コーチング・コンサルティング事業を展開するCentral＆Missionが実施した新型コロナウイルスの感染拡大が及ぼした家計への影響を把握するためのアンケート調査によると、約3割の人が収入、貯蓄とも減少したことが分かりました。
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1.月収、回答者の29%が「減った」と回答
新型コロナウイルスの感染拡大による社会状況の変化に伴う家計への影響について、「月収に変化はありましたか？」との問いには29%が「減った」と回答。約3割が収入減を経験していることがわかりました。
また、「月収が減った場合、いくら減りましたか？」との問いには「1万円～3万円未満」が36%で最多でしたが、「5万円以上」も34%に上ることがわかりました。
(【画像出典】Central＆Missionプレスリリース)
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2.貯蓄額は回答者の34%が「減った」と回答
過去一年間に「貯蓄額に変化はありましたか？」との問いには、34%が「減った」と回答しました。
「貯蓄額が減った場合、いくら減りましたか？」との質問には半数近くの45%が「10万円～50万円未満」と回答しましたが、19%が「50万円～100万円未満」、16%が「100万円以上」と回答しており、35%が貯蓄額を50万円以上減らしていることがわかりました。
(【画像出典】Central＆Missionプレスリリース)
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3.月収の減少分を補う方法は「節約」が最多
「月収が減った方は不足分をどのように補いましたか？」との問いには「節約」が47%で最多でした。
「節約と回答した方は具体的に何を節約しましたか？」(複数回答可)との問いには「食費」(66%)、「趣味娯楽費」(58%)、「交際費」(47%)が上位に並びました。
「食費に関しては外食を減らしたのではないかと推測されます。いずれにしても生活必需品以外への出費を切り詰めた様子がうかがえます」(Central＆Mission)。
(【画像出典】Central＆Missionプレスリリース)
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4.心理セラピスト・西澤 裕倖氏「新しい仕事や働き方を見直すことが大切」
心理セラピスト・西澤 裕倖氏はアンケート結果について、「コロナ禍での収入の変動により、新しい収入を確保するのではなく、収入を節約して乗り切ろうとしていることから、多くの方が消極的な姿勢になっている」と分析しています。
西澤氏は、「コロナ前の状態に戻ることを期待するよりも新しい仕事や働き方を見直すことが大切であると感じています。節約をすれば乗り越えられると考えていても、この状況がさらに続けばやがて限界が近づいてきます」とし、「今の時点で自分自身の仕事のこと、これからの時代のこと、自分が全力で取り組めることを再度検討し、積極的に自分の人生と向き合い、新しい一手を考えていくべきだと思います」と話しています。
(【記事出典】Central＆Missionプレスリリース)
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