ロシアのウクライナ侵攻の影響などもあって原油価格が高騰する中、エネルギー市場の安定化を目指すとして、岸田文雄総理大臣はIAEA(国際エネルギー機関)の加盟国と協調して、国家備蓄と民間備蓄から合わせて1500万バレルを放出することを明らかにしました。
しかし、この「バレル」という単位、たとえば1バレルとはどれぐらいの量を指すのか、なぜ石油の量の単位となっているか詳しくは分からない、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回は、「バレル」という単位の意味と名前の由来、さらに、原油価格や石油備蓄について解説します。
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1.バレルとは
原油関係のニュースで「原油先物価格が1バレル110ドルを突破」などと使われる、石油の取引単位が「バレル」です。
1バレルは約158.987リットルです。一般的な家庭用冷蔵庫の内容量は300リットルから400リットル程度なので、冷蔵庫1/2個分にあたります。
その昔、米国の油田で樽(英語でbarrel＝バレル)を使って原油が取引されていた名残で、原油を取引するときは今でもバレルという単位が使われています。単位記号は「bbl.」です。
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2.バレルという単位の由来
バレルという単位が使われ始めたのは、1859年に米国のペンシルバニアで起きた油田ラッシュからです。
原油が採掘されされると、それをどうやって製油所に運ぶかが問題になります。当時身近にあったのは、ニシンを運ぶために使っていた樽や、ワインやウィスキーを運ぶために使っていた樽でした。石油もこのような樽＝バレルを利用して運ばれたために、バレルという単位が生まれました。
しかし、ニシン樽とワイン樽、ウィスキー樽では容量が異なるため、1866年にニシン樽を基にした現在の1バレル158.987リットルに統一されました。
当初は原油を船で運んでいましたが、揺れなどの影響で1/3は輸送中に漏れ出してしまったと言います。そこで、1862年に鉄道が敷設され、油田から駅までは馬車で運び、そこから鉄道で製油所に運ばれるようになりました。
さらに、1865年には油田から駅までのパイプラインが敷かれるようになり、ほぼ漏れることなく原油を運べるようになりました。
3.バレルの定義は国によって違う？
先ほど、「1バレルは約158.987リットル」と紹介しましたが、実は1バレルの量は国によって異なります。
アメリカでの1バレルは上述の通り約159リットルですが、イギリスでは1バレルは約164リットルとされています。その他、各国で独自の基準が設けられています。
また、アメリカでは石油以外にもバレルという単位を用います。
酒類など石油以外の液体で使われるのは「一般液量バレル」というもので、1バレル約119リットルです。穀物や野菜を量る際には1バレル約116リットルの「標準乾量バレル」という単位を使います。その他に、クランベリーや小麦、積み荷(カーゴ)などさまざまなものにそれぞれ違った基準のバレルが用いられています。
4.「バレル」と「ガロン」の違い
石油取引ではバレルが単位となりますが、ガソリン販売の際、アメリカでは「ガロン」が使われます。日本ではあまり使わない単位ですが、アメリカではビールや牛乳など、ガソリン以外にもよく使われています。
ガロン(gallon)はボウルやバケツを意味するラテン語に由来する言葉で、イギリスの英ガロンでは1ガロン約4.5リットル、アメリカの米ガロン(米国液量ガロン)は約3.8リットルです。
ちなみに、1バレルは42米ガロンです。原油を50ガロンの樽に入れて輸送中に目減りした分を差し引き、42ガロンで取り引きされるようになったという説や、ニシンやワインなどに使う標準的な容器が42ガロンの樽だったためという説があります。
5.原油価格に影響する「原油先物取引」
バレルについて理解が深まったところで、原油・石油の取引についても知っておきましょう。
ものの値段が需要と供給によって上下するのは当然のことですが、石油の場合は原油先物取引があるため複雑です。「ニューヨーク原油先物取引が、1バレル100ドルを突破する高水準に」というようなニュースもよく耳にします。
価格変動が激しいため、実際の需給状況よりも、利益を狙う相場師のような人たちに原油価格が影響されているような印象を持っている方も多いかもしれませんが、実際はそうではありません。先物取引は、価格変動が大きな商品を取り扱うには必須のリスクヘッジの仕組みです。
諸説ありますが、先物取引が初めて仕組みとして運用されたのは、日本の大阪にある堂島米会所での米取引であると言われています。
当時、各藩で収穫された年貢米は大阪など大都市の蔵屋敷に納められ、それを商人に売却することで各藩の予算や給与を捻出していました。その取引が行われていたのが米会所です。
堂島米会所では、1730年頃から先物取引が行われるようになります。
各藩で米の収穫があると、収穫量の情報はすぐに大阪に伝わりますが、現物の米を大阪の蔵屋敷に搬入するまでは時間がかかります。そこで、経営が苦しい藩は、収穫量が判明した時点で「米切手」を発行し、これを商人に売却しました。
米切手は、未着の米の所有権であり、いわば引換券です。
しかし、いくらで米切手を売買すればいいのかが問題になります。米切手を売買する日の米相場で売り買いをしたとして、たとえば2ヶ月後に受け取れる期日がきた時に米相場が下落をしていたら、商人は大損をすることになります。
このリスクヘッジをするために生まれた工夫が、先物取引でした。商人はその日の価格で米切手を購入しますが、同時に「米を受け取ったら今日の相場で売る」権利も得ます。
このような仕組みのおかげで、価格変動が起きても商人は大きな損を被ることがなくなります。
現在の原油先物取引も、この米切手と同じリスクヘッジの目的で運営されています。
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6.原油価格が変動する要因
世界の原油の約4割は中東の石油輸出国機構(OPEC)加盟国によるものです。OPEC加盟国は、自国の利益を守るため、加盟国で協調減産をすることがあります。
原油価格が安くなりすぎると自国の利益が損なわれるため、減産をして価格を上昇させるのです。
この他、次のような要因で原油価格は変動します。
(1)産油国の生産量
先ほどの協調減産のように、原油価格を維持するために、産油国は原油価格が高い時には増産をし、安い時には減産をします。これにより、原油価格が変動します。
(2)景気動向
世界の景気動向が上向きになると、世界各国で石油の消費量が増えると考えられます。ものが売れるようになりトラック輸送が増え、市民も自動車で動き回るようになるからです。景気がよくなるという見通しがあると、原油価格は上昇します。
(3)円安などの為替相場
これは原油先物取引とは別ですが、円安になると、同じドル建て価格の原油でも円換算すると値上げになるため、日本国内での原油、ガソリンなどの石油製品は高くなります。
(4)産油国の情勢
世界で産油量の多い国は、米国、ロシア、サウジアラビア、カナダ、イラクの順になります。このような産油国の情勢が不安になると、それまで通り石油が生産されなくなる可能性があり、先行き不安から原油価格は上昇することになります。
(5)米国の原油在庫状況
米国は世界最大の産油国でありながら、世界最大の原油消費国になっています。米国の原油在庫が少なくなるということは、生産が減少し、消費が増加している可能性があり、米国の原油在庫量が原油価格を変動させるきっかけになります。
実際には、毎週水曜日に米国エネルギー情報局（EIA)が発表する「原油在庫統計」が専門家の予想よりも下回ると、原油価格が上昇します。
(世界の産油国のランキング。米国が最大の産油国だが、消費量も多い。ロシア、サウジアラビア、イラクなどの情勢不安があると原油価格は上昇することになる。グローバルノートの統計より引用)
7.日本の石油備蓄
日本は原油をほとんど産出せず、同時に大量に消費をするため、石油備蓄が国策になっています。石油備蓄は次の3通りの方法で行われています。
(1)国家備蓄
国が備蓄基地を建設し、備蓄をします。経済産業大臣の命令により出し入れが行われます。
(2)民間備蓄
石油関係の民間企業が、自社のタンクなどで行う備蓄です。国が支援をし、協力をしてもらっています。
(3)産油国共同備蓄
政府の支援の下、民間企業が保有をする石油タンクなどの貯蔵設備を、産油国の国営企業などに貸し出しています。
通常は、産油国企業が日本国内備蓄設備として利用していますが、日本への原油供給が不足した場合は、国内向けに優先供給してもらうというものです。
8.日本の石油備蓄量
日本の石油備蓄量は、経済産業省資源エネルギー庁が定期的に公表をしています。
最新の発表では、2024年5月末の段階で、国家備蓄が2.6億バレル、民間備蓄が1.6億バレル、産油国共同備蓄が0.16億バレルで、合計4.4億バレル、235日分の備蓄がされています。
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9.まとめ
原油関係のニュースで耳にすることが多い石油の取引単位が「バレル」です。米国の油田で、昔、樽(バレル)を使って原油が取引されていた名残で、原油を取引するときは今でもバレルという単位が使われています。1バレルは約158.987リットルで、単位記号はbbl.です。
原油の価格は先物取引なども影響して決まっていきます。日常的に石油を利用している市民として、原油・石油に関わる一般知識を覚えておきましょう。
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