント
【監修】社会保険労務士法人岡佳伸事務所代表 特定社会保険労務士：岡佳伸
試用期間中でも雇用契約が成立している以上、原則として退職の申入れは可能です。無期雇用契約であれば民法上、申入れの日から2週間を経過すると労働契約が終了するため、退職希望日から逆算して手続きを進めましょう。
一方、即日での退職は会社との合意で調整するのが基本で、有期雇用契約の場合は、期間途中は退職できないので「やむを得ない事由」による労働契約解除の考え方も問題になります。
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1.2. 試用期間中の退職でも給与はもらえる
試用期間といっても、企業と従業員の間には正式な雇用契約が結ばれているため、労働した分の給与は全額もらうことができます。
ただし、企業によっては試用期間中の給与を、本採用後の給与よりも低く設定していることがありますので、試用期間中の給与については、労働契約書などでしっかり確認しておきましょう。
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2. 試用期間中の退職手順
ここからは、試用期間中に退職する具体的な手順を解説します。試用期間中であっても、退職の際は正しい手順を踏むことが大切です。
2.1. 上司に口頭で退職の意思を伝える
退職の意思を固めたら、まずは上司にその旨を伝える必要があります。なるべく他の社員がいる場所は避け、事前に時間を確保したうえで伝えると良いでしょう。
もしも、まだ正式な配属前で直属の上司がいない場合は、人事部の担当者など、退職に関する手続きを確認できる担当者に連絡する方法もあります。
2.2. 退職届を準備する
試用期間中であっても、会社によっては退職届の提出を求められる場合があるため、退職に関する会社のルールや手続きについて確認したうえで、必要な場合は準備しましょう。
また、退職届の記入方法や提出先などについても、会社の規定に従って手続きを進めます。なお、退職届は一度受理されると、撤回について会社との調整が必要になる場合があるため、提出する前に退職日などについてしっかり確認しておくことが大切です。
2.3. 仕事の引き継ぎや必要な手続きを行う
退職日までに、仕事の引き継ぎや手続きを進めましょう。担当していた業務については、引き継ぎ書などを作成して、業務の進捗や必要な情報を整理しておくと、後任の人が確認しやすくなります。
また、会社から貸与されているパソコンや社員証、制服などの返却、必要書類の提出・受け取りなど、退職に伴う手続きについても確認しておきましょう。健康保険や雇用保険などについても、退職後に必要な手続きがある可能性も考えられるため、会社の担当者に確認しておくと安心です。
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3. 試用期間中の主な退職理由と例文
「試用期間中に退職を申し出るのは気まずい」という方は少なくないでしょう。そこで、ここでは主な退職理由ごとの切り出し方を例文で紹介します。
3.1. 社風が合わない
社風とは、企業の雰囲気や価値観、独自の文化のことです。実際に働いてみると、入社前には分からなかった社風との相性に気づくことがあります。その際は、社風を否定するのではなく、自分が希望する働き方や価値観とは異なることを伝えましょう。
「入社前は活気ある社風に魅力を感じ、自分もその一員として働けるのを楽しみにしておりました。しかし、実際に働く中で、職場のコミュニケーションの取り方と自分が希望する働き方に違いを感じ、現在の環境では十分に力を発揮することが難しいと考えるようになりました。仕事へのモチベーションも上がらず、このまま続けても職場の皆さんにご迷惑をお掛けすることになると思い、悩みながらも退職を決意した次第です。」
3.2. 業務内容が希望と異なる
入社前に希望していた業務内容と、実際の業務内容が異なることもあります。その際は、現在の業務が自分の希望する働き方とは合っていないことをしっかり説明すると良いでしょう。
「私は元々事務志望で入社いたしましたが、実際の業務は顧客対応や営業補助が多く、希望とは乖離しておりました。2か月間、自分なりに努力はしたものの、やはり今の業務に馴染むことができず、これ以上続けるのは難しいと感じました。」
3.3. 自身の体調不良
体調が悪くなり退職を決めた場合は、その旨を正直に伝えましょう。場合によっては、退職ではなく病気休暇の取得を勧められる可能性もあります。その場合は、提案された制度の内容を確認し、自分の希望に合うか検討すると良いでしょう。
また、病気やけがなどを理由に退職する場合は、会社から診断書などの提出を求められることがあります。必要な書類については、あらかじめ会社の担当者に確認しておくことが大切です。
「数週間前より体調が悪化し、これまで様子を見ながら業務に取り組んでおりましたが、長時間の勤務は難しい状況です。このままの状態では十分な力を発揮できず、職場の皆さんにもご迷惑をお掛けすることになるため、〇月〇日をもって退職させていただきたいと思います。」
3.4. 介護や育児といった家庭の事情
介護や育児といった家庭の事情で退職する場合も、可能な範囲で理由を伝えると良いでしょう。細かい事情まで話す必要はありませんが、「一身上の都合」とだけ伝えるのではなく、介護や育児など、おおまかな理由を伝えておくと、退職に至った背景を共有しやすくなります。
「家族に介護が必要となり、仕事との両立が難しい状況になったため、〇月〇日をもって退職させていただければと思います。、勤務時間や業務内容の変更をお願いすることも考えましたが、介護との両立は難しいと判断し、退職を決意いたしました。」
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4. 試用期間中に退職するメリット
入社後間もない試用期間中の退職については、さまざまな考え方がありますが、ここではメリットとして考えられる点を3つ紹介します。
4.1. 将来のストレスを抑えられる可能性がある
希望を持って入った会社でも、実際に働いてみると、入社前に想像していた仕事内容や職場の雰囲気との違いを感じることがあります。また、先輩や上司との関係に負担を感じ、仕事に行くこと自体が辛いと感じる方がいるかもしれません。
このように、職場環境とのミスマッチによって負担を感じている場合は、早い段階で働き方を見直すことで、将来的なストレスを抑えられる可能性があるでしょう。
4.2. 自分に合う仕事を考える時間を持ちやすくなる
合わないと感じる環境で無理を続けていると、心身の負担から、将来について落ち着いて考えにくくなる場合があります。
一方、試用期間中に退職して仕事からいったん離れれば、これまでの経験や希望する仕事内容、働き方などを整理する時間を持ちやすくなるでしょう。退職後すぐに結論を出そうとせず、休養を取りながら今後の方向性を考えることも一つの方法です。
これまでの仕事で感じたことや自分が大切にしたい条件を整理したり、必要に応じて第三者に相談したりすることで、自分に合う仕事や働き方についてじっくり考えられる可能性もあるでしょう。
4.3. 第二新卒として転職活動を行える場合がある
試用期間中に退職し転職を目指す場合、条件によっては第二新卒として求人に応募できることがあります。第二新卒に明確な定義はありませんが、一般的には学校卒業後に就職し、数年以内に転職を検討する人を指すことのある言葉です。
第二新卒を対象とした求人では、これまでの社会人経験や前職での経験を踏まえて選考が行われる場合があります。試用期間中であっても、実際に仕事を経験したことで、仕事内容や働き方について考えたことを今後の仕事選びに生かせる可能性もあるでしょう。
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5. 試用期間中に退職する際の注意点
上記のようなメリットがある一方で、試用期間中に退職を検討する際は、あらかじめ確認しておきたい注意点もあります。ここでは、主な注意点を2つ紹介します。
5.1. 失業手当（雇用保険の基本手当）がもらえない可能性がある
雇用保険の基本手当を受け取るには、働く意思と能力があり、求職活動をしているにもかかわらず就職できない状態であることに加え、原則として、離職前2年間に雇用保険の被保険者期間が通算12カ月以上あることが必要です。なお、倒産や解雇など、やむを得ない事情による退職（特定受給資格者や特定理由離職者）の場合は、「離職前1年間に雇用保険の被保険者期間が通算6カ月以上あること」で要件を満たすことができます。
現在の職場での加入期間が短くても、前職と現在の職場との間に1年を超える空白がなく、過去の離職時に基本手当などの受給資格決定を受けていない場合は、前職の被保険者期間を通算できることがあります。個別の加入履歴については、ハローワークで確認しましょう。
ただし、被保険者期間の「1カ月」は、単純なカレンダー上の在職月数ではないことにも注意が必要です。
具体的には、離職日から1カ月ごとに区切っていた期間に、賃⾦⽀払の基礎となる日数が11日以上ある月、または賃⾦⽀払の基礎となった労働時間数が80時間以上ある月を1カ月として計算するため、実際の在職期間が1カ月に満たないことなどによって、被保険者期間としてカウントされない場合もあります。
実際、試用期間中の退職後に基本手当を受け取れるかどうかは、前職を含めた雇用保険の加入状況や離職理由などによって異なるため、詳しくはハローワークで確認しましょう。
出典厚生労働省「Q＆A～労働者の皆様へ（基本手当、再就職手当）～」
出典厚生労働省「失業等給付の受給資格を得るために必要な「被保険者期間」の算定方法が変わります」
5.2. 転職活動で退職理由を確認されることがある
退職理由にもよりますが、入社後間もない時期に退職していたり、試用期間中の退職を繰り返したりしている場合は、転職の際に、退職に至った経緯や理由を確認されることがあります。
退職理由を伝える際は、以前の職場について否定的に説明するのではなく、仕事内容や働き方など、自分が希望する条件との違いを具体的に伝えるのが良いでしょう。
また、試用期間中に何を学んだのか、その経験を今後どのように生かしていきたいのかという点を前向きに伝えることも大切です。
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ひとことコメント
【監修】社会保険労務士法人岡佳伸事務所代表 特定社会保険労務士：岡佳伸
退職後の生活設計として、雇用保険（基本手当）の受給資格は、原則、離職前2年で被保険者期間12か月以上、やむ得ない事情による退職（特定受給資格者や特定理由離職者）は離職前1年で被保険者期間6か月以上、など要件が細かいので、離職票をもとにハローワークで早めに確認することを勧めます。
雇用保険の（基本手当）の受給が出来ない人には、求職者支援訓練を受講しながら月10万円の職業訓練受講手当を受けてスキルアップを図る方法もあります。
6. 試用期間に退職するか迷ったときの判断基準
試用期間中の退職を検討する際は、「仕事の適性・職場環境・今後のプラン」を整理することが大切です。以下のチェックリストを参考に、現在の仕事内容や働く環境、心身の状態などを振り返ってみましょう。
□ パワハラなどのハラスメント、長時間労働、賃金の未払いなどの問題がある
□ 職場の雰囲気や人間関係で大きなストレスを感じ、心身に支障が出ている
□ 仕事内容が「難しい」ではなく「耐えられないほど苦痛」になっている
□ 次にやりたいことが明確に決まっている
□ 退職のデメリットを十分把握したうえで辞めたいと感じる
また、自分の気持ちや置かれている状況を客観的に整理したい場合は、『仕事どうする?!診断』で自分の状況をチェックしてみるのも良い方法です。
7. 試用期間中の退職後に転職活動を進める際のポイント
試用期間中の退職後に転職活動を進める際は、退職に至った理由を整理したうえで、応募企業のリサーチをしっかり行うことが大切です。ここでは、試用期間中に退職した後、転職活動を進める際のポイントを紹介します。
7.1.退職に至った理由を整理する
まずは、なぜ退職することになったのか、その理由を整理してみましょう。「入社前に想定していた仕事内容と実際の業務内容が異なっていた」「勤務時間や働き方が希望と合っていなかった」「担当する業務が自分の希望する方向性と異なっていた」など、退職のきっかけとなった具体的な事柄を振り返ります。
退職理由を整理することで、自分が仕事をするうえで重視したい条件や、今後希望する仕事内容・働き方が明確になる可能性もあるでしょう。
7.2. 応募企業についてしっかりリサーチを行う
応募企業のことを、詳しく調べておくことも大切です。求人情報だけでは分からない仕事内容や職場環境についても確認することで、入社後のイメージとの違いを抑えやすくなります。
また、給与や福利厚生、経営方針、職場の雰囲気なども確認し、自分が希望する働き方と合っているかを考えてみましょう。企業によっては、職場見学や就業体験などの機会を設けている場合もありますので、利用できる制度があれば、実際の仕事内容や職場の雰囲気を知るための方法として活用してみるのも良いでしょう。
【応募前に確認しておきたい項目】
- 企業理念や企業文化
- 社員の定着率
- 給与・手当・勤務時間などの労働条件
- 具体的な業務内容
- 求められるスキル
- 研修やキャリアアップ制度の有無
- 職場の雰囲気
7.3. 転職エージェントを活用する
企業について詳しく調べることは大切ですが、個人で収集できる情報には限りがあることも考えられます。そのようなときは、転職エージェントなどの転職のプロに相談するのも一つの方法です。
例えば、マイナビ転職エージェントでは、求人情報だけでは分かりにくい仕事内容や募集背景などについて情報を得られる場合があります。また、自分の経験や希望する仕事内容・働き方を伝えることで、条件に合う求人を紹介してもらえることもあります。
転職を決めていない段階でも利用できますので、今後の働き方を整理するきっかけとして、相談してみるのも良いでしょう。
8. 試用期間中の退職に関する疑問
ここからは、試用期間中の退職に関する疑問について解説します。「罰則はあるのか」「転職の際はどう対応すればいいのか」といった点を詳しく説明します。
8.1. 試用期間中の退職にペナルティはある？
試用期間中であっても、会社のルールや法律に沿って手続きを進めれば、原則として退職すること自体を理由に違約金などを支払う必要はありません。
労働基準法第16条において、「使用者は、労働契約の不履行について違約金を定め、又は損害賠償額を予定する契約をしてはならない」と定められています。そのため、「試用期間中に退職した場合は○万円の違約金を支払う」といった取り決めを設けることはできません。
ただし、退職とは別に、故意または過失による行為で会社に具体的な損害を与えた場合は、個別の事情に応じて損害賠償などが問題になる可能性があります。また、無断欠勤について就業規則に定めがある場合は、規則に基づく対応が行われることもあります。具体的な判断は事情によって異なるため、トラブルになった場合は専門窓口へ相談しましょう。
退職を検討する際は、必要な手続きを就業規則などでしっかり確認し、規定に沿って進めることが大切です。
8.2. 試用期間中の退職は履歴書に記入すべき？
試用期間中の退職を含め、履歴書には事実に基づいて記載しておくと安心です。「短い期間での退職だから記載を控えたい」と感じる方もいるかもしれませんが、雇用保険の手続きなどから職務経歴が判明した場合は、後から経歴について確認を求められることも考えられます。
そのため、在籍期間の長さにかかわらず、職務経歴は事実に沿って正確に記載しておくことが大切です。
8.3. 転職時の面接で理由を聞かれた場合の返答は？
試用期間中に退職した場合は、面接で退職に至った理由を確認されることがあります。その際は、退職を決めた経緯を簡潔に説明したうえで、今後どのような仕事内容や働き方を希望しているのかを伝えると良いでしょう。
例えば、「前職では希望していた業務と実際の仕事内容に違いがあり、今後の働き方について考えた結果、退職を決断しました。今回の経験を踏まえ、御社では〇〇の分野に携わりたいと考えています。」といったように、退職理由と今後の希望をつなげて説明すると、前向きな気持ちを伝えやすくなります。
8.4. 試用期間中に退職すると転職で不利になる？
試用期間中の退職が、その後の転職活動に必ずしも不利な影響を与えるとは限りません。
試用期間は、企業と働く人の双方が仕事内容や職場環境との相性を確認する期間でもあるため、実際に働いたうえでミスマッチを感じ、退職を決断する人もいるからです。
試用期間中の退職後に転職活動を進める際は、なぜ退職に至ったのかを整理したうえで、今回の経験から今後どのような仕事内容や働き方を希望するのかを考えておくことが大切です。自分が重視したい条件を整理しておくことで、次の仕事を検討する際の基準を明確にしやすくなるでしょう。
8.5. 会社から引き留められた場合はどうする？
退職の意思を伝えた際に、会社から「もう少し続けてみてはどうか」と、退職を考え直すよう提案される場合があります。そのような場合は、会社から提案された内容と、自分が退職を考えた理由を整理したうえで、今後について考えてみましょう。
例えば、仕事内容や業務量、勤務時間などについて具体的な調整案が示され、自分が希望する働き方に近づく可能性があれば、退職を見直してみるのも一つの選択肢です。
一方、提案された内容について確認したうえで退職の意思が変わらない場合は、その意思を改めて伝えるようにしましょう。
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9. まとめ
試用期間中であっても、退職に関するルールに沿って手続きを進めることで退職は可能であり、勤務した分の給与は、会社の規定や労働条件に基づいて支払われます。
試用期間中の退職後に転職活動をする際は、退職に至った理由を振り返り、次の仕事で重視したい仕事内容や働き方を整理しておきましょう。応募前に企業や仕事内容について情報を集めることに加え、必要に応じてマイナビ転職エージェントなどに相談しながら、自分の希望に合う仕事や働き方について考えてみるのも一つの方法です。
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