様々な世代においてYouTubeの認知率・利用率が高まっていますが、企業に勤める社会人はYouTubeをどのように活用しているのでしょうか。今回は、for,Freelanceが実施した「YouTubeの利用に関するアンケート調査」から、社会人のYouTube利用状況を探っていきます。
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調査は2022年5月19日～29日にインターネット上で行われ、企業で働く20歳以上の社会人1,314人から有効回答を得ました。
1.社会人の約8割がYouTubeを利用
「YouTubeで動画を月に何本見ますか?」と尋ねたところ、「1～10本」が最も多く34%。「11～20本」が16%、「それ以上」が31%となり、企業で働く人の約8割がYouTubeを利用していることがわかりました。
(【画像出典】for,Freelanceプレスリリース)
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2.YouTubeで調べ物をしたことがある社会人は約7割
YouTubeを月に1回以上見ている人のうち、YouTubeで調べ物をしたことが「ある」人は68%。一方、「ない」人は32%でした。
for,Freelanceは「調べ物をしているユーザーはマーケティングにおいて非常に重要なターゲットです。(中略) YouTubeは、接触できるターゲットが多いだけでなく、接触態度もマーケティングに適した媒体といえます」と分析しています。
(【画像出典】for,Freelanceプレスリリース)
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3.仕事関連の動画を視聴したことがある社会人は3割
YouTubeで仕事に関する動画を見たことがある人は30％でした。ターゲットボリュームとしては十分な割合ですが、for,Freelanceは「ただ、YouTubeの中では割合が低いため娯楽目的などの主要な動画に埋もれないよう工夫する必要はあります」と指摘しています。
(【画像出典】for,Freelanceプレスリリース)
YouTube内で検索して動画を探したことがある人は83％。一方、動画にコメントをしたことがある人は22%、高評価もしくは低評価をしたことがある人は約30%にとどまりました。
for,Freelanceは「全ユーザー的にも日本はチャンネル登録をされづらいと言われてもいます。仕事関連のチャンネルならなおさらコメントやチャンネル登録はされないことが考えられます」と推察しています。
(【画像出典】for,Freelanceプレスリリース)
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4.まとめ
今回の調査では、社会人のYouTube利用率が非常に高く、仕事関連の動画を視聴している人も一定数いることがわかりました。
企業や個人がビジネス関連のチャンネルを運営する際は、このような層への訴求力をどのように高めるかが課題となるのではないでしょうか。
(【記事出典】for,Freelance「YouTubeの利用に関するアンケート調査」)
(記事執筆：御木本千春)
